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#難聴

高齢者にスマホ通知をライトでお知らせ！難聴高齢者も目でわかる

株式会社永和システムマネジメントは耳が聞こえづらくなった高齢者のために、スマートフォンに着信があった際、ライトを光らせて視覚的にお知らせするアプリ「いろどり＋（イロドリタス）」を発売。このアプリはスマートフォンの着信音に気づかない高齢者を助けることを目的とし、「シニアとその家族の生活に彩（いろどり）をもたらす」とのことです言います。スマートフォンの着信をライトが光ってお知らせ今回発売されたアプリ「いろどり＋」は、耳が聞こえづらくなった高齢者がスマートフォンの着信音に気付かず、家族からの連絡に応じられない問題の対策として作られました。「いろどり＋」の機能は主に以下です。電話がかかってきた際にライトが光る SMS（ショートメール）がきた際にライトが光るスマートフォンの連絡先に登録されていない電話番号からの着信・SMSは通知しないスマートフォンの電池の残量が少なくなるとライトが光ってお知らせお知らせのライトの色は、電話番号ごとに好きな色に設定可能就寝時間など、ライトを光らせない時間帯を設定可能いろどり＋の機能は、アプリをダウンロードしたスマートフォンと、机の上に立てて置ける電球「お知らせライト」を連携するだけで利用可能。スマートフォンに電話やSMSの着信があるとお知らせライトが光り着信を教えてくれます。お知らせライトは好きな場所に置いて置けるので、スマートフォンを常に肌身離さず持っていなくても着信がわかるそうです。年齢を重ねると高音が聞きづらくなる多くの人は年齢を重ねることで聴力が低下していきます。聴力の低下は高音域から始まると言われており、特にスマートフォンの着信音などの電子音は高齢者には聞き取りづらい音です。日本耳鼻咽喉科頭顎部科学会によると、聴力の衰えは40代から始まり、60代になると耳の聞こえが悪くなったことを感じる人が急増。65～74歳では3人に1人、75歳以上では約半数が難聴に悩んでいるといわれています。耳の聞こえが悪くなると、会話などのコミュニケーションが取りづらくなり、社会的に孤立してしまったり、認知症の発症リスクを高めてしまうこともあります。最近では痛みが少なかったり、見た目がおしゃれな補聴器などが出てきています。「聞こえにくいかも？」と感じたら早めに病院などでサポートをしてもらうのが良いですね。参考:「難聴について」（日本耳鼻咽喉科頭顎部科学会）

2024/04/18

#地域の取り組み #難聴

補聴器じゃなく「軟骨伝導イヤホン」!?難聴の入居者に施設が導入

奈良県河合町にある介護付き有料老人ホームにて、耳の聞こえにくい入居者に向けて「軟骨伝導イヤホン」を導入するという全国初の試みがおこなわれようとしています。イヤホンを利用してもらい、入居者のコミュニケーションをより円滑にするねらいがあるといいます。奈良県の老人ホームで「軟骨伝導イヤホン」を導入奈良県河合町にある老人ホーム「奈良ニッセイエデンの園」は、入居者向けの窓口に「軟骨伝導イヤホン」の導入を決めたことを明かしました。今回導入されるイヤホンには、奈良県立医科大学の細井裕司氏が発見した「軟骨伝導」の技術を応用。軟骨伝導とは、耳の軟骨を振動させて音を伝える仕組みで、これを使ったイヤホンなら従来の補聴器よりも音漏れがせず、痛みも少ないといいます。細井氏は2023年9月4日に「奈良ニッセイエデンの園」を訪問し、「軟骨伝導イヤホンを利用して人の話を理解しようとすることで、脳が活性化して認知症の予防につながる」と説明しました。また、老人ホームの枡田悦弘総園長は「園内には難聴で困っている人も多い。1人でも多くの人の役に立てれば」と話しています。聴力と認知機能の関連性聴力は加齢とともに低下しやすいと言われています。その原因は、騒音による聴覚細胞の損壊や脳の聴力をつかさどる部位の衰えなどさまざま。「年のせいだから」と放っておく人も少なくありません。しかし、アメリカのジョンズ・ホプキンズ大学による研究によると、加齢とともに低下した聴力をそのままにしておくと認知症を発症するリスクが高まることが明らかになりました。研究グループは「難聴の人は言葉の聞き取りに集中する必要があるため、記憶への注意力がおろそかになる。また、コミュニケーションが困難なため、社会的にも孤立するリスクも高い」と指摘しています。また、別の研究で、社会的に孤立してコミュニケーションの機会が少なくなることでも認知症の発症リスクが高まることが示唆されています。難聴の入居者に軟骨伝導イヤホンを利用してもらう今回の試みは、入居者のコミュニケーション量を増やし、認知機能の低下を防ぐことが期待できます。この試みがさらに広がっていけば、高齢者がより豊かに生きていける社会をつくっていけそうですね。参考:「加齢による「聴力低下」と「認知機能の衰え」の関連性」

2023/09/15

#最新研究 #認知症予防 #難聴

孤独感があると要介護リスク1.7倍!?聴力低下が孤独感を招く

新たな研究で、聴力が低下した高齢者の孤独感が要介護状態を引き起こす可能性が示されました。この研究は、国立長寿医療研究センターの研究グループによっておこなわれ、その研究結果は「JAMA Otolaryngology-Head & Neck Surgery」という学術誌に掲載されています。およそ5000人の高齢者を対象に調査を実施今回の研究は、国立長寿医療研究センターがおこなっている大規模研究「NCGG–SGS」に参加した、愛知県東海市在住で65歳以上の高齢者のうち、本研究の参加基準を満たした4739人を対象に実施。聴力低下の度合いによってグループ分けをし、孤独感と要介護状態の新規発生との関連を分析しました。ちなみに、孤独感はカリフォルニア大学が考案した「孤独感尺度」を用いて「自分は周囲から孤立していると思うか」「周囲に人がいるけれど、自分とは一緒にいないと感じるか」などの質問で評価しました。聴力低下と孤独感は要介護状態を招く調査の結果、要介護状態の新規発生率が聴力低下のないグループでは4.5％だったのに対し、聴力低下のあるグループでは8.3％と、要介護状態になっている人の割合が大幅に高いことが明らかになりました。また、最初の調査から2年後に、孤独感と要介護状態の新規発生との関連性を調べたところ、聴力低下のないグループでは孤独感と要介護状態の新規発生との関連性は見られなかったことが判明。一方で、聴力低下のあるグループでは、孤独感がある人はそうでない人に比べて、およそ1.7倍多く要介護状態の新規発生が見られたことがわかりました。このように、孤独感が要介護状態につながることが示されました。では、どんな人が孤独を感じやすいのでしょうか？研究グループが統計的に分析した結果、以下の要素を持っている人はより孤独を感じやすい傾向にあることが判明しました。男性教育年数が少ない現在は仕事をしていない一人暮らしである運動習慣がない難聴の重症度が高いうつ傾向である別の研究では、聴力低下によってコミュニケーションが阻害されることで、高齢者に孤独感をもたらすことが示されています。このように聴力低下と孤独感は密接に関係しているため、補聴器をつけるなど聴力を補うことが孤独感を和らげるのに有効かもしれません。

2023/04/12

#最新研究 #認知症予防 #難聴

難聴の高齢者の6割が認知症に!?補聴器を使っていると発症率が低下

新たな研究で、強い難聴がある高齢者は、そうでない人に比べて認知症を発症するリスクが高い可能性が示されました。この研究は、アメリカのジョンズ・ホプキンス大学公衆衛生大学院によっておこなわれ、その研究結果は「Journal of American Medical Association」という医学誌に掲載されています。アメリカの大規模研究のデータを使用研究グループは今回の研究にあたって、「国民健康栄養調査」と「国民健康加齢傾向調査」というアメリカにおける2つの大規模研究のデータを使用。高齢者2413人の医療データを収集し、解析しました。今回の研究で対象者となった2413人のうち、半数は80歳以上でした。難聴の人は認知症のリスクも高いことが判明解析の結果、中度以上の難聴がある高齢者は、聴力が正常な人に比べて、認知症を患っている人の割合（有病率）が61％高いことが判明。ただ、中度以上の難聴がある人でも補聴器を使用して聴力を補っている人は、認知症の有病率が32％低下することも明らかになりました。つまり、難聴がある人でも補聴器などを使用して聴力を補えば、認知症の予防につながる可能性が示されたのです。以上のような結果を受けて、ジョンズ・ホプキンス大学の聴覚・公衆衛生センターに所属するアリソン・フアン氏は「難聴を適切にケアすることの重要性が示された。認知症の発症リスクを抑えるために、難聴をケアできる体制を整えるための戦略を打ち出す必要がある」と指摘しました。耳の聞こえが悪くなると、認知症以外にも会話が難しくなることから社会的な孤立やうつ病などにつながるリスクも高まると考えられています。心身ともに健康でいるためにも、テレビや音楽を大音量で聞かないなど「難聴対策」をすると良いかもしれませんね。

2023/03/01

#難聴

【高齢者に配慮】電話の声の周波数を調整!?難聴でも聞こえやすい

明治安田生命保険は、電話の音声を調整して、高齢者など難聴がある人でも音声が聞こえやすくなる機器を開発。コールセンターに導入しました。高齢者でも電話の音声を聞き取りやすくして、よりスムーズなやり取りができるようにしていきたいとしています。高齢者でも聞きやすい音声に明治安田が開発した新たな機器は、音響製品メーカーのラディウス株式会社が持つ、周波数を解析する技術を用いて開発したそうです。弁当箱くらいの機器を、電話機とコールセンターのオペレーターがつけているヘッドセットや受話器の間に設置。機器にオペレーターの音声を経由させることで、音声の周波数を聞き取りやすいように調整します。音声を調整することで、男性の低い声はこもりにくくなり、女性の高い声は響きにくくなるそうです。明治安田は、2023年の1月からこの機器をコールセンターに本格導入。高齢者と保険の手続きをおこなうときに使用しているそうです。また、この機器の特許もすでに取得。2023年の4月からは、約500に上る自治体など外部にも無償で提供していくとしています。老人性難聴の特徴人の聴力は20代をピークに年齢を重ねるにつれて衰えていくと言われています。医療センターの説明によると、耳の内部にある音を感じ取る細胞の数が減ったり細胞の機能が低下することで、音が聞こえにくくなるのだそうです。加齢が原因の「老人性難聴」は、以下のような特徴があります。高い音から聞こえにくくなる両耳で同じように進行する男性はより難聴が進行しやすい声が聞こえにくくなって、電話が苦手になる高齢者は少なくありません。明治安田の技術が普及していけば、電話への抵抗感も薄れていきそうですね。参考:「老人性難聴について」（益田地域医療センター）

2023/02/22

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介護付き有料老人ホームとは│提供されるサービス・費用・入居条件などを解説

介護付き有料老人ホームは、介護スタッフが24時間常駐している介護施設。介護サービスや身の回りの世話を受けられます。この記事では、介護付き有料老人ホームの種類及び入居のための条件や必要な費用、サービス内容などを詳しく説明しています。 https://youtu.be/oK_me_rA0MY 介護付き有料老人ホームの特徴介護付き有料老人ホームとは、有料老人ホームのうち、都道府県または市町村から「特定施設入居者生活介護」の指定を受けた施設です。24時間介護スタッフが常駐し、介護や生活支援などは施設の職員により提供されます。主に民間企業が運営しているため、サービスの内容や料金は施設ごとに異なります。また、入居基準も施設により異なり、自立している方から介護が必要な方まで幅広く受け入れている施設も。選択肢が幅広いため、自分に合った施設を選ぶことができます。看取りまで対応している施設も多数あり、「終の棲家（ついのすみか）」を選ぶうえでも選択肢のひとつとなります。全体の概要をまとめるとこのようになります。費用相場入居時費用 0～数千万円月額利用料 15～30万円入居条件要介護度自立～要介護5※1 認知症対応可看取り対応可入居のしやすさ ◯ ※施設の種類によって異なります。特定施設入居者生活介護とは特定施設入居者生活介護は、厚生労働省の定めた基準を満たす施設で受けられる介護保険サービスです。ケアマネジャーが作成したケアプランに基づき提供される食事や入浴・排泄など介助のほか、生活支援、機能回復のためのリハビリなどもおこなわれます。指定を受けてこのサービスを提供する施設は、一般的に「特定施設」の略称で呼ばれています。介護付き有料老人ホームの種類と入居基準介護付き有料老人ホームには「介護専用型」「混合型」「健康型」の3種類があり、それぞれ入居条件が異なります。介護度 ...

グループホームとは｜入居条件や費用、入居時に気をつけたいポイントを解説

認知症の方の介護は大変です。「そろそろ施設への入居を検討しよう」と思っても、認知症の症状があると、入居を断られてしまうのではと心配もあるでしょう。グループホームは認知症高齢者のための介護施設です。住み慣れた地域で暮らし続けられる地域密着型サービスであり、正式な名称を「認知症対応型共同生活介護」といいます。こちらの記事では、グループホームについて解説します。また、グループホームで受けられるサービスや費用、施設選びのポイントも紹介しますので、ぜひ参考にしてください。 https://youtu.be/EofVO7MRRDM この記事を読めばこれがわかる！グループホームの詳細がわかる！グループホームを選ぶ際のポイントがわかる！グループホームへ入居する際の注意点がわかる！グループホームとはグループホームとは、認知症高齢者のための介護施設です。専門知識と技術をもったスタッフの援助を受けて、要支援以上の認知症高齢者が少人数で共同生活をおくります。「ユニット」といわれる少人数のグループで生活し、入居者はそれぞれ家事などの役割分担をします。調理や食事の支度、掃除や洗濯など入居者の能力に合った家事をして自分らしく共同生活を過ごすところが、ほかの介護施設や老人ホームとは異なるポイントです。グループホームの目的は、認知症高齢者が安定した生活を現実化させること。そのために、ほかの利用者やスタッフと協力して生活に必要な家事を行うことで認知症症状の進行を防ぎ、できるだけ能力を維持するのです。グループホームは少人数「ユニット」で生活グループホームでは「ユニット」と呼ばれるグループごとに区切って共同生活を送るのが決まり。１ユニットにつき5人から9人、原則1施設につき原則2ユニットまでと制限されています。少人数に制限する理由は、心穏やかに安定して過ごしやすい環境を整えるため。環境変化が少なく、同じグループメンバーで協力して共同生活することは、認知症の進行を防ぐことに繋がります。認知症の方にとって新しく出会う人、新しく覚えることが難しいので、入居者やスタッフの入れ替わりが頻繁にある施設では認知症の高齢者は心が落ち着かず、ストレスを感じ生活しづらくなってしまいます。その結果、認知症症状を悪化させるだけでなく、共同生活を送る上でトラブルを起こすきっかけとなります。慣れ親しんだ場所を離れて新しい生活をするのは認知症の方には特に心配が尽きないもの。その心配を軽減するため、より家庭にできるだけ近づけ、安心して暮らせるようにしています。グループホームの入居条件グループホームに入居できるのは医師から「認知症」と診断を受けている方で、一定の条件にあてはまる方に限ります。原則65歳以上でかつ要支援2以上の認定を受けている方医師から認知症の診断を受けている方心身とも集団生活を送ることに支障のない方グループホームと同一の市町村に住民票がある方「心身とも集団生活を送ることに支障のない」という判断基準は施設によって異なります。入居を希望している施設がある場合には、施設のスタッフに相談しましょう。また、生活保護を受けていてもグループホームに入ることは基本的には可能です。しかし、「生活保護法の指定を受けている施設に限られる」などの条件があるので、実際の入居に関しては、行政の生活支援担当窓口やケースワーカーに相談してみましょう。グループホームから退去を迫られることもある!? グループホームを追い出される、つまり「強制退去」となることは可能性としてゼロではありません。一般的に、施設側は入居者がグループホームでの生活を続けられるように最大限の努力をします。それでも難しい場合は、本人やその家族へ退去を勧告します。「暴言や暴力などの迷惑行為が著しい場合」「継続的に医療が必要になった場合」「自傷行為が頻発する場合」etc。共同生活が難しくなった場合には追い出されてしまうこともあるのですグループホームで受けられるサービスグループホームで受けられるサービスは主に以下です。生活支援認知症ケア医療体制看取りそれぞれ詳しく見てみましょう。生活支援グループホームでは以下の生活面でのサービスを受けられます。食事提供　：◎ 生活相談　：◎ 食事介助　：◎ 排泄介助　：◎ 入浴介助　：◎ 掃除・洗濯：◯ リハビリ　：△ レクリエーション：◎ 認知症を発症すると何もできなくなってしまうわけではなく、日常生活を送るだけなら問題がないことも多いです。グループホームには認知症ケア専門スタッフが常駐しています。認知症進行を遅らせる目的で、入居者が専門スタッフの支援を受けながら入居者の能力（残存能力）に合った家事を役割分担して自分たち自身でおこないます。食事の準備として買い出しから調理、配膳、後片付けまで、そして洗濯をして干すといった作業や掃除も、スタッフの介助を受けながら日常生活を送ります。グループホームでは、入居者の能力（残存能力）に合った家事を役割分担して自分たち自身でおこなうことになります。例えば、食事の準備として買い出しから調理、配膳、後片付けまで。また、そして洗濯をして、干すまで…など。そのために必要な支援を、認知症ケアに長けた専門スタッフから受けられるのが、グループホームの大きな特徴です。グループホームは日中の時間帯は要介護入居者3人に対して1人以上のスタッフを配置する「3:1」基準が設けられています。施設規模によっては、付き添いやリハビリなどの個別対応が難しいので、入居を検討する際は施設に確認しましょう。認知症ケア施設内レクリエーションやリハビリのほかに、地域の方との交流を図るための活動の一環として地域のお祭りに参加や協力をしたり、地域の人と一緒に公園掃除などの活動を行う施設も増えてきました。グループホームとして積み上げてきた認知症ケアの経験という強みを活かし、地域に向けた情報発信などのさまざまな活動が広がっています。地域の方と交流する「認知症サロン」などを開催して施設外に居場所を作ったり、啓発活動として認知症サポーター養成講座を開いたりするなど、地域の人々との交流に重きを置くところが増えています。顔の見える関係づくりをすることで地域の人に認知症について理解を深めてもらったり、在宅介護の認知症高齢者への相談支援につなげたり。こうした活動は認知症ケアの拠点であるグループホームの社会的な価値の向上や、人とのつながりを通じて入所者の暮らしを豊かにする効果が期待できます。医療体制グループホームの入居条件として「身体症状が安定し集団生活を送ることに支障のない方」と定義しているように、施設に認知症高齢者専門スタッフは常駐していますが、看護師が常駐していたり、医療体制が整っているところはまだまだ少ないです。しかし近年、高齢化が進む社会の中で、グループホームの入居者の状況も変わってきています。現在は看護師の配置が義務付けられていないので、医療ケアが必要な人は入居が厳しい可能性があります。訪問看護ステーションと密に連携したり、提携した医療機関が施設が増えたりもしているので、医療体制について気になることがあれば、施設に直接問い合わせてみましょう。看取り超高齢社会でグループホームの入所者も高齢化が進み、「看取りサービス」の需要が増えてきました。すべてのグループホームで看取りサービス対応しているわけではないので、体制が整っていないグループホームの多くは、医療ケアが必要な場合、提携医療施設や介護施設へ移ってもらう方針を採っています。介護・医療体制の充実度は施設によってさまざまです。介護保険法の改正が2009年に行われ、看取りサービスに対応できるグループホームには「看取り介護加算」として介護サービスの追加料金を受け取れるようになりました。看取りサービスに対応しているグループホームは昨今の状況を受け増加傾向にあります。パンフレットに「看取り介護加算」の金額が表記されているかがひとつの手がかりになります。グループホームの設備グループホームは一見、普通の民家のようで、家庭に近い雰囲気が特徴ですが、立地にも施設基準が設けられています。施設内設備としては、ユニットごとに食堂、キッチン、共同リビング、トイレ、洗面設備、浴室、スプリンクラーなどの消防設備など入居者に必要な設備があり、異なるユニットとの共有は認められていません。入居者の方がリラックスして生活できるように、一居室あたりの最低面積基準も設けられています。このようにグループホーム設立にあたっては一定の基準をクリアする必要があります。立地病院や入居型施設の敷地外に位置している利用者の家族や地域住民と交流ができる場所にある定員定員は5人以上9人以下1つの事業所に2つの共同生活住居を設けることもできる（ユニットは2つまで）居室１居室の定員は原則１人面積は収納設備等を除いて7.43㎡（約4.5帖）以上共有設備居室に近接して相互交流ができるリビングや食堂などの設備を設けること台所、トイレ、洗面、浴室は９名を上限とする生活単位（ユニット）毎に区分して配置グループホームの費用グループホーム入居を検討する際に必要なのが初期費用と月額費用です。ここからは、グループホームの入居に必要な費用と、「初期費用」「月額費用」それぞれの内容について詳しく解説していきます。 ...

【動画でわかる】有料老人ホームとは？費用やサービス内容、特養との違いは

介護施設を探している中で「老人ホームにはいろいろな種類があるんだ。何が違うんだろう？」と疑問を感じることがあるかもしれません。そこで今回は、名前に「老人ホーム」とつく施設の中でも、「有料老人ホーム」を中心に紹介。よく似ている「特別養護老人ホーム」との違いも見ていきます。「老人ホームの種類が多すぎて訳がわからない」と思ったら、ぜひ参考にしてみてくださいね。 https://youtu.be/eMgjSeJPT8c 有料老人ホームの種類有料老人ホームには、以下の3種類があります。介護付き有料老人ホーム住宅型有料老人ホーム健康型有料老人ホームこの3種類の違いを以下にまとめています。種類介護付き有料老人ホーム ...