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定年後、人間関係が希薄になり孤立してしまった人は、そうでない人に比べて認知症の発症リスクが上昇することがさまざまな研究で示されています。 では、人間関係が希薄になりやすい定年後は、どのような人間関係を育めば良いのでしょうか？今回は、人間関係と認知症の関連性に関する最新研究とともに、社会的つながりを維持するヒントを探っていくことにします。 60万人以上のデータからわかる孤独と認知症の関係 学術誌「Nature Mental Health」に掲載された最新の研究によると、孤独が身体活動の不足や喫煙習慣と同じくらい認知症の発症リスクを高める可能性があるといいます。 研究グループは、60万人以上におよぶ対象者のデータを分析し、孤独が認知機能に与える影響を調査。その結果、孤独はアルツハイマー病のリスクを約14％、血管性認知症のリスクを約17％上昇させることが明らかになりました。 人間関係が希薄化し、外部からの刺激が少なくなってしまうことで、認知機能の低下につながっているのだと考えられます。 顔見知りも社会的つながりのひとつ 社会的つながりが認知症のリスクを下げることにつながるとはいえ、定年後は極端に人間関係が希薄になってしまう人が少なくないのも事実。では、どのように定年後も社会的つながりを維持していけば良いのでしょうか。 老年医学専門医の山田悠史氏は、ビジネスパーソン向け情報サイト「ダイヤモンド・オンライン」の取材にて次のように話しています。 「たとえば、会社を辞めたあとでも地域で参加できるボランティア活動などは数多くある。『友達をつくらなければ』と肩に力を入れなくても、何かしらの活動を通じて自然と仲間が増えていくケースも少なくない。近所のジムに通って顔見知りをつくるだけでも、十分に社会的なつながりのひとつになると考えている」。 「友達づくり」と聞くとハードルが高そうでも、「顔見知りづくりならできそう」と思える人もいるのではないでしょうか。ジムで運動したり料理教室などに通ったりと、趣味活動から顔見知りを増やしてみるとスムーズに社会的つながりを維持できそうですね 参考 National Institute: Aging Loneliness linked to dementia risk in large-scale analysis

厚生労働省の中央社会保険医療協議会は、2025年7月9日に会合を実施。最近承認された認知症治療薬「レカネマブ（商品名：レケンビ）」について「費用対効果が悪い」とする評価結果を示し、現行よりも薬価を引き下げる見通しを示しました。 これに対し、製薬大手のエーザイは「レカネマブ投与の長期有用性が過小に評価されていることに懸念がある。引き続き、本剤の価値に対する適正な評価を求めていきたい」としています。 認知症治療薬「レカネマブ」とは そもそも、認知症治療薬の「レカネマブ」とはいったいどのような薬剤なのでしょうか？ レカネマブは、脳内にあるアルツハイマー病の原因物質「アミロイドベータ」を減らし、アルツハイマー型認知症の進行を遅らせる効果があるとされています。 実際に、薬の有効性を実証するための「臨床第3相試験」において、1795人を対象に2週間に1度、18か月間にわたってレカネマブを投与したところ、脳内に溜まっていたアミロイドベータが顕著に減少し、記憶力や判断力などの能力の悪化が27％抑制されたことが明らかになっています。 研究者によると、これは症状の進行をおよそ7.5か月遅らせる効果に相当するといいます。 レカネマブに年間300万円の価値はあるか？ 2025年7月9日、厚生労働省の中央社会保険医療協議会は、「レカネマブの費用対効果が悪い」とする評価結果を発表。現行では1人あたり約300万円にもなる薬価を、最大15％程度引き下げる見通しを示しました。 今回、厚生労働省とエーザイはそれぞれ異なる方法でレカネマブの効果を評価。それらの結果を公表しました。 エーザイの担当者は、厚生労働省側の分析手法に対し、レカネマブの有用性を正確に評価しきれていないと懸念を表明しています。 たとえば、エーザイ側は長期にわたり病期が進行するという性質を踏まえて、より長期的な治療を視野に入れたモデルを活用。一方で、厚生労働省側はレカネマブの投与期間を18か月に限定したモデルを使用しているため、レカネマブの特徴である長期有用性が正しく反映されていないとしています。 さらに、エーザイ側は介護者が認知症当事者とともに過ごせる時間も介護者の価値（介護者のQOL）として評価。一方、厚生労働省側の分析では、介護者における介護負担のみに着目していて、介護者本人のQOLが過小な評価になっているとエーザイ側は反発しています。 とはいえ、どんなに効果が高い薬剤であっても、あまりに高価ではごく少数の人しか使用できないのもまた事実です。約7か月の症状進行抑制に300万円。これが「高い」と感じる人は決して少なくないのではないでしょうか。 参考 国立長寿医療研究センター「アルツハイマー病の新しい治療薬（前編）レカネマブについてて」 エーザイ「厚生労働省の中央社会保険医療協議会による「レケンビ®」の費用対効果評価について」

ビタミンDはサケやイワシなどの魚類に多く含まれているほか、人間が日光を浴びることでも体内で生成できることで知られています。また、カルシウムの吸収を促し、骨に運ぶはたらきがあるため骨や歯を丈夫にするとされています。 今回、韓国の研究グループは、骨の生育に欠かせないビタミンDが脳の健康にも重要な役割を持っていることを発表。ビタミンDが不足すると、認知機能が低下しやすくなる可能性があることを示しました。 今回の研究は、盆唐ソウル大学病院のグループによっておこなわれ、その研究結果は「Clinical Nutrition」という栄養学の学術誌に掲載されています 1000人以上の高齢者を対象に10年間の調査を実施 盆唐ソウル大学病院精神健康医学科の研究グループは、正常な認知機能を持つ高齢者1547人を対象に、10年間の追跡調査を実施。定期的に血中のビタミンD濃度を測定し、世界的に認められた認知機能検査（MMSE）をおこないました。 またこの過程で、「APOEε4」と呼ばれる、認知症の前段階であるアルツハイマー病に関連する遺伝子型の有無と性別なども合わせて考慮しました。 ビタミンD摂取が認知機能低下につながる人も 研究グループが調査の結果を分析したところ、APOEε4遺伝子型を持たない女性は、ビタミンDが不足すると認知機能低下がより速く進行したことが明らかになりました。具体的には、年平均で0.14点ずつ多く、検査のスコアが減少したのです。 一方で、男性およびAPOEε4遺伝子型を持つ女性においては、ビタミンDの数値と認知機能低下のスピードに関連はみられませんでした。 APOEε4遺伝子型はアルツハイマー病の危険因子として知られています。この遺伝子型を持つ人はもともと認知症のリスクが高いため、ビタミンD不足が認知機能に与える影響が相対的に小さかった、あるいは見えにくかったと推察できます。 反対に、APOEε4遺伝子型を持たない女性にとっては、ビタミンDが認知機能の低下を防止する重要な要素になりうると言えるでしょう。 今回の研究を主導したキム・ギウン氏は「ビタミンD不足が認知機能低下に影響を与えるかどうかは人による。そのため、すべての人が無条件にビタミンDのサプリメントを摂取すべきというわけではないことに注意が必要だ」としながらも、「APOEε4遺伝子型を持たない女性においては、ビタミンDの適切な摂取状況を維持することで、認知症予防に寄与する可能性がある」と語りました。 ビタミンDは人間が日光から吸収できる重要な栄養素。天気が良い日は積極的に外に出て、あたたかな日差しを浴びながら街を散策してみると良いかもしれませんね。

介護付き有料老人ホームは、介護スタッフが24時間常駐している介護施設。介護サービスや身の回りの世話を受けられます。 この記事では、介護付き有料老人ホームの種類及び入居のための条件や必要な費用、サービス内容などを詳しく説明しています。 https://youtu.be/oK_me_rA0MY 介護付き有料老人ホームの特徴 介護付き有料老人ホームとは、有料老人ホームのうち、都道府県または市町村から「特定施設入居者生活介護」の指定を受けた施設です。24時間介護スタッフが常駐し、介護や生活支援などは施設の職員により提供されます。 主に民間企業が運営しているため、サービスの内容や料金は施設ごとに異なります。また、入居基準も施設により異なり、自立している方から介護が必要な方まで幅広く受け入れている施設も。選択肢が幅広いため、自分に合った施設を選ぶことができます。 看取りまで対応している施設も多数あり、「終の棲家（ついのすみか）」を選ぶうえでも選択肢のひとつとなります。 全体の概要をまとめるとこのようになります。 費用相場 入居時費用 0～数千万円 月額利用料 15～30万円 入居条件 要介護度 自立～要介護5※1 認知症 対応可 看取り 対応可 入居のしやすさ ◯ ※施設の種類によって異なります。 特定施設入居者生活介護とは 特定施設入居者生活介護は、厚生労働省の定めた基準を満たす施設で受けられる介護保険サービスです。ケアマネジャーが作成したケアプランに基づき提供される食事や入浴・排泄など介助のほか、生活支援、機能回復のためのリハビリなどもおこなわれます。指定を受けてこのサービスを提供する施設は、一般的に「特定施設」の略称で呼ばれています。 介護付き有料老人ホームの種類と入居基準 介護付き有料老人ホームには「介護専用型」「混合型」「健康型」の3種類があり、それぞれ入居条件が異なります。 介護度 ...

認知症の方の介護は大変です。「そろそろ施設への入居を検討しよう」と思っても、認知症の症状があると、入居を断られてしまうのではと心配もあるでしょう。 そこで検討したいのが「グループホーム」という選択肢です。 グループホームは認知症高齢者のための介護施設。住み慣れた地域で暮らし続けられる地域密着型サービスであり、正式な名称を「認知症対応型共同生活介護」といいます。 こちらの記事では、グループホームについて解説していきます。入居条件をはじめ、グループホームで受けられるサービスや費用、施設選びのポイントも紹介しますので、ぜひ参考にしてください。 この記事を読めばこれがわかる！ グループホームの詳細がわかる！ グループホームを選ぶ際のポイントがわかる！ グループホームへ入居する際の注意点がわかる！ グループホームとは グループホームとは、認知症高齢者のための介護施設です。専門知識と技術をもったスタッフの援助を受けて、要支援2以上の認知症高齢者が少人数で共同生活を送ります。 調理や食事の支度、掃除や洗濯など、入居者が自身の能力に合った家事をして自分らしく共同生活を過ごすところが、ほかの介護施設や老人ホームとは異なるポイントです。 グループホームの目的は、認知症高齢者が安定した生活を送ること。そのために、ほかの利用者やスタッフと協力して生活に必要な家事をおこなうことで認知症症状の進行を防ぎ、できるだけ能力を維持するのです。 グループホームは少人数「ユニット」で生活 グループホームでは「ユニット」と呼ばれるグループごとに区切って共同生活を送るのが決まり。１ユニットにつき5人から9人、原則として1施設につき2ユニットまでと制限されています。 少人数に制限する理由は、心穏やかに安定して過ごしやすい環境を整えるため。環境変化が少なく、同じグループメンバーで協力して共同生活することは、認知症の進行を防ぐことに繋がります。 慣れ親しんだ場所を離れて新しい生活をするのは認知症の方には特に心配が尽きないもの。その心配を軽減するため、家庭での生活にできるだけ近づけ、安心して暮らせるようにしています。 グループホームの入居条件 グループホームの入居条件は以下の通りです。 原則65歳以上でかつ要支援2以上の認定を受けている 医師から認知症の診断を受けている 心身とも集団生活を送ることに支障がない グループホームと同一の市町村に住民票がある 生活保護を受けている方も入居は可能 生活保護を受けていてもグループホームに入ることは基本的には可能です。しかし、「生活保護法の指定を受けている施設に限られる」などの条件があるので、実際の入居に関しては、行政の生活支援担当窓口やケースワーカーに相談してみましょう。 「心身とも集団生活を送ることに支障のない」という判断基準は施設によって異なります。入居を希望している施設がある場合には、施設のスタッフに相談しましょう。 グループホームから退去を迫られることもある!? グループホームを追い出される、つまり「強制退去」となることは可能性としてゼロではありません。一般的に、施設側は入居者がグループホームでの生活を続けられるように最大限の努力をします。それでも難しい場合は、本人やその家族へ退去を勧告します。「暴言や暴力などの迷惑行為が著しい場合」「継続的に医療が必要になった場合」「自傷行為が頻発する場合」etc。共同生活が難しくなった場合には追い出されてしまうこともあるのです グループホームでの暮らし・サービス グループホームで受けられるサービスは主に以下です。 生活支援 認知症ケア 医療体制 看取り それぞれ詳しく見てみましょう。 生活支援 グループホームでは以下の生活面でのサービスを受けられます。 食事提供　：◎ 生活相談　：◎ 食事介助　：◎ 排泄介助　：◎ 入浴介助　：◎ 掃除・洗濯：◯ リハビリ　：△ レクリエーション：◎ グループホームでは、入居者の能力（残存能力）に合った家事を役割分担して自分たち自身でおこなうことになります。 例えば、食事の準備として買い出しから調理、配膳、後片付けまで。また、そして洗濯をして、干すまで…など。そのために必要な支援を、認知症ケアに長けた専門スタッフから受けられるのが、グループホームの大きな特徴です。 グループホームは日中の時間帯は要介護入居者3人に対して1人以上のスタッフを配置する「3:1」基準が設けられています。施設規模によっては付き添いやリハビリなどの個別対応が難しいので、入居を検討する際は施設に確認しましょう。 認知症ケア グループホームでは、認知症の進行を遅らせ、穏やかな生活を送れるようにするためのケアが日常的に行われています。 少人数制の家庭的な環境の中で、スタッフが入居者一人ひとりの生活リズムや性格を理解し、声かけや見守り、会話を通じて安心感を提供します。 また、料理や掃除などの役割を担ってもらうことで「できること」を引き出し、自尊心を保つ支援が重視されています。こうしたケアにより、認知症の方が自分らしく過ごせる環境づくりが実現されています。 医療体制 グループホームの入居条件として「身体症状が安定し集団生活を送ることに支障のない方」と定義しているように、看護師が常駐していたり、医療体制が整っているところはまだまだ少ないです。 しかし近年、高齢化が進む社会の中で、グループホームの入居者の状況も変わってきています。 現在は看護師の配置が義務付けられていないので、医療ケアが必要な人は入居が厳しい可能性があります。訪問看護ステーションと密に連携したり、提携した医療機関が施設が増えたりもしているので、医療体制について気になることがあれば、施設に直接問い合わせてみましょう。 看取り 超高齢社会でグループホームの入所者も高齢化が進み、「看取りサービス」の需要が増えてきました。 すべてのグループホームで看取りサービス対応しているわけではないので、体制が整っていないグループホームの多くは、医療ケアが必要な場合、提携医療施設や介護施設へ移ってもらう方針を採っています。 介護・医療体制の充実度は施設によってさまざまです。介護保険法の改正が2009年に行われ、看取りサービスに対応できるグループホームには「看取り介護加算」として介護サービスの追加料金を受け取れるようになりました。 看取りサービスに対応しているグループホームは昨今の状況を受け増加傾向にあります。パンフレットに「看取り介護加算」の金額が表記されているかがひとつの手がかりになります。 グループホームの設備 グループホームは一見、普通の民家のようで、家庭に近い雰囲気が特徴ですが、立地にも施設基準が設けられています。 施設内設備としては、ユニットごとに食堂、キッチン、共同リビング、トイレ、洗面設備、浴室、スプリンクラーなどの消防設備など入居者に必要な設備があり、異なるユニットとの共有は認められていません。 入居者の方がリラックスして生活できるように、一居室あたりの最低面積基準も設けられています。このようにグループホーム設立にあたっては一定の基準をクリアする必要があります。 定員 定員は5人以上9人以下1つの事業所に2つの共同生活住居を設けることもできる（ユニットは2つまで） 居室 １居室の定員は原則１人面積は収納設備等を除いて7.43㎡（約4.5帖）以上 共有設備 居室に近接して相互交流ができるリビングや食堂などの設備を設けること台所、トイレ、洗面、浴室は９名を上限とする生活単位（ユニット）毎に区分して配置 立地 病院や入居型施設の敷地外に位置している利用者の家族や地域住民と交流ができる場所にある グループホームの費用 グループホーム入居を検討する際に必要なのが初期費用と月額費用です。 ここからは、グループホームの入居に必要な費用と、「初期費用」「月額費用」それぞれの内容について詳しく解説していきます。 ...

介護施設を探している中で「老人ホームにはいろいろな種類があるんだ。何が違うんだろう？」と疑問を感じることがあるかもしれません。 そこで今回は、名前に「老人ホーム」とつく施設の中でも、「有料老人ホーム」を中心に紹介。よく似ている「特別養護老人ホーム」との違いも見ていきます。 「老人ホームの種類が多すぎて訳がわからない」と思ったら、ぜひ参考にしてみてくださいね。 https://youtu.be/eMgjSeJPT8c 有料老人ホームの種類 有料老人ホームには、以下の3種類があります。 介護付き有料老人ホーム 住宅型有料老人ホーム 健康型有料老人ホーム この3種類の違いを以下にまとめています。 種類 介護付き有料老人ホーム ...