新しい介護の形

空気清浄機などをはじめとした家電の製造・販売を手がける株式会社シリウスは1月17日、ベッドで寝たまま体を洗えるシャワーを開発したことを明らかにしました。 利用者に吹き付けたお湯をすぐに吸引することで、布団やシーツを濡らさずにシャワーを浴びることが可能だと言います。 寝たまま体を洗えるシャワーが新発売 2024年1月17日、家電スタートアップのシリウスは、ベッドで寝たまま体を洗えるシャワー「スイトルボディ」を開発したと発表。シリウスによると、ベッド上で体を洗えるシャワーは世界初だと言います。 具体的には、「スイトルボディ」は体に吹き付けたお湯をすぐに吸引できる仕組みになっていて、それで周囲を濡らすことなくシャワーを浴びられるのだそうです。 また、別売りのノズルを取り付けることで洗髪も可能。シャワーは掃除機のような形状になっていて、持ち運びもしやすくしたと言います。 現在、すでに千葉県内にある一部の特別養護老人ホーム（特養）などに試験導入を実施しているとのこと。今後は特養や訪問介護事業所、医療機関などに販売していくと言います。 さらに、将来は台湾や中国などアジア4つの国と地域への展開も計画しているのだそう。シリウスの亀井隆平社長は「ベッドに寝かせたまま全身を洗える新しいお風呂の選択肢として広まってほしい」と話しています。 入浴介助が介助者の大きな負担に 転倒のリスクが高く、利用者の全身を支える必要がある入浴介助は、介助者にとって心身ともに大きな負担のかかる業務のひとつです。 2017年に学術誌「老年看護学」で発表された研究の中で、300ヵ所以上の対象施設の職員に対して入浴介護について感じていることを尋ねたところ、「腰部への負担が大きく、腰痛者が多い」「長時間かけて大人数の入浴介助をおこなうため負担が大きい」など、介助者への負担を指摘する声が多くみられたことが明らかになりました。 また、「入浴にかける時間が足りない」「ゆったりとした入浴ができない」など入浴介助に多くの時間がかけられないという声も目立ちました。 今回紹介した「スイトルボディ」なら、浴室まで連れていかずに寝たままで入浴できるため、これが普及していけば介護度が高い利用者にもより安全かつ簡単に入浴を楽しんでもらうことができそうですね。 参考:「介護保険施設における入浴ケア体制の実態調査」

2024/01/26

2023年11月27日、厚生労働省の諮問委員会である社会保障審議会・介護給付費分科会の会合が開かれました。 そこで議題に挙がったのが、デイサービスなどの通所系サービスの送迎について。より効率的に業務を進められるよう、ほかの事業所の利用者も送迎車に乗せられることを明示する案が示されたのです。 共同送迎が可能なことを明示 2019年におこなわれたデイサービス等における人材活用に関する調査によると、「採用に苦労している職種」として「送迎車の運転専任職」を挙げた事業所が20.2%に上ったことが判明。このように運転手の確保が難しくなっている現状を打開すべく、厚生労働省は社会保障審議会にて、複数の事業所が共同で送迎をおこなうことを明示する案を示しました。 現在も複数の事業所による共同送迎は禁止されていませんが、「制度が曖昧で取り組みにくい」「自治体によって共同送迎の解釈や対応が違う」という現場の意見があったことから、国が改めてルールを規定することにしたのです。 共同送迎をおこなう具体的なケース 「共同送迎」は具体的にどのような場合におこなわれるのでしょうか？厚生労働省が社会保障審議会で提示した想定ケースは以下のとおりです。 他事業所の職員が自事業所と雇用契約を結び、自事業所の職員として送迎する場合 委託契約をおこない、送迎を外部に委託している場合 審議会に参加した長崎県の担当者は「共同送迎をおこなう場合、責任の所在を明確化する方法がわからないこともある。責任分担のモデル事例などを示してほしい」と要請しました。 また、民間介護事業推進員会の委員は「利便性を持った使いやすいルールにしてほしい」と話しました。 現場が混乱しないように改めて国でルールを規定することになった「共同送迎」。現場の職員が円滑に業務をおこなえるような制度をつくっていってほしいですね。

2023/12/08

2023年8月30日、厚生労働省の諮問委員会である社会保障審議会介護給付費部会が開かれ、デイサービスのような通所介護と訪問介護を組み合わせた新たな複合型サービスの創設に関する議論がおこなわれました。 新たな複合型サービスの創設は、以前から度々話し合われていたものの、委員からは「必要性を感じない」など否定的な意見も根強く、議論が見送られた経緯があります。 厚労省が複合型サービスの創設の意義を説明 訪問介護と通所介護を組み合わせたサービスの創設を提案した厚生労働省は、今回の会合でそれを検討する意義について改めて説明しました。厚生労働省が列挙した、複合型サービスの創設を検討する意義は以下のとおりです。 今後さらに在宅の介護ニーズが増加することが予測される ホームヘルパー不足で訪問介護の供給量が足りなくなる懸念がある 訪問介護と通所介護を両方運営している事業所が多いため、効果的な運用が期待できる 厚生労働省は、デイサービスなどの通所介護事業所の職員がホームヘルパーの仕事もできるようにすれば、人材をより有効に活用できるようになると説明しました。 創設の意義を疑問視する声も 今回の会合でも、新たな複合型サービスの構想そのものの意義を疑問視したり意義を唱えたりする声が相次ぎました。 日本経団連の理事を務める井上隆氏は「なぜ新たなサービスが必要なのか。事業所間の連携を深めれば済むのではないか」と構想を疑問視。また、全国老人保健施設協会の東憲太郎会長は「ただでさえ制度が複雑だと言われている中で、さらに複雑化させるのは反対。複合型サービスを創設しなければ現場が成り立たないエビデンスも存在しない」と反論を示しました。 一方、「サービスの効率化や人材の有効活用など、うまくいけばプラスに働く側面もある」「複合型サービスを創設すれば、人材の有効活用や柔軟な対応が可能になり、より質の高いサービスが期待できる」と複合型サービスの構想を評価する声も聞かれました。 ただ、この構想が実現すると、よりスタッフの業務量が増えて介護の担い手が減ってしまうリスクも考えられます。抜本的に解決するためにも、まずは介護職員を増やすための施策を考えてもらいたいですね。

2023/09/12

2022年度に実施された国の調査で、過半数の介護事業所が訪問介護と通所介護を組み合わせた新しい複合型サービスの参入に前向きであることが明らかになりました。 この新しい複合型サービスの創設は、来年度の介護保険制度の大改定をめぐる議論の中で、現在話し合われている論点のひとつ。通所介護の事業所が利用者に訪問サービスも提供できるようにしたりすることで、柔軟な支援が可能となり、限りある介護人材を有効に活用していくねらいがあります。 全国の訪問・通所介護事業所に調査を実施 今回おこなわれた調査は、厚生労働省が三菱総合研究所に委託する形でおこなわれました。 なお、調査の概要は以下のとおりです。 調査時期：2022年11月～2023年1月 対象：全国の訪問介護・看護、通所介護、居宅介護支援のサービスを展開している事業所 回答数：4686事業所 調査手法：アンケート調査 過半数の事業所が複合型サービスに前向き アンケートで「複合型サービスが創設された場合、どのような条件であれば参入を検討したいと考えるか」と尋ねたところ、「参入を検討するつもりはない」と答えた事業所が、訪問介護では24.3％、通所介護では14.3％だったことが判明。残りの事業所は条件が合えば参入に前向きであることが明らかになったのです。 では、どんな条件だったら複合型サービスに参入するのでしょうか？ アンケートによると、訪問介護、通所介護ともに「事業所の収入が増えるなら参入を検討したい」「職員の確保ができれば参入したい」と回答した事業所がともに半数以上だったことがわかりました。 次に、複合型サービスを創設するにあたって想定される課題について尋ねると、訪問介護、通所介護ともに「人材確保が難しい」という回答が最多に。ほかにも「人材教育や管理が難しい」「適切な管理者がいない」など、人材に関する懸念の声が目立ちました。 レクリエーションなどをすることが多い通所介護と、食事の準備や買い物の代行などの生活援助もおこなう訪問介護では、それぞれ求められている業務が異なります。スタッフがうまく適応できるようにするためにも、研修の充実化など対策も考えていってほしいですね。 参考:「地域の特性に応じた訪問介護サービスの提供体制のあり方に関する調査研究事業」（厚生労働省）

2023/05/31

介護美容専門スクール「介護美容研究所」を運営する株式会社ミライプロジェクトは、介護美容サービスをケアプランのひとつとして導入するプロジェクトを1月から開始することを明らかにしました。 定期的に化粧などの美容サービスを提供し、その都度サービス提供者会議でプランの見直しを図って高齢者の生活の質の向上に努めたいとしています。 ケアプラン導入に至った背景 介護美容専門スクール「介護美容研究所」では、受講生が実際に高齢者に美容を提供して個人の変化を見るという卒業課題があります。 この課題の一環で、スクール講師の母親に化粧やネイルなどの施術をおこないました。その後「母親に今後も継続して美容サービスを受けてもらいたい」という家族からの要望があり、介護美容サービスをケアプランに導入することが決まったそうです。 介護美容研究所の取締役である大倉武彦氏は「今回のケアプラン導入をきっかけに、これからは当たり前のケアのひとつとして受けられるようにしていきたい」と話しました。 介護における美容の意義 介護において、美容とはどんな意義があるのでしょうか？ まず、髪を切ってさっぱりすることで、利用者の気分が前向きになります。気分が前向きになれば、「自分でも髪飾りをつけたりできることをしたい」と意欲が出ます。意欲的に生活するようになれば、脳も活発に動き、認知機能の維持や改善も期待できるでしょう。 また、「美容師」という外部の人とコミュニケーションを取ることも脳に対して良い刺激になります。外部の人と話すと、普段と違う会話をしたり介護士とは違う反応をもらえたりすることがあります。そういった他者との関わりが、認知機能の維持や改善につながるのです。 介護において「高齢者の美容」は、食事や入浴などと比べてどうしても後回しになりがちです。しかし、ケアプランで決まっていれば、会議でこれまでやってきたケアの確認などをおこなうため、定期的に美容の機会を設けられそうですね。

2023/01/13

株式会社マザーズのグループ会社が運営する宿泊施設「サポートイン南知多」が、革新的な手法によってつくられたサービスを表彰する「日本サービス大賞」の「国土交通大臣賞」を受賞しました。 株式会社マザーズの取締役社長、野口恵介氏はサポートイン南知多を始めた思いについて「障がいのある方やご高齢の方でも、旅行の楽しみを諦めてほしくないという思いでこの旅館を始めた」と語っています。 バリアフリー旅館「サポートイン南知多」 国土交通大臣賞を受賞した「サポートイン南知多」とはどんな施設なのでしょうか？ サポートイン南知多は、障がい者や高齢者でも安心して宿泊できるように館内すべてをバリアフリー化した旅館です。 また、常駐する介護士に入浴や食事、排泄を介助してもらうこともできます。そのため、高齢者や障がい者など介助を必要とする人の一人旅であっても、安心して宿泊できるのです。 「サポートイン南知多」の特徴 福祉特化型の宿泊施設であるサポートイン南知多には、一般的なホテルなどにはない特徴があります。 例えば、飲み込む力や噛む力が弱くて、通常の食事形態だとむせこんでしまう人には、きざみ食やミキサー食など形態を変えた料理を出してくれるのです。 また、サポートイン南知多のドアは全室引き戸になっているそうです。車椅子を利用している人は、通常のドアだと1人で開けたり閉めたりするのが困難。しかし、引き戸なら車椅子に乗ったまま戸を動かせます。 さらに浴室や部屋の床は、車椅子に乗ったまま通れる強化畳を使用。万が一、転倒しても、畳が衝撃を和らげてくれます。 ほかにも、高齢者や障がい者が安心して宿泊できるように、以下のような工夫が随所に施されています。 ユニバーサルデザインのトイレを完備 貸切の風呂場には、リフト付きのジェットバスあり 電動リクライニングベッドの貸出サービス 介助を必要としている人でも、旅行気分を味わえる場所があるのは嬉しいですね。

2022/12/13

介護の現場で働く人の多くが抱えている悩みのひとつに、腰痛があります。いすから車いすに移乗したりする際に、高齢者の身体を抱えあげることで腰に負担がかかり、腰痛を引き起こしてしまうのです。 しかし、介護現場では「腰痛になってからが一人前」という認識があり、腰痛があることが当たり前になっている実情もあります。 そうした状況を変えようと、大分県の福祉協議会が「ノーリフティングケア」の勉強会を実施。県内の介護施設の施設長など約100人が”抱えあげない介護”について学びました。 抱えあげない介護を学ぶ 今月15日、大分県大分市で「ノーリフティングケア」を学ぶ勉強会が開かれました。 ノーリフティングケアとは「抱えあげない介護」とも呼ばれており、人の力だけではなく福祉用具やロボットなどを活用して介護をおこなう手法です。 この介護手法はオーストラリアが発祥。かつて、看護師の身体疲労による腰痛が増えて看護師不足が深刻化した際に、腰痛予防策としてスタートしました。 ノーリフティングケアを広めている「日本ノーリフト協会」によると、日本での介護職の腰痛率は72％。「腰痛をもって一人前」との認識もあるほど、介護現場にとって腰痛が当たり前になっている現状があるそうです。 そこで、ノーリフティングケアは人の力を使わない介護を実施。今回の勉強会では、リフト式の移乗機械を使ってベッドから車いすへの移乗のデモンストレーションをおこなったり、スライディングボードなどの補助器具の紹介をしました。 このノーリフティングケアが広まることで腰痛を理由とした介護職員の離職を減らして、深刻な人手不足を軽減する効果も期待されています。 費用・設備面で課題 ノーリフティングケアは、介護職員のスキルだけに頼るのではなく、器具や機械を積極的に使って経験の浅い職員でも身体の負担のない介助ができるようにする、という考え方です。 そのため、介助を受ける高齢者にとっても職員の経験に左右されずにいつも安全なケアを受けられるメリットがあります。 ただ、介助器具・機械を導入するには費用がかかります。さらに、機械を使うための場所が足りなかったり、現在使っている車いすなどが補助器具に対応していない場合もあり、なかなか導入が進んでいないのが課題となっています。 ノーリフティングケアを実現するためには、そうした問題を解決する国や自治体の柔軟な支援が必要なのではないでしょうか。

2022/06/17

高齢化によって、2025年には65歳以上の高齢者が30％を超えることが予測されている日本。そこで、介護サービスを提供する介護事業者なども高齢者がいつまでも元気に生活できるような個性的なサービスを提供しています。 例えば、石川県の病院では足腰の不自由な高齢者を対象に、買い物支援とリハビリを組み合わせた「ショッピングリハビリ」を導入。歩行器とショッピングカートを合わせた「楽々カート」を使って、作業療法士が付き添って買い物をおこなうそうです。 「歩行器＋買い物カート」でリハビリ 石川県小松市にある小松ソフィア病院では、リハビリと買い物を兼ねた「ショッピングリハビリ」を今年の夏から導入する予定。それに先立って、今月9日まで無料モニターを募集していました。 このリハビリは、ショッピングリハビリカンパニー社が開発した「楽々カート」を使って買い物をするというもの。前腕をカートに乗せた状態で買い物ができるので、スーパーの中などの長距離の移動の負担を軽減しながら買い物ができます。 今月2日の試験運用は、イオンモール新小松内でおこなわれ、同病院の訪問リハビリを受けている女性が参加。自力で歩けるものの長時間の歩行が難しい状態でしたが、同行した作業療法士などとともに約40分ほどの買い物を楽しみました。 こうした買い物は歩行リハビリだけでなく、認知機能の改善にもつながるとのこと。お金の計算や店員と会話をすることが脳の刺激になるのだそうです。 介護予防を楽しんで 目前に迫る「2025年問題」。団塊の世代が75歳の後期高齢者となり、国民の4人に1人が後期高齢者となります。 それと同時に、介護サービスを利用する人が増えて介護保険の支出も増加していくことが予測されており、日本の大きな課題となっているのです。 そこで、注目されているのが介護予防。介護が不要だったり比較的軽度な要介護度の高齢者の身体状況を悪化させないための取り組みが各地でおこなわれているのです。 ただ、介護予防をするためだからといって、つまらないと感じながらも運動や脳トレをするだけでは継続ができず、効果が減少してしまいます。 そのため、高齢者向けのサービスを提供する事業者の中には、今回の病院のように楽しみながらできるリハビリや介護予防サービスを提供しているところもあります。 「介護状態にはなりたくないけど、介護予防教室はつまらないな」と感じている場合は、こうした「楽しい介護予防」に取り組んでいる事業者を探してみると良いかもしれませんよ。

2022/06/15

世代をまたいだ交流が少なくなっている日本。子どもや夫婦だけの世帯や高齢者のひとり暮らしの世帯が増加することで、子どもと高齢者の交流が以前よりも減っているのです。 そこで、株式会社神戸デジタル・ラボと株式会社シアンが共同で「オンライン世代間ふれあいサービス」を提供開始しました。これは、介護施設と保育施設をオンラインでつないで高齢者と子どもが同時に旅行体験などができるプログラムで、現在、無料モニターの施設を募集しているそうです。 高齢者と子どもがオンラインで交流 ITシステムの開発支援などをおこなっている株式会社神戸デジタル・ラボと、介護施設など向けのバーチャルツアーを提供している株式会社シアンが共同で「オンライン世代間ふれあいサービス」を開始。現在、無料モニターの募集をしています。 このサービスは、オンライン上で介護施設と保育施設などをつなぎ、高齢者と子どもが触れ合えるもの。旅行や体操、遊びといった高齢者も子どもも楽しめるプログラムが用意されています。 ちなみに、このプログラムを使って2021年に介護施設で実証実験を実施。参加した高齢者は、プログラムの体験をする前よりも後の方がポジティブな感情を示す値が最大42％増加、ネガティブな感情の値は最大24％減少したことがアンケート調査でわかりました。 さらに、参加した子どもの保護者からは「ガイドやお年寄りの方々との会話の方が楽しかった様子だった」という声が聞かれたとのことです。 このプログラムでは、進行をする専任のガイドが付いて、自己紹介やクイズ、体操などを通して高齢者と子どもの双方向のコミュニケーションを促します。そうすることで、映像を見るだけではなく能動的に参加できるので、高齢者の気持ちを満たして子どもの社会性の育成につながるそうです。 子どもに元気や活力をもらえる 高齢者と子どもが交流することには、さまざまなメリットがあります。 例えば、高齢者にとって子どもの無邪気な笑顔を見ることは癒やしとなり、元気や活力がもらえます。さらに、同居している人以外と関わることがない高齢者は、認知症リスクが高まるという研究もあるので、子どもたちと触れ合うことで認知症の予防にもなるかもしれませんね。 今はコロナ禍で対面で会うのは難しい時期なので、オンラインで交流できる環境があると安心して楽しめそうです。

2022/06/08

「地方にいる親の様子が心配だけど、コロナ禍で帰省できない」など、新型コロナウイルスの感染拡大は、遠距離介護をする人の精神的な負担が大きくなっているかもしれません。 そこで、N.K.Cナーシングコアコーポレーションは、「わたしの看護師さん」で介護保険外サービスによってそうした人を支援。これまで、東京や大阪、名古屋などを中心にサービスをおこなっていましたが、今回、愛媛県西条市でもサービスの提供を開始することを明らかにしました。 医療資格を持っているスタッフが対応 N.K.Cナーシングコアコーポレーションが提供する「わたしの看護師さん」のサービスエリアが拡大することがわかりました。 このサービスでは、「病院・付き添いサービス」や「健康生活サポート」など、スタッフ全員が医療資格を持っているからこその内容を提供しています。 例えば、病院・付き添いサービスは「遠方に住んでいるため、親の通院の付き添いができない」「医師からの指示を正確に理解したい」などの要望に応えるもの。看護師資格を持つスタッフが診察室まで同行するので、専門用語が多くてわかりにくいことのある医師の説明をスタッフがわかりやすく解説します。 さらに、健康生活サポートは「親の様子を見に行きたいがコロナ禍で行きにくい」「親の身体のことを誰に相談したら良いかわからない」などの不安を解消できるサービス。看護・介護の資格を持ったスタッフが対応するので、体調や身体状況の変化などを見逃さずに適切な対応ができます。 また、このサービスでは専用のスマホアプリで家族の身体状況などを報告。記録の履歴も確認できるので、過去の様子についても後から見返せるそうです。 会えなくても様子がわかる安心感 感染拡大の影響で、定期的に親の様子を見に帰っていた人も帰省をためらうことがあるのではないでしょうか。 しかし、長期間会っていないと、身体状況などが変化していることも。なかには、「外出自粛をしていたら歩けなくなった」「物忘れが多くなり、様子がおかしい」など、会わない間に介護が必要な状況になってしまうケースもあるのです。 そうしたときに、介護や看護の専門資格を持つ人が様子を見てくれると家族としては安心ですね。

2022/06/02