介護現場のみならず、家族の介護をおこなうほとんどの介護者が「腰痛を我慢しながら介護するのが精神的にもきつい」と腰への負担を感じながら、毎日続く介護に追われていることでしょう。
そこで今回は、介護による腰痛の原因を知るとともに、腰痛の予防方法や改善方法を紹介していきます。
また、介護現場での腰痛は労災に認定されるかどうかも含め、腰痛に関する不安と負担を軽くするヒントを一緒に見つけていきましょう。
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介護労働安定センターが発表している「介護労働の現状」を見てみると、30.0%の介護士が「身体的負担が大きい(腰痛や体力に不安がある)」と回答しており、介護のプロである介護士ですら、身体的な不安や問題を抱えていることがわかります。
出典:令和3年度「介護労働実態調査」(介護労働安定センター)
では、多くの介護者が悩む腰痛の原因として、どのようなものが考えられるのでしょうか?
ここでは、次のような介護における動作や環境などそれぞれの視点から、介護者の腰に負担がかかる要因をくわしく解説していきます。
介護労働が腰痛を引き起こす主な要因は、無理な体勢を長時間維持し、さらには無理な体制のまま力を込めなければならない状況が多いことにあります。
おむつ交換や体位変換、移乗介助などのときは、前かがみや中腰のまま要介護者を抱えなければなりません。また、食事介助時には腰をひねった姿勢で、口元に食事を運ばなければならないこともあり、介護者の腰にはかなりの負担がかかり続けるのです。
介護者に腰痛予防に関する知識や技術がないことによって無理な体勢での動作を続けてしまうことも、腰痛を引き起こす要因のひとつです。
要介護者を力任せに持ち上げたり、無理な姿勢を撮り続けることは、介護者の身体に大きな負担をかけるだけでなく、強い痛みから要介護者を支えきれず、転倒や転落が起こるなど危険な事態をまねく可能性があります。
介護者の腰痛を防ぎ、安全な介護をおこなう上で大切なことは、正しい姿勢や動作だけではありません。
足元に力が入りにくい風呂場などの濡れた床や不安定な場所はもちろん、どうしても無理な体勢をとらなければならない狭いトイレなど、要介護者を支える介護者の体を強く緊張させる環境も、腰にかなりの負担をかける要因となります。
要介護者の体格などの身体状況も大きな要因のひとつ。介護者本人の体格や年齢、性別や既往症などの身体状況もまた、腰痛の起こりやすさの起因となります。
要介護者の体格が大きければ大きいほど、介護者の腰にかかる負担は増えていき、体の小さな方や、とくに年齢を重ねて筋肉量や握力の減った介護者にとっては、体にかかる負担が大きくなることは明らかです。
介護をおこなう人であれば、大半が腰の痛みに悩まされることになるでしょう。介護によって腰痛が発生してしまった場合はまず、症状を悪化させないよう、腰の痛みや負担を軽減させなければなりません。
そこでここからは、ストレッチや入浴など、介護者本人が手軽にできる腰痛対策を紹介していきます。
腰痛予防や軽減に体操やストレッチをおこない、凝り固まった筋肉を意識的にほぐす習慣を取り入れましょう。
しかし、「正しいストレッチ」をおこなわなければ、十分な効果は得られません。整骨院の先生が配信するストレッチ動画を参考にしてみるのもおすすめです。ただし、腰に強い痛みがある場合は、無理せず安静に過ごしましょう。
介護の現場で起こる腰痛は急性的なものと慢性的なものに分かれ、それぞれの症状に合わせた対応を覚えておくと安心です。
急な腰痛が起きてしまった場合には、固い床面でひざを曲げて横になり、腰の筋肉を極力動かさないように安静にしましょう。もし横に慣れない環境であれば、壁に寄りかかるなど楽な体制をとると良いでしょう。さらに、痛みのある部分を冷やすと効果的です。
慢性的な腰の痛みがひどい場合には、立ち作業は控えて十分な休息をとることが大切です。就寝時には、横向きに寝て脚を曲げる姿勢をとると腰に負担がかかりません。
ゆっくりと湯船につかり、凝り固まった腰の筋肉をほぐしてみるのも効果的です。入浴にはリラックス効果もあるので、良い香りの入浴剤や温浴効果が高いものを利用すると、ストレス解消にもつながります。
また、浴槽の中で腰を軽く左右にひねるなどのストレッチを合わせることで、より筋肉のこわばりがほぐれ、痛みを軽減することができます。
腰に軽い痛みがある場合や違和感を感じるときは、腰痛ベルトやコルセットを使用すると良いでしょう。腰痛ベルトやコルセットを使用すると腰回りの筋肉がサポートされて、痛みが出にくい姿勢がとれます。
ただし、腰痛ベルトやコルセットは、痛みのあるときにだけ使いましょう。常に身に着けていると筋力を低下させてしまう可能性があります。
身動きが取れないほどの痛みや腰に違和感を感じるとき、もしくは足にしびれを感じるときは、迷わず病院を受診しましょう。長期間に渡る腰の痛みは、脊柱管狭窄症や腰のヘルニアを合併している可能性もあります。
毎日続く介護の中で、腰痛を引き起こす前に予防する、もしくは、起きてしまった腰痛を悪化させない方法を知っておくことも大切です。
ここでは、以下のような「ボディメカニクス」に基づいた介助の知識を習得し、介護にまつわるさまざまな環境や用具の力を活用する方法を紹介します。
介護における「ボディメカニクス」とは、「最小限の力で介護ができる介護技術」のひとつで、人間の関節や筋肉、骨が動作する際の力学的関係を利用したものです。
以下にある「ボディメカニクス」の8つの原理に基づいて移乗介助などをおこない、要介護者の身体を最小限の力で動かせるようになれば、腰痛予防につながります。さらには、介護者だけでなく、要介護者の身体にかかる負担も軽減できます。
環境が整っていない場所や合わない用具でおこなう介助は、常に無理な姿勢を取りがちです。つまり、介助の環境を整備することで介護者の身体にかかる負担を軽減し、腰痛予防ができるのです。
濡れると滑りやすい浴室の床には滑り止めマットを使用したり、狭いトイレなどでは通路を利用して広さを確保することも効果的です。その他にも、足元の安全確認がしやすいよう照明を明るくしたり、動きやすい衣服を着用することも腰痛予防につながります。
また、介助の環境は、介護ベッドや2人介助などを取り入れるなど、物理的な環境面と人員体勢から整備することもできます。
福祉用具を活用して、介助の負担を減らすことも腰痛予防に効果的です。要介護者の起き上がりや車いすへの移乗、入浴やおむつ替えなど一日の中で、何度も無理な姿勢で要介護者を抱き上げなければならないのが介護です。介助姿勢を改善するだけでは、腰痛を防ぐことはできません。
海外の介護現場では、下記のような福祉用具を効果的に活用する「ノーリフティングケア(人の力で持ち上げない介護)」が主流です。福祉用具は介護保険を利用できるものも多くあるので、まずは担当ケアマネージャーに相談してみましょう。
要介護者の残存機能を活かした介護をおこなうことも、腰痛予防に効果的です。要介護者の残存機能の状態を確認したうえで、無理のない範囲で協力してもらいましょう。
要介護者の体を起こすときは自ら介護者の腕や体をつかんでもらったり、歩くときは手すりや杖を使ってもらうだけで、介護者の負担は軽減されます。
介護現場では職業病ともいえる腰痛ですが、介護職員が仕事によって腰痛を起こしたと証明できる場合には、労災が適用されることがあります。介護現場で労災認定される腰痛は「災害性腰痛」と「非災害性腰痛」の2種類に分かれます。
「災害性腰痛」とは、突発的な事故などで起こる腰痛のことをいいます。業務上で普段とは違う動作が原因で腰痛を発症したことが証明される場合に、災害性腰痛として労災認定されます。
車いすやベッドへの移乗介助などによって引き起こされたギックリ腰によって感じる強い痛みや、重い荷物や要介護者を支えるために転倒して腰を強く打ってしまったときの痛みなど、業務上でのアクシデントが原因であるとわかるケースが当てはまります。
「非災害性腰痛」とは「災害性腰痛」のように突発的なものではなく、腰に強い負担がかかる業務を長期間おこなったことによって引き起こされた慢性的な腰痛のことをいいます。介助に係る日常的な動作が原因となり、腰に慢性的な痛みをもたらしたと証明されれば、労災認定されます。
医師の診察を受ける際は、介護の仕事を始めた時期や日常的にかかる腰への負荷、慢性的な痛みの状態などをくわしく説明できるように整理しておきましょう。
介護が引き起こす腰痛の主な原因として、介護にはおむつ交換や体位変換、移乗介助など、長時間続く無理な姿勢や動作が多いことが挙げられます。
そして、介護者に腰痛予防に関する知識や技術が乏しいこと、または、滑りやすい床や狭い場所、使いにくい介助用具の使用など、介護をおこなう現場が整備されていないことは、さらには、要介護者の体格や体重などの身体状況が影響していると考えられます。
まずは、8つの「ボディメカニクス」の原理を理解して、最小限の力で介護ができる介護技術を習得することが重要です。
また、滑りやすい浴室には滑り止めマットを使用したり、介助ベッドや2人介助を導入するなど、物理的な環境面と人員体勢から介助の環境を整えることも腰痛予防に役立ちます。
さらに、福祉用具を効果的に活用する「ノーリフティングケア」を実現すれば、介護による腰の負担をより軽減できるでしょう。
介護職員が、仕事によって引き起こされた腰痛であることを証明できる場合には、労災が適用されることがあります。
介護現場で労災認定される腰痛は、ギックリ腰や転倒など、業務上で普段とは違った動作や突発的なアクシデントが原因となる「災害性腰痛」と、腰に強い負担がかかる業務を長期間おこなうことで発症した慢性的な腰の痛みを要する「非災害性腰痛」の2種類に分かれます。
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