高齢者のいわゆる「ごみ屋敷」について、東京都健康長寿医療センターが10年に渡る調査の結果を発表しました。
その研究によると、ごみ屋敷に住んでいる高齢者の共通点は、「独居であること」「認知症が進行していること」「身体機能が落ちていること」などがあるそうです。
こうした要因が重なったときに適切な支援がなければ、誰もがごみ屋敷を作ってしまう可能性があるとのこと。さらに、その高齢者に対して調査を開始してから1年以内に死亡するケースが多いことも明らかにしています。
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東京都健康長寿医療センターが、ごみ屋敷に暮らす高齢者についての研究結果を発表しました。
それによると、ごみ屋敷を作り出してしまうことは「ディオゲネス症候群」と呼ばれ、以前から精神病として研究されていたそうです。そして、今回の研究ではディオゲネス症候群の高齢者に共通する点を調査しています。
ディオゲネス症候群の高齢者は、そうでない人に比べて、「一人暮らしで面倒を見てくれる親類がいない」「生活保護を受給している」というケースが多いそうです。
さらに、5割以上の人が中等度以上の認知症を発症しており、約6割が歩行機能が低下、約3割がリハビリパンツなどが必要な状態。そのため、歩行や入浴時の介助が必要な人が多いという結果になりました。
こうした結果を受けて同センターは、住環境だけでなく身体的健康の支援が必要としています。
一般的にごみ屋敷の問題は、周辺住民とのトラブルの方が注目される傾向があるのではないでしょうか。そのため「近所の人に迷惑をかけている」「家主がだらしがない」など、その人を否定する風潮があるのかもしれません。
しかし今回の研究で、自宅がごみ屋敷になってしまう高齢者は、認知症や身体機能の低下など、生活に支障が出ている人が多いことがわかりました。この結果から、ただごみ屋敷を片づけるだけでは、根本的な解決になっていない可能性が考えられます。
本当の意味での解決として、ごみ屋敷を強制的に片づけるのではなく、そこに暮らす人の心身の状況に応じた的確な支援が求められているのかもしれません。
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