介護機器、6割が負担軽減の効果ありと回答。入居型施設で導入進む
更新日
2022/01/27
介護労働安定センターが「介護労働実態調査」で、介護事業所の福祉機器の利用実態について報告しました。
その中で、
特に介護職員の負担軽減に効果があるのは、特殊浴槽であるとの結果が出ました。また、対象となったすべての
介護機器に対して、5割~6割の事業所が「従業員の負担軽減に効果がある」と回答しました。
また
介護保険サービス系型別に福祉機器の使用状況もヒアリングしており、最も導入されているのは介護ベッドであることがわかりました。
力を使う介助の介護機器が、負担軽減に効果
介護労働安定センターが2020年度の「介護労働実態調査」を公開しました。その中で、
介護職員の負担軽減に効果があるのは「特殊浴槽」という回答が最も多い結果となりました。
特殊浴槽は、自動でリフトが動いて横になったまま浴槽につかれるので、寝たきりの利用者の入浴には欠かせない機械と言って良いでしょう。このような回答結果になったのもうなずけます。
あわせて、人を乗せたまま車に乗り込める
「自動車用車いすリフト」など、移乗介助を手助けする機械が上位となりました。力を必要とする介助なので、機械を使う効果が高いのでしょう。
大型施設では、介護機器が必須?
ショートステイや有料老人ホームといった入居型の施設の方が、訪問介護やデイサービスよりも介護機器の導入割合が高い結果に。多いところでは、入居者が100人を超える大型の施設もあるため、介助の効率化がより求められているからだと考えられます。
特に特殊浴槽は、導入しないと介助が成り立たない部分もあるでしょう。寝たきりの利用者の入浴介助は人の手だけでは大変ですし、事故が起こる危険性も高まります。
介護機器には、腰痛などの職員側の負担を減らす効果と安全性を高める効果があると言えます。介護をする側だけでなく、介護を受ける側にとってもプラスになるものなんですね。
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