一般的に、認知機能が低下しているかどうかは認知機能検査によって判断されます。
国内では、「長谷川式認知症簡易評価スケール」が最も使われている認知機能検査。名前や生年月日、記憶力を試す質問をすることで認知機能を測定します。
こうした認知機能検査は世界中にあるものの、言葉の違いなどの理由で検査対象者によっては診断が難しいことも。そこで、筑波大学は国や地域に関わらず利用できる認知機能検査を世界で初めて開発しました。
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筑波大学が、国や言語に関わらず誰でも検査が受けられる認知機能検査を開発したことを明らかにしました。
この検査は、タブレット端末に専用のペンを使って絵を書き、描画速度や筆圧などをAIが解析することで認知機能の低下の程度を測定するというものです。
この認知機能検査を開発するために、日本とアメリカで認知症ではない65歳以上の高齢者を対象にした描画実験をおこなったそう。その結果、対象者の認知機能が低下するにしたがって、描画速度のばらつきやペンの静止時間の増加などの傾向があることがわかりました。
この傾向は、日本人・アメリカ人に共通しているとのこと。つまり、認知機能が低下すると描画に影響が出るのは日本人もアメリカ人も共通しており、これを分析することで認知機能の低下の度合いを推定できると言えるとのことです。
こうした検査を開発した背景には、これまでの認知機能検査がさまざまな言葉に翻訳されているものの、翻訳の妥当性などについてあまり検証されていなかったことがあります。
そのため、言葉による回答が必要ない認知機能検査を開発。これによって、世界中の人々が同じように検査を受けられるようになります。
認知機能の検査は、日本では広まりつつありますが、世界的にはまだまだ一般的ではないのが現状です。
筑波大学によると、特に中・低所得国で認知症の診断率が低く、90%以上の認知症患者が診断されずに治療が受けられていないそうです。
今回のような認知症検査が世界中で広まることで、今後、さらに増加するとされる認知症高齢者が適切な治療を受けられるようになるかもしれませんね。
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