もしかしたら、認知症のリスクを若いときから把握できるようになるかもしれません。
今月18日に京都大学の研究グループが「アルツハイマー型認知症になりやすい遺伝子の特徴を発見した」と発表しました。
今回の研究結果が、将来的にはアルツハイマー型認知症の発症予測の仕組みや新しい治療法の開発につながるとしています。
京都大学が「iPS細胞を利用して、アルツハイマー型認知症のリスクとなる遺伝子を発見した」と発表しました。
アルツハイマー型認知症は、認知症の約7割を占める病気。脳に特定のタンパク質が溜まって塊となり、神経細胞を傷つけることで発症するとされていますが、詳しい原因などはわかっていません。
そのアルツハイマー型認知症のなかでもこの研究の対象となったのは、家族にアルツハイマー型認知症の病歴のない「孤発性」のケース。アルツハイマー型認知症の人の9割以上が当てはまります。
この研究では、まず102人のアルツハイマー型認知症の人の血液細胞からiPS細胞を作成。それを脳の神経細胞に成長させて病気を再現し、タンパク質の状態や遺伝子の働きなどを解析しました。
その結果、原因のタンパク質に関係するとみられる24の遺伝子を特定。そのうち8の遺伝子はそのタンパク質の量の調節に関わることもわかりました。
さらに遺伝子情報をAI(人工知能)で分析して、タンパク質が脳内で蓄積されるのを予測するモデルも作成したそうです。
研究グループは「遺伝子の特徴を詳しく調べることで、将来的には発症する前に診断や治療ができる可能性がある」としています。
今回の京都大学の研究で、認知症研究は大きく進むかもしれません。
もしかしたら、血液検査で若いときから認知症リスクを把握するシステムが開発されることも考えられますよね。
現在の認知症検査の多くは、症状が出ていたり脳内にタンパク質が蓄積した状態になってから発見するものです。
しかし今回の研究データを活用すれば、30~40代やもっと若い年代でも認知症リスクを把握できるような検査が開発される可能性もあります。
将来的には認知症予測が一般的になって、発症前から予防するのが当たり前になる時代が来るのかもしれませんね。
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