新たな研究で、簡単なアンケートを使うことで要介護認定になるリスクを推定できる可能性が示されました。
この研究は、神戸大学大学院医学研究科の永井洋士客員教授が率いる研究チームによっておこなわれたものです。
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この研究は、2015年時点で要介護認定を受けていない、神戸市在住の70代以上の高齢者約8万人を対象に実施。神戸市が郵送した、日常生活に関する25項目の質問で構成されるアンケートのデータが研究で用いられました。
対象者はアンケートの項目に回答し、回答したアンケートを郵送します。対象者7万7877人のうち返答が届いたのは、5万154人でした。
研究チームは送られてきたアンケートの結果と、2015~2019年にかけての追跡調査で得られた要介護認定の発生に関するデータを照らし合わせて分析しました。
研究で用いられたアンケートの中で、認知機能に関する次の3つの質問があります。
以上の3つの質問に対して、好ましくない回答が多ければ多いほど、4年後の要介護認定の発生率が上昇したことが判明しました。
さらに上述した3つの質問の中で、好ましくない回答がなかった人の要介護認定の発生率は、4年後の時点で5%でした。一方、3つとも好ましくない回答をした人は、4年後の時点で約30%の人が要介護認定を受けていたのです。
また、要介護認定の中でも認知機能低下によるものに限定すると、3つの質問に対して好ましくない回答がなかった人の要介護認定発生率は3.4%。これに対して、好ましくない回答が1つ、2つ、3つと増えるとそれぞれ要介護度認定発生率も6.5%、13.7%、27.9%と上昇したことが明らかになったのです。
以上の研究から、認知機能に関する簡単な質問で、要介護度認定のリスクを推定できる可能性が示唆されました。
この研究がさらに進めば、要介護度認定になるリスクが高い人をあらかじめ重点的に支援するといった対策もできるようになりそうですね。
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