2021年にNTTドコモがおこなった調査によると、高齢者のスマホ所有率は60代の80%、70代は62%。多くのシニアがスマホを持つようになったことがわかります。
しかし、高齢者のスマホ普及率は年々上昇しているものの、機能やアプリを上手く使いこなせていない人が多いのが現状。カメラやメッセージアプリなどを使うことに苦手意識がある人もいるのではないでしょうか。
そこで、大阪経済大学では大阪府堺市南区にある泉北ニュータウンで、地域のスマホ相談員を育成する「スマホマイスター養成講座」を開催。学生が講師となって、70代の受講者がスマホ操作を学びました。
大阪経済大学が堺市南区にある泉北ニュータウンで高齢者を対象に「スマホマイスター養成講座」を開催しました。
これは、講師の学生が地域のスマホ指導者を育成する講座。スマホの操作がわからない高齢者が気軽に相談できるように近い年代の指導者を養成することで、住民同士のコミュニケーションの場を作ることが目的です。
同大学では、他にも南海電気鉄道や地域の高校などと協力してスマホ講座を開催するなど、高齢者のデジタル格差をなくす取り組みをおこなっています。
こうした取り組みの背景には、泉北ニュータウンの高齢化があります。
泉北ニュータウンは、街びらきから約50年が経って住民が高齢化。65歳以上の高齢者の割合が2020年末には36.2%となり、1992年のピークを機に人口が毎年減少しています。
そこで泉北ニュータウンでは、ICT技術によって住民の利便性を向上する「スマートシティ」を推進。スマホで簡単に会計ができるようにしたり、住民同士の交流サービスを利用したりとスマホを使用することで受けられるサービスを増やしていくそうです。
そうしたさまざまなサービスを利用するためには、デジタル機器の活用が必須になるため、同大学は高齢者のスマホ活用の支援をおこなっているのです。
高齢者にはスマホを使うことに苦手意識のある人が多くいますが、この数年でスマホを活用したサービスが急激に増加しており、「操作がわからないから使わない」と言っていられない状況になりつつあります。
さらに、マイナンバーカードの利用や災害時の連絡もスマホでできるように行政が取り組んでおり、スマホで利用できる公的サービスが増えていくと考えられます。スマホを使えないと、さまざまな手続きが不便になる可能性もあるのです。
しかし、スマホを使いこなすのはなかなか難しいのが実情。そのため、スマホ教室や近くの携帯ショップを活用しつつ、「まずはスマホに慣れる」くらいの気持ちでチャレンジしてみても良いのかもしれませんね。
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