グループホームのショートステイ|1日の流れやメリット・デメリット

グループホームのショートステイ|1日の流れやメリット・デメリット

更新日 2024/03/25

グループホームに入居する前に体験利用してみたい」「ショートステイを利用して介護を少し休みたい」という方も多いのではないでしょうか。

とくに認知症介護は心身の疲労がたまりやすく、そんな方にとってはたしかにグループホームでのショートステイは大きなメリットがあるものです。

では実際、グループホームでのショートステイ利用のメリット・デメリットにはどんなものがあるのでしょうか。また利用時に気をつけたいポイントはあるのでしょうか。

この記事では、グループホームのショートステイについてくわしく解説します。

グループホームにおけるショートステイの3つの基礎知識

グループホームのショートステイについて、おもな基礎知識を3つの項目にわけてわかりやすく説明します。

  1. グループホームにおけるショートステイの特徴
  2. デイサービスとの違い
  3. 活用したい場面

グループホームにおけるショートステイの特徴

グループホームでのショートステイとは、自宅で介護を受けている人がグループホームで短期間の入所生活をおくることができるサービスです。

このサービスを利用することで、いつも自宅で介護している家族は介護を休み、リフレッシュすることができます。

利用条件としては、グループホームに「入居」するのと同様、65歳以上、要支援2以上の要介護認定を受けている、医師から認知症の診断を受けている、といったことが挙げられます。

ショートステイの人も、ほかのグループホームの入居者と同様にレクリエーションや食事、入浴などの日常介護がうけられるので、安心感の高いサービスと言えるでしょう。

デイサービスとの違い

「ショートステイ」と「デイサービス」は同じようなサービスと思われがちですが、大きく異なるのは滞在時間です。

日中にレクリエーションや食事をしたり、入浴介助などを受けるところはどちらのサービスも同じです。

異なる点は、デイサービスは日中のみの利用で夕方ごろには送迎車で帰宅するのに対し、ショートステイはグループホームに宿泊するという点。ショートステイでは帰宅する必要がないため、施設でゆったりと過ごせるのです。

活用したい場面

ショートステイは最短1日から最長30日間も利用できるので、使いやすく便利です。ショートステイを活用する場面は下記のようなケースです。

  • 仕事の事情や冠婚葬祭などにより、介護する側が家を空けなくてはならないとき
  • 介護する側が体調不良になってしまったとき
  • 介護疲れによりリフレッシュしたいとき
  • 将来の施設入居をふまえ、事前に施設に慣れておきたいとき
  • 退院が決まっているが、在宅介護がまだ不安なとき

いずれにしても在宅介護を基本に、介護者の都合にあわせて利用されるケースが多いようです。定期的な介護疲れのリフレッシュにも、ショートステイは非常にありがたいサービスです。

上手に利用するためには ショートステイは人気が高く、1~2カ月先まで予約が埋まっているケースも珍しくありません。また、連休や年末年始などは特に問い合わせが集中し、予約が取りづらい状況です。

ショートステイの利用を検討している際は、混雑時を避け、余裕を持って予約しましょう。

グループホームのショートステイで過ごす1日

ショートステイを利用した場合は、利用者はどのようなスケジュールを送るのでしょうか。

一般的なショートステイの一日の流れについてまとめました。

グループホームでのショートステイにおける1日の流れを説明した図

上記スケジュールはあくまで一例です。内容や順序などは施設によってさまざまです。利用者によってはリハビリテーションや医師の診察といった時間もあります。

ただし、どこの施設でも利用者に心穏やかに過ごしてもらうために、ゆったりとした無理のないスケジュールが組まれています。また、利用者同士がコミュニケーションをとれるような交流の時間についても確保しています。

グループホームでショートステイを利用するメリット・デメリット

グループホームのショートステイを利用するうえで、どのようなメリットとデメリットがあるのか、詳しくご説明します。

ショートステイのメリット

ショートステイを利用するメリットは、おもに以下の3つの点が挙げられます。

  • 将来の入居を考えて利用できる
  • ほかの利用者との交流が増える
  • 家族の介護負担が減る

将来の入居を考えて利用できる

ショートステイは、この先グループホームへ入居を検討されている人の体験利用にもなります。

グループホームを見学で訪問することもできますが、実際に宿泊して慣れない場所で知らない人たちと過ごすなかで、どのようなサポートがあれば快適に過ごせるのか、などが見えてくるはずです。

今後、施設で長期間生活することを考えると、そこで短期間でも滞在するという体験は、施設選びにおいて重要です。

ほかの利用者との交流が増える

グループホームのショートステイを利用すると他の入居者・利用者との交流が生まれるというメリットがある

ショートステイにいると、入居されている人たちとの交流が増えます。

自宅で1人で過ごしていると刺激のない日々になりがちですが、ほかの入居者たちと食事やレクリエーションの時間をともにすることで、楽しく過ごせる時間が増えます。

他人との交流が脳に刺激をあたえ、認知症の進行をゆるやかにする効果も期待できます。

家族の介護負担が減る

ショートステイは介護する人の負担を減らしてくれます。

認知症で徘徊してしまうおそれがあったり、トイレの介助が必要だったりすると、朝から晩までかかりきりで介護をしなければならず、介護者は息抜きする余裕がありません。

そんなとき、ひと時でも介護からはなれて気分転換することは、介護者が介護を続けていくために大切なことです。

介護疲れは、介護うつや虐待の原因にもなります。決して無理はせず、ショートステイを利用するなどして介護者の心身のリフレッシュも大いに考えてください。

ショートステイのデメリット

ショートステイを利用するデメリットは、おもに以下の3つの点が挙げられます。

  • ストレスを感じる場合がある
  • 連続30日の利用制限がある
  • 予約が取りづらい可能性がある

ストレスを感じる場合がある

グループホームでのショートステイでは他の入居者に馴染めず孤独感などストレスを感じるデメリットが生じる可能性がある

ショートステイの環境に馴染めず、知らない人たちとの交流も苦手で、グループホームに行くことに不安やストレスを感じてしまう人もいるでしょう。そんな人にとって、ショートステイの時間はただ苦痛なだけになっているかもしれません。

通っているうちに慣れることを期待して無理に通わせていても、状況が悪化してしまうこともあります。本人の話を聞いて、原因を見つけ出して話し合い、状況の改善に取り組みましょう。

連続30日の利用制限がある

ショートステイの利用は連続30日までという規定があります。

30日までは介護保険制度の対象になるので自己負担額が1~3割で利用できますが、31日目からは保険適用外となり全額自己負担になるので、30日を経過する前に退所します。

やむをえず30日以上滞在するときは、施設に空きがあれば利用できることもあります。

予約が取りづらい可能性がある

グループホームはショートステイの枠を常に用意しているわけではなく、「空室があれば受け入れる」というスタンスのため、利用できる人数やタイミングは限られています。

さらに、ショートステイは人気の高いサービスなので、グループホーム以外の施設でも予約が取りにくい状況。とくに週末や連休はさらに予約が取りにくくなります。

介護保険の対象外のショートステイであれば、比較的予約はとりやすいようです。複数の施設を候補にあげて早めに予約しましょう。

グループホームのショートステイに申し込む方法

ショートステイの利用を決めたらどのような手順が必要になるのか、申し込み方法について詳しく説明します。

ケアマネジャーにショートステイの利用相談

グループホームのショートステイを利用するにはケアマネジャーへの相談が必要となる

ショートステイを利用したいと思ったら、まずは担当のケアマネジャーに相談しましょう。ケアマネジャーに、何のためにショートステイを利用したいのか、いつからどのくらいの期間利用したいのかをしっかり伝えます。

ケアマネジャーが利用申し込み

要望をうけて、ケアマネジャーは条件にあうショートステイの事業者を選定して、申し込みます。その際、ケアマネジャーは利用希望者の要介護度や身体情報などを事業者に伝えなければなりません。また希望する期間に受け入れ可能かどうかを事前に確認してから申し込みます。

ケアプランの作成

受け入れ先決定後、ケアマネジャーは施設の担当者と話し合い、一緒に利用者向けのケアプランを作成します。ショートステイで必要なサービスについても精査し、予算の範囲内で提案します。

サービス開始

ケアプランの作成が完了したら、事業者と利用者が契約を交わしてサービス開始になります。

申し込み時に必要な書類

面接する場合や契約する際に必要になる書類があります。おもな書類は次の通りです。

  • 入居利用申込書
  • 日常生活アンケート(何がどれくらいできるのかなど)
  • 健康診断書
  • 介護保険被保険者者証
  • 健康保険被保険者証もしくは後期高齢者医療被保険者証
  • 身体障碍者手帳(ある方のみ)
  • 介護保険負担割合証
  • 介護保険負担限度額認定証

施設によって「どの書類が」「いつのタイミングで」必要になるかは異なるので、詳しくはケアマネジャーに確認しましょう。

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