田中 達也さんの
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朝日新聞社が運営するサイト「なかまぁる」のサブブランド「project50s」は、花王株式会社と共同で介護に関するアンケート調査を実施。その結果、食事の準備や洗濯がストレスに感じている人が多い傾向にあることがわかりました。 家族の介護をしている人を対象にアンケートを実施 今回、朝日新聞社は花王とともに家族の介護をしている人を対象に、介護生活に関するアンケートを実施しました。その概要は以下のとおりです。 調査期間：2023年7月7日～8月20日 対象：家族の介護や生活のサポートをしている配偶者や子世代 回答者数：627人 調査方法：ウェブ上でのアンケート また、アンケート回答者のうち、要介護1～5の人の家族は344人、要支援1～2または要介護認定を受けていない人の家族は283人だったといいます。 洗濯や食事の準備がストレスである人多数 2023年11月6日、朝日新聞社はアンケートの結果を公表しました。 アンケートの中で、「親や親族の生活サポート・介護をする際にストレスを感じていることは何か」と尋ねたところ、「食事の準備」と回答した人が最多であることが判明。また、「洗濯」や「通院の付き添い」といった回答も多数を占めました。 次に、「介護の洗濯」に限定して感じているストレスについて尋ねると、「洗濯物のにおい」や「洗濯前の汚れの処理」がストレスに感じている人が、特に多いことが明らかになりました。 最近では、さまざまな企業や自治体が配食サービスを展開しています。毎日頑張って食事づくりをしても、介護をしている人自身が体を壊してしまっては元も子もありません。無理のない範囲で介護を続けていくためにも、食事の準備が負担に感じている人は、一度利用を考えてみても良いかもしれませんね。

「CLIMAX クライマックス」などで知られるアルゼンチンの映画監督ギャスパー・ノエ氏が今回、認知症をテーマにした最新作「VOLTEX ヴォルテックス」を製作しました。日本では12月8日より全国の映画館で公開予定だといいます。 「病」と「死」をテーマにした最新作がリリース アルゼンチンの映画監督ギャスパー・ノエ氏が創り上げた、「病」と「死」をテーマにした最新作「VOLTEX ヴォルテックス」が、2023年12月8日より全国の映画館で公開されることが明らかになりました。 主演は、「サスペリア」などさまざまなホラー映画を世に送り出してきた巨匠、ダリオ・アルジェントで、心臓病を患い、余命いくばくもない夫を演じます。 また、フランソワーズ・ルブランが演じる妻も認知症を患っていて、残り少ない命。「VOLTEX ヴォルテックス」では、画面を二つに分割するスプリットスクリーンによって、老夫婦の「人生最期の日々」がそれぞれの視点から描かれていきます。 さらに、病や不測の出来事、家族との不和が老夫婦二人を襲い、やがて死んでいくといいます。 死までの過程を冷徹に描く 二人は元々、仲むつまじい老夫婦でした。しかし、妻の認知症が進行してからは一転、意思疎通すら難しくなり、息子ともあまりうまくいっていないようなシーンが映し出されます。 多くの映画では、死にゆく命だったとしても、支えてくれる家族や友人がいるなど希望が持てるシーンが描写されることもありますが、「VOLTEX ヴォルテックス」はそんなわずかな「救い」すらなく、老夫婦がそれぞれ歩む死までの道のりが淡々と描かれていきます。 このたび、「VOLTEX ヴォルテックス」の場面写真と30秒の予告編が解禁されました。ベッドの上で心臓発作を起こし苦しむ夫の横にいながら、認知症の妻は「うるさい」とばかりに布団をかぶるだけ…。二人の人生は、どのような結末を迎えるのでしょうか？

新たな研究で、南アジア人は白人や黒人に比べて認知症の発症リスクが高い可能性が示されました。この研究はカレッジ・ロンドン大学によっておこなわれ、その研究結果はPLos Oneという科学誌に掲載されています。 80万人以上の高齢者を対象に調査を実施 今回、研究グループはイギリスの大規模医療データに登録された人のうち、86万5674人の65歳以上の高齢者を対象に調査をおこないました。 具体的には、高血圧や肥満、糖尿病、睡眠障害、血中濃度が低い方が認知症のリスクが高まるとされるHLDコレステロールの値といった、危険因子が認知症の発症リスクがどの程度影響を及ぼすのかについて、白人・黒人・南アジア人と人種ごとに調査を実施したといいます。 また追跡期間中に、対象者のうち14万9228人が認知症を発症したことが明らかになりました。 南アジア人はほかの人種よりも認知症リスクが高い 研究グループが白人・黒人・南アジア人と各人種ごとに認知症の発症リスクを統計的に解析した結果、南アジア人はほかの人種よりも高血圧や肥満、HLD低値、睡眠障害が白人よりも大きな認知症の発症リスクにつながる可能性が示されました。 また、黒人は高血圧が白人よりも認知症の発症リスクにつながることがわかりました。 以上の結果を受けて、今回の研究をリードしたカレッジ・ロンドン大学のナーヒード・ムカダム氏は「大規模サンプルを用いて、危険因子が認知症の発症に及ぼす影響を人種ごとに比較検証した研究は今回が初めてだ。今後は南アジア人や黒人などの民族マイノリティーにターゲットを絞った認知症予防の取り組みが必要になるだろう」と指摘しています。 今回の研究はイギリス国内の状況を調べたものであるため、日本人にも同じ仮説が当てはまるかはわかりません。 しかし、高血圧や肥満、睡眠障害などの生活習慣病が認知症につながることは多くの研究で明らかになっているのは事実。日々を健康に過ごすためにも、毎日の生活習慣を見直していきたいですね。 参考:「南アジア人、黒人と白人の民族性と認知症に対する潜在的に修正可能な危険因子の影響：英国の電子医療記録に関する研究」

厚生労働省は、国民が高齢になっても健康な毎日が送れることを目指した「スマート・ライフ・プロジェクト」の一環として、「毎日かんたん！ロコモ予防」と題した特設ウェブコンテンツを公開したことを明らかにしました。 ロコモとは立ったり歩いたりなどの身体能力が低下した状態のこと。この状態を放置すると、将来要介護や寝たきりの状態になりやすくなるといいます。 担当者は、「本コンテンツが、国民一人ひとりの健康づくりや健康支援に役立てられることを願っている」と述べています。 「ロコモ」とはどのような状態か ロコモは、正式には「ロコモティブシンドローム」と言い、2007年に日本整形外科学会が提唱した言葉だと言われています。 日本整形外科学会によると、ロコモとは加齢にともなう筋力の低下や関節・脊椎の病気、骨粗しょう症などが原因で要介護や寝たきりになったり、そのリスクが高かったりする状態のことを指すそうです。 東京大学22世紀医療センターの研究によると、現在日本におけるロコモとその予備軍の人口は、推計4700万人にも上ることが判明。これは、4000万人弱の人がかかっているとされる、高血圧の人口よりさらに多い数字です。 日本整形外科学会によると、特に女性がロコモの状態になりやすいとのこと。厚生労働省の調査では、要介護状態になる原因の3割を筋肉や骨などの運動器の障害が占めていることが明らかになっています。 ロコモの状態を防ぐためには？ では、ロコモの状態を防ぐためにはどうすれば良いのでしょうか？ 厚生労働省が今回公開したウェブコンテンツ「毎日かんたん！ロコモ予防」では、日本整形外科学会が推奨している「ロコトレ」という運動を動画で視聴可能。高齢者でも取り組みやすいようにアレンジされたスクワットなどのやり方が公開されています。 日本整形外科学会も「ロコモを防ぐためには、運動が最も大切である」と述べています。長く健康に過ごすためにも、毎日少しずつ運動の習慣を取り入れていきたいですね。 参考:「毎日かんたん！ロコモ予防」

2019年に東京・池袋で起こった、高齢ドライバーによる暴走事故に決着がつきました。当時30代の女性とその長女の命を奪った92歳の受刑者に対し、東京地裁の裁判長は1億4000万円の損害賠償を支払うように命じたのです。 警察庁の調べによると、池袋の暴走事故のような高齢ドライバーによる交通事故の発生件数自体は減ってきてはいるものの、依然として死亡事故のリスクは高齢者以外のドライバーによる事故に比べて大幅に高いと言います。 高齢者を悲惨な事故の加害者にさせないために、私たちに何ができるのでしょうか？ 今回は、高齢ドライバーを取り巻く課題について触れつつ、事故を減らす一助になる「免許返納」の勧め方について考えていきます。 池袋の高齢者暴走事故、1.4億円の支払い命令　 2019年4月の東京・池袋にて、当時87歳だった男が、30代女性とその長女を時速約96kmの乗用車ではねるという事故が発生。はねられた女性とその長女は、その後死亡が確認されました。 この事件で妻子を亡くした30代の男性は損害賠償を求め、男を提訴。2023年10月27日、東京地裁はドライバーの男に対して、1億4000万円の損害賠償を支払うように命じました。 判決では、「今回の事故は被告の一方的で重大な過失によるものだ」と認定。また、「被告は被害者に謝罪もせず、今回の判決が出るまで不合理な弁解を続けた。遺族の心情を逆なでする行為だ」と述べられました。 遺族の男性は、「2人の命を無駄にしないという信条の下、交通事故を防ぐための活動を続けていく」と話しています。 高齢ドライバーによる事故は減っているが…　 参考:「令和４年における交通事故の発生状況について」（警察庁） 警察庁の発表によると、75歳以上の高齢ドライバーによる死亡事故は年々、減少傾向にあることが判明。2012年における75歳以上の高齢ドライバーによる死亡事故件数は、10万人当たり11.5件だったのが、2021年では10万人当たり5.7件にまで減少しました。 一方、2021年における75歳未満のドライバーによる死亡事故件数は、10万人当たり2.5件。75歳以上の高齢ドライバーによる死亡事故件数が75歳未満のものより倍以上も高いことを踏まえると、高齢ドライバーによる死亡事故のリスクは依然として高い水準にあると言えるでしょう。 高齢ドライバーの事故原因 高齢ドライバーによる事故はどのような原因で引き起こされるのでしょうか？ 参考:「令和４年における交通事故の発生状況について」（警察庁） 警察庁が、2021年における75歳以上の高齢ドライバーによる死亡事故の人的要因を調べたところ、ハンドル操作を誤ったりブレーキとアクセルを踏み間違えたりなどの「操作不適」が30.1％で最多であることがわかりました。 高齢になると、瞬発的に筋肉を動かす能力が特に衰えやすくなると言われています。筋肉を瞬発的に動かしにくくなった結果、ブレーキとアクセルを状況に応じて瞬時に切り替えるなどの瞬発力が求められる車の操作に失敗し、大きな事故につながったと考えられます。 次に多かったのは、ぼんやりしたまま運転を続けるなどの「内在的前方不注意」で、その割合は20.3％に上ったことが判明しました。また、左右の安全確認を怠るなどの「安全不確認」も19.5％みられました。 年齢を重ねるにつれて、視野が狭くなったり視力そのものが低下したりして、前方に障害物があっても気づけなくなるリスクが高まります。加えて集中力も続かなくなるため、75歳以上の後期高齢者が車を運転すること自体が、リスクの高い行為だと言えるでしょう。 どうして高齢ドライバーは運転免許を返納しないのか 国や警察は、運転が不安になってきた高齢者に対して、運転免許証の自主返納を勧めています。免許証を返納すると、「運転経歴証明書」が発行され、公的な身分証として利用可能。ほかにもタクシーやバスなどの交通機関で割引になるなどの特典もあります。 しかし、高齢になっても運転免許証を返納しない人も少なくないのが実情。その理由として真っ先に考えられるのは、やはり車なしでは生活が難しいという点でしょう。 特に地方では、バスの廃線・便数の減少などで車がなければ買い物に行くことすら困難な地域も少なくありません。また、電車も本数が少ないうえに、そもそも自宅から駅までが遠いということも考えられます。 また、株式会社エイチームライフデザインがおこなったアンケート調査によると、「自分はまだ運転できているから」「運転の趣味がなくなるから」「仕事で車が必要だから」などの理由で、運転免許証を返納しないと考えている高齢者が一定数存在することも明らかになっています。 高齢の親に運転免許返納を勧める方法 では、どのような方法なら、高齢者も運転免許証の返納を受け入れやすくなるのでしょうか？ 参考:「運転免許証の自主返納制度等に関する世論調査」（内閣府） 内閣府がおこなったアンケート調査の中で「どのようなときに運転免許証を返納しようと思うか」と複数回答で尋ねたところ、64.8％と過半数の人が「自分の身体能力の低下を感じたとき」と回答したことが判明しました。 また、37.4％の人が「家族や友人、医者などから運転をやめるように勧められたとき」と回答していたこともわかりました。 以上のことから、体力テストなど客観的な身体能力の指標をもとに、免許証を返納するように説得を試みるのが有効な手段であると言えそうです。 親に免許返納を勧めるときのポイント 最後に、高齢者に免許返納を勧める際に留意しておきたいポイントについてお伝えします。 高齢の親などに免許証返納するように伝えるときに、気を付けておきたいポイントは以下のとおりです。 頭ごなしに否定しない 免許返納後の代わりの移動手段を提案する 車のコストを計算して伝える 免許返納の経験者から話してもらう かかりつけ医や親族に説得をお願いする 相談窓口に相談する 「危ないから運転をしないで」のように頭ごなしに否定してしまうと、ますます頑なにさせるリスクがあります。なるべく、運転免許証を返納するメリットを伝えるようにすると良いでしょう。 家族が送り迎えをしたり割引サービスを受けながら公共交通機関を利用したりするなど、自分で車を運転する以外の移動手段を提案するのも良い方法のひとつ。自家用車を利用する場合と公共交通機関を利用する場合で、かかるコストを比べてみるのも良いかもしれません。 また、免許返納を経験した知り合いやかかりつけ医、親族など自分以外に親のことをよく知っている人から説得してもらうのも有効。それでも免許証の返納を渋る場合は、各都道府県に設置されている公的な安全運転相談窓口に相談してみるのもひとつの手かもしれませんね。 参考:「運転が不安になってきたシニアドライバーやそのご家族へ　運転免許証の「自主返納」について考えてみませんか？」（政府広報オンライン） 参考:「「運転免許の自主返納」に関する当事者とその家族の意識調査を公開！~家族の想いと高齢者の本心が明らかに~」（株式会社エイチームHP）

介護用品の開発やサービス提供を手がける株式会社abaは、ベッドに敷くだけで排泄を感知するセンサー「Helppad」の後継機「Helppad2」の販売を10月30日から開始しました。 「Helppad2」は第一世代が発売されてから数年にわたっておこなわれてきた、ユーザーからのフィードバックを基に改良したものになっているといいます。 排泄を感知するセンサー「Helppad」の次世代機を発売 2023年10月30日、株式会社abaはおむつを開けずに、利用者の排泄状況がわかるセンサー「Helppad」の次世代機「Helppad2」をリリースしました。 「Helppad2は、『おむつを開けずに中の様子が見たい』という介護士の声を反映した製品だ」と語るのはabaのCEOを務める宇井吉美さん。ベッドに敷くだけで、利用者の排泄状況がわかるようになっているといいます。 ベッドに敷くだけで利用者の排泄を検知 Helppad2はシーツのようにベッドに敷くタイプのセンサー。その上で利用者が排泄すると、センサーがにおいを検知して介護士に通知するシステムになっています。おむつを開けずに排泄状況がわかるため、介護士の負担が軽減されるといいます。 また、abaは食品や消臭剤などの「排泄物以外のにおい」と「排泄物のにおい」の区別をさせるため、排泄時のセンサーの反応データを大量に取得。排泄時のみセンサーが反応するように、アルゴリズムを調整し続けたそうです。 さらに、汚れることも想定していて、速乾性のあるカバーは洗濯可能。パッドとセンサーベルトには防水加工が施されているため、排泄物で汚れてしまっても、アルコールなどを湿らせた布などで拭き取れるといいます。 排泄介助は介護者のみならず、介護される側にも心身ともに多大な負担がかかります。実際、排泄介助をされるのが嫌で、排泄しても介護士に伝えないという人も少なくありません。今回紹介した「Helppad2」ならおむつを開けずに排泄状況が確認できるため、利用者の心身への負担も減らしていけるかもしれませんね。

株式会社祥伝社は、女優として活動している柴田理恵さんが自身の体験談をつづった『遠距離介護の幸せなカタチ――要介護の母を持つ私が専門家とたどり着いたみんなが笑顔になる方法』を刊行することを発表。遠くにいても在宅で介護するハウツーを学べるといいます。 今、「遠距離介護」の情報が求められている背景 団塊世代全員が75歳以上になる2025年には、国民全体の約5人に1人が75歳以上の後期高齢者になると言われています。高齢化社会が進展するのに伴い、「家族の介護」に悩む人も少なくないのが実情です。 今回紹介する書籍の監修をおこなっている、NPO法人となりのかいごが2020年におこなった調査によると、「介護を自分の手ですることは親孝行になる」と考えている人が64.8％に上ったことが判明。一方で、その意識で頑張りすぎた結果、介護開始から3年以内に離職した人の割合も53.4％と、過半数を占めていることがわかっています。 また、一人で家族の介護を抱え込んでしまうと、そのストレスを高齢の親に向けてしまうケースもあります。 厚生労働省の「令和3年度『高齢者虐待の防止、高齢者の養護者に対する支援等に関する法律』に基づく対応状況等に関する調査結果」によると、2021年時点で、高齢者の世話をしている家族や親族、同居人などによる高齢者虐待の相談・通報件数は、3万6378件に達したことが明らかになりました。 介護離職や高齢者虐待など、家族介護にまつわるさまざまな課題を解決するには、「無理せずに家族を介護する方法」を模索することが不可欠なのです。 負担をかけずに遠距離介護をする方法 以上のような介護にまつわる課題を解決するために生まれたのが、今回紹介する『遠距離介護の幸せなカタチ――要介護の母を持つ私が専門家とたどり着いたみんなが笑顔になる方法』です。 この書籍では、柴田さんが、要介護4の判定を受けた母親の「東京に行かず、富山の実家で一人暮らしを継続したい」という思いを実現するためにおこなった試行錯誤を紹介。その上で、「どうすれば離職せずに介護できるか？」「遠距離の介護でどこまでできるか？」などといった、介護に関するさまざまな悩みを専門家がアドバイスするという内容になっているといいます。 「無理をしない介護」を実現するためには、今回紹介したような図書を読んだり周りの人にアドバイスを求めたりして、できるだけ多くの意見に耳を傾け、それらをもとに試行錯誤していく必要があります。介護の相談窓口として、地域包括支援センターも各自治体に設置されているため、介護の悩みがある方は早めに相談してみることをおすすめします。

新たな研究で、犬を飼育している人は飼育していない人に比べて、認知症の発症リスクが下がる可能性が示されました。 この研究は、高齢者の健康増進を目指す独立行政法人東京都健康長寿医療センターによっておこなわれ、その研究結果は「Preventive Medicine Reports」という科学誌に掲載されています。 1万人以上の医療データを解析 東京都健康長寿医療センターの研究グループはこれまで、犬を飼育している高齢者では、心身機能が大きく衰えてしまう「フレイル」の発生リスクが大幅に下がることや、犬を飼育している高齢者のうち運動習慣がある人は、より健康的に生きられることを報告してきました。 そこで今回は、フレイルや運動習慣と強い関連性がある認知症に着目。ペットの飼育が認知症の発症率にどう影響があるのかについて調べました。 今回、研究グループは、2016年におこなわれた調査に回答した1万1194人（平均年齢74歳）のデータを使用しました。対象者の犬の飼育率は8.6％、猫の飼育率は6.3％で、2020年までの介護保険情報を調べたところ、要介護状態に移行した認知症の新規発症率は5％でした。 犬を飼育している高齢者は認知症リスクが下がる傾向に 研究グループが入手したデータをもとに統計的な解析をおこなった結果、犬を飼っている高齢者はそうでない人に比べて、認知症を発症するリスクが40％低いことが明らかになりました。 また、犬を飼育している高齢者のうち、運動を習慣的におこなっている人や社会的な孤立状態にない人では、より認知症の発症リスクが低下することが判明。一方、猫を飼っている人と飼っていない人の間では、特に認知症リスクに差はみられませんでした。 研究グループは、「日常的に犬を世話することによる飼育者の身体活動や社会参加の維持が、飼育者自身の認知症の発症リスクを低下させているのではないか」と分析しています。 ペットによる健康効果は多くの研究から明らかになってきていて、動物によるセラピーを実践している高齢者施設も増えてきています。余裕がある方は、ペットとともに健やかな毎日を過ごす選択をしても良いかもしれませんね。

マットレスの製造や販売を手がける株式会社エアウィーヴは、「エアウィーヴ ウェルネスモデルマットレスM80（通気タイプ）」を新たに商品化したことを明らかにしました。 担当者は、「これまでの『ウェルネス（介護）モデルマットレス』シリーズに新たなラインナップが増えたことで、より利用者の状況に応じて寝具を選べるようになった」と述べています。 ウェルネスモデルマットレスの通気タイプを商品化 エアウィーヴは、「エアウィーヴ ウェルネスモデルマットレスM80（通気タイプ）」を開発。2023年10月23日より福祉用具貸与事業者向けに受注を開始したことを明かしました。 エアウェーヴが自社開発のマットレスのラインナップにウェルネス（介護）モデルを加えたのは2019年。それ以降高い支持を得ていたものの、「カバー自体に高い通気性がほしい」という声が多く寄せられたといいます。 それを反映させて生まれたのが、今回の「エアウィーヴ ウェルネスモデルマットレスM80」。水を使って体を拭く清拭が必要な方は防水タイプ、蒸れを軽減したい方は通気モデルと、利用者の状態に最適なタイプを選択可能です。 通気タイプの特徴 「ウェルネスモデルマットレスM80」では、エアウィーヴが独自に開発したエアファイバーを中材に使用。体圧を分散させる性質を持つため、肩や腰に負担をかけずに寝られるといいます。また反発性も高く、体が沈み込み過ぎないようになっているため、寝返りがしやすく、介助もしやすくなっているそうです。 また、通気性を高めたカバーも特徴のひとつ。カバーとマットレスの中材はともに簡単に洗えるため、在宅介護をするような一般家庭でも手入れしやすいといいます。 介護度が高い高齢者は特に、一日のうちベッドで過ごす時間がどうしても長くなる傾向にあります。長時間ベッドにいても体に負担をかけずに済むように、マットレスはこだわりのものを使いたいですね。