「グループホームに入居するとき、生活する際にデメリットはあるのかな?」などと不安に思う方も多いのではないでしょうか。
この記事では、グループホームのデメリット・メリットを解説し、他の介護施設との違いや特徴を比較していきます。
「グループホームの入居を検討しているけど、入居後の生活が心配…」という方は、是非、参考にしてください。
Contents
グループホームへ入居した後、生活する上でもデメリットは存在します。ここでは、グループホームで生活する際のデメリットに関して、詳しく見ていきましょう。
グループホームの大きなデメリットのひとつとして、医療面でのケアが難しい点が挙げられます。
グループホームでは、看護師といった医療スタッフの人員配置の義務はありません。
グループホームでも退院後のケアや看取りの時期といった一時的なものであれば、訪問看護などと連携することは可能です。ただし、経管栄養や点滴、人工呼吸器の管理など頻繁な医療行為が必要になった場合は、グループホームでの対応は厳しいです。
入居者にとって、グループホーム内の人間関係に悩む可能性があるというデメリットも見過ごせません。
グループホームの入居者にはそれぞれの個性があり、これまでの生活もあります。そのため、入居者間で相性の不一致から、争いやトラブルなどに発展するケースもあります。
グループホームでは、共同生活が難しくなると退去しなければならない可能性があります。
自立歩行が難しくなるなど身体機能が低下して、グループホームならではの生活が維持できない場合には、他の施設への転居が検討されるケースがあります。ただし、施設によっては看取りまで対応しているところもあるので、あらかじめ施設の方針を確認しておきましょう。
また、暴言や暴力行為によって、本人や他の入居者を傷つけてしまうことが継続した場合にも、施設側が十分な対策を行ったのちに、退去や精神科への一時的な転院が検討されることもあります。
グループホームに入居する際にはさまざまな難点が存在します。ここでは入居する際の難点に関して、詳しく見ていきましょう。
グループホームに入居する際は、施設のある市町村に住民票があることが必須条件です。グループホームは、住み慣れた町で生活を送るための地域密着型サービスのひとつです。よって、住民票のない地域にあるグループホームは、原則として利用できません。
認知症向けグループホームは介護保険適用施設のため、入居するためには「要支援2」または「要介護1~5」のいずれかの認定を受けていることが必要です。つまり、「要支援1」もしくは認定を受けていない方は、グループホームの利用ができません。
認知症高齢者向けグループホームは、満室になりやすい点もデメリットとして挙げられます。
グループホームの定員はユニットという単位で定められ、1つのユニットは5~9名で構成されます。グループホームの上限は、1施設、原則2ユニットまでとされているため、最大でも18名までしか入居できません。そのため、グループホームは他の介護施設に比べて、満室になる可能性が高いです。
グループホームにはデメリットだけでなくメリットもたくさんあります。ここからは、4つのメリットをそれぞれ見ていきましょう。
グループホームでは、入居者同士が支え合い共同生活を送ることで、認知症の進行を緩やかにできます。
グループホームの入居者は、スタッフのサポートを受けながら、できる限り自分の力で掃除や調理などの家事をおこないます。このような日々の生活が、大きなリハビリ効果をもたらして、認知症の症状を緩和し、進行を遅らせる可能性を高めます。
また、自立した生活を送ることが入居者の自信につながり、心穏やかな毎日を過ごせることもメリットです。
グループホームの最大のメリットは、専門的な知識と豊かな経験を持った介護スタッフが24時間常駐していることです。
認知症向けのグループホームでは、認知症の知識と経験豊富なスタッフが、入居者それぞれの症状にあったケアやサービス、生活のフォローや精神的なサポートもおこないます。また、サポートの内容は症状や進行具合によって見直されるので、入居者や家族はいつでも安心して過ごせます。
グループホームの入居者にとって最も嬉しいメリットは、住み慣れた地域で過ごせることでしょう。
認知症では、大きな環境の変化に対するストレスや不安を感じることが、症状に影響を及ぼす場合があります。よって、地域密着型のサービスのひとつであるグループホームに入居することで、住み慣れた地域で暮らせるという安心感を得られます。
グループホームの入居者は、1ユニット5~9名の限られた人数の入居者と介護スタッフの中で、落ち着いた生活ができます。
グループホームは入居者の入れ替わりが少ないため、環境や人の変化に対応しにくい認知症の方であっても、混乱することがありません。さらにいつも同じ顔なじみのメンバーであればコミュニケーションも取りやすく、入居者同士で支え合えるような関係性も築けるでしょう。
また、収容人数の少ないグループホームでは、他の施設よりも、介護スタッフと家族の対話が多く取れることも利点のひとつです。入居者の状況がわかりやすく、家族の意見や要望も伝わりやすくなります。
グループホームと他の介護施設では利用目的や条件が異なります。ここでは、それぞれの施設との違いを比較してみましょう。
有料老人ホームの入居対象者は幅広く、下記の方が該当します。
また、民間が運営する施設の規模や特色はさまざまであり、少人数のものから100人以上の大規模な施設、高級ホテルのような施設も選ぶことができます。
入居者自身ができる限りの家事をおこない共同生活を送るグループホームとは異なり、有料老人ホームでは、入浴や排せつの補助などの介護はもちろん、食事の提供や掃除、洗濯など充実したサービスが受けられます。
サービス付き高齢者向け住宅は、安否確認や生活相談などの見守りサービスが提供されるバリアフリーの賃貸住宅です。入居できる年齢はグループホームと異なり、下記の方が対象です。
サービス付き高齢者向け住宅は、個人の住まいであるため自由度が高く、自分のペースで過ごせるため、「日常のことは問題なくできるが、自宅で一人暮らしをするのは不安」という方に選ばれています。
またオプションとして、食事の提供や病院の送り迎えなどのサービスを受けられる施設もあり、介護が必要になった場合は、訪問介護などの外部サービスを利用することも可能です。
特別養護老人ホームは、特養とも呼ばれる公的な介護保険適用施設のひとつであり、入居対象者は下記の方が該当します。
特養は看護師などが常駐し、医療体制や介護体制が整っているのが特徴です。医療依存度が高い方や寝たきりの状態の方も入居できる点が、グループホームとは異なります。
特養には入居一時金はなく、有料老人ホームや他の介護施設より安価な費用で利用できるところも特徴のひとつです。
ただし、特養の人気は高く、施設に入居ができるまでの待機時間がグループホームより長くなる可能性があります。
入居条件として、要支援2から要介護5の認知症高齢者を対象としているため、介護度が上がったとしても住み続けることはできます。
ただし、グループホームはできる限り自身の力で家事をおこなうことを目的としているため、寝たきりの状態や医療依存度が高くなった場合は住み続けることが難しくなります。
グループホームでは、看護師といった医療スタッフの人員配置の義務はありません。そのため、医療行為が必要となった場合は、医療に特化した介護施設に転居する必要があります。
グループホームは1ユニット5〜9名で構成されており、1施設につき原則2ユニットまでと定められ、最大で18名が定員となっています。そのため、ほかの介護施設と比較すると受け入れられる人数が少なく、満室の傾向が強い施設と言えるでしょう。
グループホームに早めに入居したい場合は、入居を希望するグループホーム以外にも申し込みをおこない、空いた施設で入居待ちをするのも手段のひとつです。
介護施設への入居について、地域に特化した専門相談員が電話・WEB・対面などさまざまな方法でアドバイス。東証プライム上場の鎌倉新書の100%子会社である株式会社エイジプラスが運営する信頼のサービスです。