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腎臓病

腎臓病 調査結果

放置すると透析の危機!?慢性腎臓病って知ってる?

最新の調査で慢性腎臓病の認知度について調べたところ、40代で約4割、50代では約3割の人が認知していないことが明らかになりました。 今回の調査は、製薬会社の協和キリン株式会社と日本腎臓病協会が共同で実施したものです。 慢性腎臓病について そもそも、慢性腎臓病とはどんな状態なのでしょうか? 日本医療・健康情報研究所によると、慢性腎臓病とは腎臓の働きが低下し、尿の中にタンパク質が漏れ出る状態のことを指すそうです。 慢性腎臓病になっても、かなり症状が進行するまでは自覚症状が見られないことも多いとのこと。しかし、症状が進行すると、腎臓の働きが低下して体内に有害物質が蓄積していきます。その結果、頭痛、吐き気、動悸、高血圧、貧血などの多彩な症状が出現するようになるのです。 慢性腎臓病を放置すると腎臓の働きがどんどん低下していき、最終的には透析をおこなわなければ命にも危険が及ぶ可能性が出てきます。 年齢が下がるにつれて慢性腎臓病の認知度は低下 協和キリン株式会社と日本腎臓病協会は、慢性腎臓病の認知度に関するアンケートを全国の20~70代の男女1630人を対象に実施。その結果、若年層になればなるほど認知度が低下することがわかりました。 具体的には、70代以上の人は80%以上の人が認知していましたが、20~30代の若年層になると半数以上が「慢性腎臓病について知らない」と回答していたことが明らかになったのです。また、40代では40%以上、50代では30%以上の人が慢性腎臓病を認知していないことが判明しました。 GFR値が60未満の人は医師に相談を 今回の調査では、腎臓の機能を測る指標のひとつである「eGFR」の認知度も尋ねましたが、80%以上の人が認知していないこともわかりました。 eGFRとは、腎臓のろ過の働きを表す数値のこと。この値が低ければ低いほど腎臓の働きが低下していることを示します。 日本腎臓病協会によると、このGFR値が60を下回ると慢性腎臓病の可能性があるため、一度医師に相談してほしいと言います。 腎臓の機能は一度失ってしまうと元に戻りません。塩分と脂肪の摂りすぎに気を付けたり適度な運動をおこなったりして、腎臓病の予防に努めましょう。

2023/03/17

最新研究 腎臓病

「慢性腎臓病」の5人に1人は診断まで5年!悪化すると透析が必要に…

新たな調査で、「慢性腎臓病」と診断された人のうち、約2割は診断に至るまでに5年以上の期間が経過していたことが明らかになりました。 この調査は、政策提言などをしている一般社団法人ピーペックと、製薬会社日本ベーリンガーインゲルハイムが合同でおこない、研究結果は「Advances in Therapy」という医学誌に掲載されました。 慢性腎臓病とは 慢性腎臓病(CKD)とは、腎機能が持続的に低下する疾患です。慢性腎臓病の治療を受けず放置していると腎不全になり、透析治療や腎臓移植が必要になることもあります。 また慢性腎臓病は、心筋梗塞や脳梗塞などのリスクになることも知られています。 調査の背景 これまで、慢性腎臓病患者が受けた診断の経緯や負担に関する調査は少なかったため、ピーペックとベーリンガーインゲルハイムは合同で調査を実施することにしました。 今回の調査は、慢性腎臓病の患者342人を対象にインターネット上で実施。アンケート形式で、患者が慢性腎臓病の診断に至った背景や日常の負担などを質問しました。 この調査の中で、慢性心臓病の診断のきっかけを尋ねたところ、81%の人が「健康診断」や「他の病気を治療しているとき」と回答。一方で、約20%の人が慢性腎臓病の診断を受けるまでに5年以上かかったことが明らかになったのです。 この結果を受けて、今回の研究のアドバイザーである大阪医科薬科大学の美馬晶氏は「今回の研究で、明確な診断基準があるにも関わらず診断まで5年以上かかった患者が約2割もいたことがわかった。慢性腎臓病に対する理解促進の場をつくる必要がある」と述べました。 さらに調査では、日常でどんな負担を強いられているか尋ねました。すると、70%以上の人が塩分やタンパク質などの食事制限を強いられていることが判明。ほかにも「病気のために仕事などがうまくいかないときに、怠け者だと見られるのがつらい」という心理的な負担を感じている人がいることも明らかになりました。 慢性腎臓病は症状が出現しないことも多いと言われています。手遅れにならないうちに、定期的に健康診断などを受けると良いかもしれませんね。

2022/12/23

糖尿病治療 腎臓病 調査結果

慢性腎臓病の女性の受診率は男性の半分以下!検査や治療に男女差?

慢性腎臓病とは、腎臓の働きが低下したり、尿の中にタンパクが漏れている状態(タンパク尿)の総称です。 病気の発見が遅れ末期腎不全にいたると、腎臓の機能を代替する治療である「透析療法」が必要になります。そうならないためにも、腎臓病を早期に発見し適切な治療をおこなうことが大切とされています。 しかし女性は男性に比べ、慢性腎臓疾患の疑いがある場合でも適切な検査を受けられておらず、発見が遅れることが多いという調査結果がスウェーデンで発表されました。 慢性腎臓病の検査や治療に男女差が スウェーデンのカロリンスカ研究所によると、女性は腎機能の低下が疑われる場合でも推奨される検査や治療を受ける可能性が男性よりも低いとのことです。 糖尿病や高血圧などがありリスクの高い女性であっても、男性に比べて十分な検査と治療がおこなわれていない傾向があることがわかっています。 女性は男性に比べて精査の割合が低く管理も不十分 研究グループは、男性と女性の日常的なケアの違いを調査するため、2009~2017年に慢性腎臓病の治療の向上を目指しておこなわれたプロジェクトのデータを解析しました。 プロジェクトに参加したなかで慢性腎臓病の疑いがあり、精査するべきと判断された18歳以上の成人22万7847人のうち、女性は55%にあたる12万6289人でした。 尿や血液の検査で慢性腎臓病の疑いがあると判定されてから、18ヵ月以内に受診をした女性の割合は、男性の0.48倍と2分の1にも満たなかったそうです。 この結果から、女性は男性に比べて精査がおこなわれた割合が低く、慢性腎臓病の管理も不十分である可能性が判明しました。 とくに糖尿病や高血圧、心血管疾患のある人は腎機能の保護や、心血管疾患のリスクを減らすためにより積極的な治療が必要になります。しかしこういった持病のある人でも、女性は男性に比べ腎臓病の管理が十分におこなわれていない傾向がみられたとのことです。 「自分は大丈夫」「まだ若いから」その油断が慢性腎臓病の発見を遅らせてしまいます。老若男女問わず、会社の健康診断や特定健診などで異常がみつかったら早急に検査を受けることが大切なのかもしれませんね。

2022/09/29

糖尿病予防 腎臓病 調査結果 高血圧

運動習慣で慢性腎臓病リスクが34%減!経済状況が発症に関係?

進行すると人工透析が必要になり、生活に大きな制限がかかることもある慢性腎臓病。糖尿病や高血圧など他の生活習慣病や加齢が原因となることもあり、高齢者に多い病気でもあります。 そんな慢性腎臓病について、イギリスのブリストル大学が約25年にわたる研究結果を発表しました。 それによると、運動の習慣のある人は慢性腎臓病のリスクが習慣のない人よりも34%も減少していたそうです。 運動習慣が慢性腎臓病リスクを下げる? イギリスのブリストル大学が、運動習慣と慢性腎臓病の発症リスクについての研究結果を発表しました。 この研究は、42~61歳の男性2099人を対象におこなわれたもの。参加者に食事、運動、収入、生活水準などについてアンケート調査をおこない、エアロバイクを使って体力測定をしました。 こうして対象者の情報を集めた後、慢性腎臓病の発症の有無を約25年にわたって調査。この調査期間中に197人が慢性腎臓病を発症したそうです。 これらのデータを解析した結果、運動する習慣を持っていて体力のある人は、そうでない人よりも慢性腎臓病になるリスクが低く、34%も減少していることがわかりました。 合わせて、経済状態が悪くて体力の少ない人は、慢性腎臓病のリスクが88%も増加していることが判明。対して、経済状況が悪くても体力のある人は発症リスクの上昇率が32%増にまで抑えられていたそうです。 この結果を受けて、「研究チームは経済状況の悪い人は運動するための手段を活用できない可能性が高い」と指摘。すべての人が運動をできるように政治的に改善することが急務であると述べています。 できる運動から始めてみて 腎臓病は年を重ねることで発症しやすくなる病気のひとつ。というのも、腎臓の機能は加齢によって低下するからです。 さらに、加齢に加えて高血圧や糖尿病といった生活習慣病も併発すると、腎臓機能の低下は加速。状態が悪化すると、定期的に人工透析をする必要があったりと生活の質にも大きく影響してしまう怖い病気です。 そのため、高血圧や糖尿病などの腎臓病の原因となる持病がある場合は、運動を生活に取り入れることを意識した方が良いかもしれません。 ハードな運動をする必要はありません。「少しきつい」と感じる程度の有酸素運動を週に3~5日おこなうだけでも効果があるので、まずは自分が続けやすい運動を始めてみてはどうでしょうか。

2022/07/26

腎臓病 調査結果

慢性腎臓病の75%は高齢者!?勉強の機会がないケアマネが70%以上

腎臓の機能低下が長期間にわたって続いている状態である「慢性腎臓病(CDK)」。加齢に伴って腎臓の機能が低下する病気で、超高齢社会である日本の新しい国民病とも言われています。 また、慢性腎臓病の患者の70%近くが高齢者であり、医療と介護の両面で患者への支援が必要です。 そこで、インターネットインフィニティー社がケアマネジャーに対して、慢性腎臓病についてアンケートを実施。その結果、慢性腎臓病を放置しておくことの危険性を理解しているものの、病気についての学びの機会がほとんどないため、対策ができない状況であることがわかりました。 慢性腎臓病の知識が不足している ケアマネジャー向けの情報サイトなどを運営するインターネットインフィニティー社が、ケアマネジャーを対象に慢性腎臓病についてのアンケートを実施しました。 慢性腎臓病とは、腎臓の機能の低下が慢性的に続いている状態のこと。治療しないままだと末期腎不全となり、人工透析をしないと命の危険がある病気です。 この病気の原因の多くは、糖尿病や高血圧などによって腎臓がダメージを受けることで、腎臓の機能が低下していくこと。初期段階ではほとんど自覚症状はないものの、進行していくにつれて手足のむくみや倦怠感などの症状が現れます。 加えて、この病気の患者の多くは高齢者。そのため、介護サービスの要であるケアマネジャーによる生活支援が患者の治療にとって重要だそうです。 今回のアンケートの結果、ケアマネジャーの多くが「進行すると人工透析が必要になる」「自然に治ることはない」といった病気を放置することの危険性を把握していることがわかりました。 その一方で、慢性腎臓病の治療に関する学びの機会が「全くない」と答えた人は72.2%。病気の危険性を理解しつつも、治療についての知識が不足しているために患者やその家族に治療を勧められていない可能性があるそうです。 身近な専門家からの助言を 慢性腎臓病は、重症化すると患者の生活に大きな影響を与える病気です。 しかし、病気の初期では自覚症状が少なく、治療の必要性を感じないことも。そこで、高齢者の身近な専門家であるケアマネジャーが病気を啓発することで、治療を受ける気持ちになるかもしれませんね。 ただ、ケアマネジャーの多くが、業務過多のため勉強会などに参加する余裕もない状況。勤務環境の改善をする必要もあるのではないでしょうか。

2022/06/03

糖尿病予防 糖尿病治療 腎臓病 高血圧

1000万人以上が「慢性腎臓病」⁉「世界腎臓デー」を機に腎臓病を学ぶ

毎年3月の第2木曜日は「世界腎臓デー」。今年は3月10日となり、それに合わせて世界各地でイベントが開催されています。 日本では、先月25日から今月27日の約1ヵ月間にわたってオンラインセミナーを開催。医療従事者向けの最新機器のPRや、患者向けの腎臓病や糖尿病の健康管理の方法など、さまざまなテーマについて学べるイベントです。 自覚がないうちに進行する腎臓病 3月10日の「世界腎臓デー」に合わせて、先月からオンラインセミナーが開催されています。 今年は「すべての人に腎臓病の健康を」をテーマに掲げ、腎臓病の早期発見と治療の重要性を啓発しています。 国内でも1000万人以上の慢性腎臓病の人がいるとされていますが、そのなかには診断や治療を受けていない人も多いそう。というのも、腎臓病の早期の段階ではほとんど自覚症状がないからです。 しかし、腎臓の機能低下が進行してしまうと、治療しても回復ができなくなります。「尿が出にくい」「疲れやすい」「血圧が上がる」といった自覚症状が出てくると、正常に戻せなくなることもあるとのこと。さらに進行すると、腎不全になって透析治療が必要になります。 もともと腎臓は加齢で機能が衰えていくもの。血液の老廃物や塩分のろ過をおこなっている「糸球体」が、年齢を重ねるにつれてその数が減ってしまうのです。 そのうえ、腎臓機能の低下は、糖尿病や高血圧などによってさらに加速します。つまり、生活習慣を見直すことでこれらすべての病気の予防や改善が見込めるそうです。 やはり、健康的な生活で予防できる 高血圧や糖尿病に比べて「慢性腎臓病」という病名は、あまり聞きなれないかもしれません。しかし、進行して透析が必要になると、生活に大きな影響が出る病気です。 例えば、血液透析が始まると、1~2日に1回、病院で透析治療を受ける必要があります。1回で4~5時間ほどかかるので身体への負担も大きいですし、生活スタイルの変更を余儀なくされるでしょう。 この腎臓病を予防するには、やっぱり生活習慣の改善が重要。食事や運動に加えて、血糖値や血圧が高めな人は定期的に測定して、コントロールすることも大切と言えるでしょう。

2022/03/16

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介護付き有料老人ホームとは│提供されるサービス・費用・入居条件などを解説

介護付き有料老人ホームは、介護スタッフが24時間常駐している介護施設。介護サービスや身の回りの世話を受けられます。 この記事では、介護付き有料老人ホームの種類及び入居のための条件や必要な費用、サービス内容などを詳しく説明しています。 https://youtu.be/oK_me_rA0MY 介護付き有料老人ホームの特徴 介護付き有料老人ホームとは、有料老人ホームのうち、都道府県または市町村から「特定施設入居者生活介護」の指定を受けた施設です。24時間介護スタッフが常駐し、介護や生活支援などは施設の職員により提供されます。 主に民間企業が運営しているため、サービスの内容や料金は施設ごとに異なります。また、入居基準も施設により異なり、自立している方から介護が必要な方まで幅広く受け入れている施設も。選択肢が幅広いため、自分に合った施設を選ぶことができます。 看取りまで対応している施設も多数あり、「終の棲家(ついのすみか)」を選ぶうえでも選択肢のひとつとなります。 全体の概要をまとめるとこのようになります。 費用相場 入居時費用 0~数千万円 月額利用料 15~30万円 入居条件 要介護度 自立~要介護5※1 認知症 対応可 看取り 対応可 入居のしやすさ ◯ ※施設の種類によって異なります。 特定施設入居者生活介護とは 特定施設入居者生活介護は、厚生労働省の定めた基準を満たす施設で受けられる介護保険サービスです。ケアマネジャーが作成したケアプランに基づき提供される食事や入浴・排泄など介助のほか、生活支援、機能回復のためのリハビリなどもおこなわれます。指定を受けてこのサービスを提供する施設は、一般的に「特定施設」の略称で呼ばれています。 介護付き有料老人ホームの種類と入居基準 介護付き有料老人ホームには「介護専用型」「混合型」「健康型」の3種類があり、それぞれ入居条件が異なります。 介護度 ...

2021/11/10

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グループホームとは|入居条件や費用、入居時に気をつけたいポイントを解説

認知症の方の介護は大変です。「そろそろ施設への入居を検討しよう」と思っても、認知症の症状があると、入居を断られてしまうのではと心配もあるでしょう。 グループホームは認知症高齢者のための介護施設です。住み慣れた地域で暮らし続けられる地域密着型サービスであり、正式な名称を「認知症対応型共同生活介護」といいます。 こちらの記事では、グループホームについて解説します。また、グループホームで受けられるサービスや費用、施設選びのポイントも紹介しますので、ぜひ参考にしてください。 https://youtu.be/EofVO7MRRDM この記事を読めばこれがわかる! グループホームの詳細がわかる! グループホームを選ぶ際のポイントがわかる! グループホームへ入居する際の注意点がわかる! グループホームとは グループホームとは、認知症高齢者のための介護施設です。専門知識と技術をもったスタッフの援助を受けて、要支援以上の認知症高齢者が少人数で共同生活をおくります。 「ユニット」といわれる少人数のグループで生活し、入居者はそれぞれ家事などの役割分担をします。 調理や食事の支度、掃除や洗濯など入居者の能力に合った家事をして自分らしく共同生活を過ごすところが、ほかの介護施設や老人ホームとは異なるポイントです。 グループホームの目的は、認知症高齢者が安定した生活を現実化させること。そのために、ほかの利用者やスタッフと協力して生活に必要な家事を行うことで認知症症状の進行を防ぎ、できるだけ能力を維持するのです。 グループホームは少人数「ユニット」で生活 グループホームでは「ユニット」と呼ばれるグループごとに区切って共同生活を送るのが決まり。1ユニットにつき5人から9人、原則1施設につき原則2ユニットまでと制限されています。 少人数に制限する理由は、心穏やかに安定して過ごしやすい環境を整えるため。環境変化が少なく、同じグループメンバーで協力して共同生活することは、認知症の進行を防ぐことに繋がります。 認知症の方にとって新しく出会う人、新しく覚えることが難しいので、入居者やスタッフの入れ替わりが頻繁にある施設では認知症の高齢者は心が落ち着かず、ストレスを感じ生活しづらくなってしまいます。その結果、認知症症状を悪化させるだけでなく、共同生活を送る上でトラブルを起こすきっかけとなります。 慣れ親しんだ場所を離れて新しい生活をするのは認知症の方には特に心配が尽きないもの。その心配を軽減するため、より家庭にできるだけ近づけ、安心して暮らせるようにしています。 グループホームの入居条件 グループホームに入居できるのは医師から「認知症」と診断を受けている方で、一定の条件にあてはまる方に限ります。 原則65歳以上でかつ要支援2以上の認定を受けている方 医師から認知症の診断を受けている方 心身とも集団生活を送ることに支障のない方 グループホームと同一の市町村に住民票がある方 「心身とも集団生活を送ることに支障のない」という判断基準は施設によって異なります。入居を希望している施設がある場合には、施設のスタッフに相談しましょう。 また、生活保護を受けていてもグループホームに入ることは基本的には可能です。しかし、「生活保護法の指定を受けている施設に限られる」などの条件があるので、実際の入居に関しては、行政の生活支援担当窓口やケースワーカーに相談してみましょう。 グループホームから退去を迫られることもある!? グループホームを追い出される、つまり「強制退去」となることは可能性としてゼロではありません。一般的に、施設側は入居者がグループホームでの生活を続けられるように最大限の努力をします。それでも難しい場合は、本人やその家族へ退去を勧告します。「暴言や暴力などの迷惑行為が著しい場合」「継続的に医療が必要になった場合」「自傷行為が頻発する場合」etc。共同生活が難しくなった場合には追い出されてしまうこともあるのです グループホームで受けられるサービス グループホームで受けられるサービスは主に以下です。 生活支援 認知症ケア 医療体制 看取り それぞれ詳しく見てみましょう。 生活支援 グループホームでは以下の生活面でのサービスを受けられます。 食事提供 :◎ 生活相談 :◎ 食事介助 :◎ 排泄介助 :◎ 入浴介助 :◎ 掃除・洗濯:◯ リハビリ :△ レクリエーション:◎ 認知症を発症すると何もできなくなってしまうわけではなく、日常生活を送るだけなら問題がないことも多いです。 グループホームには認知症ケア専門スタッフが常駐しています。認知症進行を遅らせる目的で、入居者が専門スタッフの支援を受けながら入居者の能力(残存能力)に合った家事を役割分担して自分たち自身でおこないます。 食事の準備として買い出しから調理、配膳、後片付けまで、そして洗濯をして干すといった作業や掃除も、スタッフの介助を受けながら日常生活を送ります。 グループホームでは、入居者の能力(残存能力)に合った家事を役割分担して自分たち自身でおこなうことになります。 例えば、食事の準備として買い出しから調理、配膳、後片付けまで。また、そして洗濯をして、干すまで…など。そのために必要な支援を、認知症ケアに長けた専門スタッフから受けられるのが、グループホームの大きな特徴です。 グループホームは日中の時間帯は要介護入居者3人に対して1人以上のスタッフを配置する「3:1」基準が設けられています。施設規模によっては、付き添いやリハビリなどの個別対応が難しいので、入居を検討する際は施設に確認しましょう。 認知症ケア 施設内レクリエーションやリハビリのほかに、地域の方との交流を図るための活動の一環として地域のお祭りに参加や協力をしたり、地域の人と一緒に公園掃除などの活動を行う施設も増えてきました。 グループホームとして積み上げてきた認知症ケアの経験という強みを活かし、地域に向けた情報発信などのさまざまな活動が広がっています。 地域の方と交流する「認知症サロン」などを開催して施設外に居場所を作ったり、啓発活動として認知症サポーター養成講座を開いたりするなど、地域の人々との交流に重きを置くところが増えています。 顔の見える関係づくりをすることで地域の人に認知症について理解を深めてもらったり、在宅介護の認知症高齢者への相談支援につなげたり。 こうした活動は認知症ケアの拠点であるグループホームの社会的な価値の向上や、人とのつながりを通じて入所者の暮らしを豊かにする効果が期待できます。 医療体制 グループホームの入居条件として「身体症状が安定し集団生活を送ることに支障のない方」と定義しているように、施設に認知症高齢者専門スタッフは常駐していますが、看護師が常駐していたり、医療体制が整っているところはまだまだ少ないです。 しかし近年、高齢化が進む社会の中で、グループホームの入居者の状況も変わってきています。 現在は看護師の配置が義務付けられていないので、医療ケアが必要な人は入居が厳しい可能性があります。訪問看護ステーションと密に連携したり、提携した医療機関が施設が増えたりもしているので、医療体制について気になることがあれば、施設に直接問い合わせてみましょう。 看取り 超高齢社会でグループホームの入所者も高齢化が進み、「看取りサービス」の需要が増えてきました。 すべてのグループホームで看取りサービス対応しているわけではないので、体制が整っていないグループホームの多くは、医療ケアが必要な場合、提携医療施設や介護施設へ移ってもらう方針を採っています。 介護・医療体制の充実度は施設によってさまざまです。介護保険法の改正が2009年に行われ、看取りサービスに対応できるグループホームには「看取り介護加算」として介護サービスの追加料金を受け取れるようになりました。 看取りサービスに対応しているグループホームは昨今の状況を受け増加傾向にあります。パンフレットに「看取り介護加算」の金額が表記されているかがひとつの手がかりになります。 グループホームの設備 グループホームは一見、普通の民家のようで、家庭に近い雰囲気が特徴ですが、立地にも施設基準が設けられています。 施設内設備としては、ユニットごとに食堂、キッチン、共同リビング、トイレ、洗面設備、浴室、スプリンクラーなどの消防設備など入居者に必要な設備があり、異なるユニットとの共有は認められていません。 入居者の方がリラックスして生活できるように、一居室あたりの最低面積基準も設けられています。このようにグループホーム設立にあたっては一定の基準をクリアする必要があります。 立地 病院や入居型施設の敷地外に位置している利用者の家族や地域住民と交流ができる場所にある 定員 定員は5人以上9人以下1つの事業所に2つの共同生活住居を設けることもできる(ユニットは2つまで) 居室 1居室の定員は原則1人面積は収納設備等を除いて7.43㎡(約4.5帖)以上 共有設備 居室に近接して相互交流ができるリビングや食堂などの設備を設けること台所、トイレ、洗面、浴室は9名を上限とする生活単位(ユニット)毎に区分して配置 グループホームの費用 グループホーム入居を検討する際に必要なのが初期費用と月額費用です。 ここからは、グループホームの入居に必要な費用と、「初期費用」「月額費用」それぞれの内容について詳しく解説していきます。 ...

2021/11/15

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【動画でわかる】有料老人ホームとは?費用やサービス内容、特養との違いは

介護施設を探している中で「老人ホームにはいろいろな種類があるんだ。何が違うんだろう?」と疑問を感じることがあるかもしれません。 そこで今回は、名前に「老人ホーム」とつく施設の中でも、「有料老人ホーム」を中心に紹介。よく似ている「特別養護老人ホーム」との違いも見ていきます。 「老人ホームの種類が多すぎて訳がわからない」と思ったら、ぜひ参考にしてみてくださいね。 https://youtu.be/eMgjSeJPT8c 有料老人ホームの種類 有料老人ホームには、以下の3種類があります。 介護付き有料老人ホーム 住宅型有料老人ホーム 健康型有料老人ホーム この3種類の違いを以下にまとめています。 種類 介護付き有料老人ホーム ...

2021/10/28

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