日本総合研究所は、センサーやカメラなど、入居者の行動を遠隔で確認できる見守り機器を購入した介護施設に対して、見守り機器を効果的に使えているかを尋ねるアンケート調査を実施しました。
その結果、見守りカメラを導入した施設の半数以上が「事故の検証に役立つ」と回答していたことが明らかになりました。
今回の調査は、以下の要領でおこなわれました。
なお、今回の調査は厚生労働省の要請を受けて日本総研が実施したものです。
まず、見守り機器を購入したことで感じられた効果について尋ねたところ、55%の施設が「見守り機器は、居室内での事故の検証に効果がある」と回答していたことが判明。また、「転倒・転倒事故の防止や早期発見に役立つ」という回答も37%を占めました。
一方、見守り機器を導入しない施設に対してその理由を尋ねたところ「プライバシーの確保が困難だ」という声が多数挙がったことがわかりました。
入居者が転倒・転落した場合、ぶつけた箇所や怪我の具合を把握し速やかに治療につなげるために、入居者に転倒や転落の経緯などを尋ねる必要があります。しかし、入居者の認知機能が衰えているような場合、明瞭に説明されず怪我の発覚が遅れるリスクもあるのです。
そこで役立つのが、見守り機器です。見守り機器があれば、事故が起きた背景や理由を客観的に分析して、事故の再発を防止する手だてを考えやすくなります。
見守り機器の中には、入居者の映像を映さず身体の動きのみを感知するような、よりプライバシーに配慮したものも発売されています。高齢者の転倒や転落は重大な事故につながりかねないため、プライバシーに配慮しながらも有効な見守り機器がないかチェックしてみると良いかもしれませんね。
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