田中 達也さんの
執筆記事一覧

大学卒業後、カンボジアに移住。NGOスタッフとして現地の子どもたちに日本語を教える。帰国後、2年にわたりグループホームの職員として認知症介護に従事した後に独立。現在はフリーライターとして、介護業界や海外観光などに関わる記事を執筆している。保有資格:介護職員初任者研修修了、日本語教師養成講座修了。
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抹茶でうつ病が軽減!?うつになりやすい高齢者も、飲むだけで予防に

新たな研究で、抹茶にはうつ病を軽減する効果がある可能性が示されました。 この研究は、熊本大学の研究グループによっておこなわれ、その研究結果は「Nutrients」という学術誌に掲載されています。 うつ病について 「うつ病」について、「心に元気がない状態」などの大まかなイメージは持っている人も多いと思います。 では、医学的にはどう定義されているのでしょうか? 国立長寿医療センターによると、うつ病には次のような症状が見られるといいます。 気分が落ち込む 興味がわかない、もしくは喜べない 著しい体重減少や増加、食欲がわかないもしくは食欲がありすぎる 眠れない、もしくは眠りすぎる じっとしていられない、もしくは動く気力がない 疲れやすい 自分には価値がないと思い込む 物事に集中できない 死について繰り返し考えてしまう 以上の症状のうち、5つ以上に当てはまれば「うつ病」の可能性が高いとしています。 高齢者のうつ病の特徴 うつ病は年齢に関わらず誰にでも起こりうる病気ですが、アメリカの研究で65歳以上の高齢者の10%には、何らかのうつ病に近い精神障がいが見られるというデータがあったほど、高齢者はうつ病のリスクが高いと言われています。 その理由は大きく2つ。まず1つ目の理由は、年を重ねるにつれて糖尿病や高血圧、肥満などの糖尿病のリスク因子となる生活習慣病にかかりやすくなることが挙げられます。 もう1つの理由は、加齢に伴い心身の機能が低下することです。心身の機能が低下すると人に会うのもおっくうになり、社会的な孤独につながってしまうことも。人とのつながりが少なくなると、その孤独感からうつ病を発症しやすくなります。 抹茶に抗うつ効果が認められる 今回の研究で、熊本大学のグループは強いうつ状態にあるマウスに抹茶を飲ませて分析しました。その結果、マウスのうつ状態が緩和されたことから、抹茶に抗うつ効果がある可能性が示されたのです。 この結果を受けて、研究グループは「今後、抹茶を活用したメンタル不調に対する健康増進プログラムが開発されることが期待される」と述べました。 うつ病のようにメンタルが弱ってくると、気力のほとんどを失ってしまって何もしたくないと思う人も少なくありません。ただ、抹茶だったら飲むだけでいいので、より気軽に薬に頼らないメンタル回復ができるかもしれませんね。
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がんリスク26%減!?1日15分の早歩きが心臓病・白血病を予防する

新たな研究で、早歩きなどの中強度の運動を1日15分間おこなうだけでも心臓病やがんなどの生活習慣病の予防や改善につながることが示されました。 この研究はイギリスのケンブリッジ大学によっておこなわれ、その研究結果は「British Journal of Sports Medicine」という学術誌に掲載されています。 1日15分の運動習慣が生活習慣病を予防 研究グループは94件の大規模研究を対象とした196件の論文を分析。対象となった研究参加者の人数は3000万人以上に上りました。 分析の結果、早歩きなどの中強度の運動を1日15分間おこなうだけで、心筋梗塞などの心血管疾患の発症リスクが17%、がんの発症リスクが7%低下することが明らかになったのです。 がんの部位別にみると、肺がんや肝臓がん、乳がんなどのリスクは3~11%、血液のがんである白血病などのがんのリスクは14~26%それぞれ低下したこともわかりました。 ケンブリッジ大学医学研究評議会に所属するジェームズ・ウッドコック氏は「運動は1日10分しかできない人であっても、毎日10分しっかり運動する習慣を続けていれば、その分、生活習慣病のリスクは減らせる」としています。 どんな運動が効果的か では、どんな運動が効果的なのでしょうか? ケンブリッジ大学医学研究評議会のソーレン・ブラージ氏によると、心拍数が上がり息も切れるが会話はできるくらいの強度が目安だと言います。具体的には、ダンスやサイクリング、ハイキングなどです。もし運動にウォーキングを取り入れるのであれば、なるべくきびきびと早歩きくらいの速さで歩くと良いそうです。 さらに「運動に慣れてきたら、少しずつ運動の時間と強度を上げていくとより効果が高められる」としています。 ブラージ氏は「何もしないより、少ない運動量であっても何か運動したほうがずっと良い」と言います。健康のためにも、自分にもできそうな運動を見つけて、それを長く続けていきたいですね。
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介護施設の施設長が入所者を殴る蹴るの暴行…施設長自ら警察に相談

岐阜県土岐市内の介護老人福祉施設の元施設長が、入所している高齢者に暴行を加えた容疑で逮捕されました。 警察は、事件の経緯や動機について詳しく調べていくとしています。 高齢者施設の元施設長が入所者への暴行容疑で逮捕 警察の調べによると、逮捕された元施設長は2022年11月8日~11月25日の間、施設に入所している88歳の女性と90歳の女性2人の計3人に対して、下半身をひざで蹴ったり顔や頭を殴ったりしたと見られています。 元施設長は犯行を犯した月の末日、ほかの介護職員とともに「入所者の身体にあざがあり、高齢者虐待の可能性があると市の指導を受けた」と自ら警察に相談しました。警察は捜査に乗り出し、施設内に設置された防犯カメラの映像の確認や職員への聞き取り調査を実施。そこから、元施設長の犯行が発覚しました。 調べに対し、元施設長は容疑を認めていて、警察はさらに詳しく事件の経緯などを追及していくとしています。 また施設によると、暴行を受けた3人は今のところ異変は見られていないそうです。 高齢者虐待を防止するためにできること どうすれば、職員による高齢者虐待を防げるのでしょうか? そのヒントは、厚生労働省による調査の中にありました。 厚生労働省は、介護施設における高齢者虐待の実態を把握するための調査を実施。アンケートの中で、実際に高齢者虐待が起きた施設に対してその原因を尋ねました。 すると、「教育・知識・介護技術等に関する問題」が原因で虐待が起きたと回答した施設が過半数を占めていたことが明らかになったのです。それから、「職員のストレスや感情コントロールの問題」「虐待を助長する組織風土や職員間の関係の悪さ」という回答も一定数見られました。 以上のアンケート結果から、高齢者の病気や心身の状態に関して知識がなかったために、高齢者の言動などに腹を立てて暴行に至ったケースが多いのではないかと推察されます。 これを防ぐためには、まずは虐待に関する研修をしっかりおこなう必要があると考えられるでしょう。 また、人手が足りなくて職員が余裕のない介護をおこなった可能性もあります。職員による高齢者虐待を防ぐためにも、研修の充実化やゆとりのある人員配置などの対策をしていってほしいですね。 出典:「「高齢者虐待の防止、高齢者の養護者に対する支援等に関する法律」に 基づく対応状況等に関する調査結果 」(厚生労働省)
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糖尿病が原因の認知症には共通の”目印”がある!?早期発見のカギに

新たな研究で、糖尿病由来の認知症に特徴的な物質が発見されました。 この研究は、東京都健康長寿医療センターの研究グループによっておこなわれ、その研究結果は「Biochimica et Biophysica Acta -General Subjects-」という科学誌に掲載されています。 今回の研究に至った背景 糖尿病がある人は認知症を発症するリスクが高まることが知られています。それを防ぐためには、認知症の前段階に見られる症状、具体的には認知機能の低下を早期に発見する必要があります。 患者が、認知症の前段階の状態にあるかどうかを調べるのに役立つのが「バイオマーカー」。これは疾患の有無や病状の変化などを調べる際の目印となる物質で、主に血液から採取されていました。しかし、これまでのバイオマーカーを採取する方法では個人間のばらつきが大きいなどの課題がありました。 そこで研究グループは、個人差を減らすために新たな指標となる物質の研究を開始。東京都健康長寿医療センターと大阪大学が長期でおこなっている大規模調査「SONIC」と連携しました。 このSONICは、兵庫県と東京都の7市町村に住んでいる70歳、80歳、90歳、100歳を対象に、2010年から3年ごとの調査を実施している研究です。 今回の研究では、そのSONICの参加者から血糖値と認知機能検査のスコアをもとに研究対象者を選定しました。 糖尿病性認知症がある人に見られる物質を発見 研究対象者の血液サンプルを分析した結果、糖尿病由来の認知症を患っている人には、「シアル酸」(卵などに含まれる糖の一種)を物質構造内に含む特定の「糖ペプチド」(糖とアミノ酸が結合した物質の一種)が見られることが判明したのです。 この結果を受けて、研究グループは「この研究をさらに深めていけば、糖尿病が原因で起こる認知症を早期に発見し、糖尿病とその家族に光明をもたらせる」としました。 認知症はいかに早期に発見できるかで、認知症になった人の今後が大きく変わってきます。今回の研究がさらに発展していけば、認知症がより早期に発見でき、適切なケアにつなげていけそうですね。
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認知症予防に「eスポーツ」を!石川県が県を上げて複数の自治体に導入

石川県は、2023年度からコンピューターゲームをスポーツ競技として捉えた「eスポーツ」を、高齢者の認知症予防に活用する事業をおこなうことを明らかにしました。 状況を判断しながらコントローラーを操作することなどが、認知症の予防につながる可能性があるとしています。 eスポーツを高齢者の認知症予防に役立てる事業を開始 石川県は、eスポーツを高齢者の認知症予防に活用する事業を2023年度から始める方針を示しました。 eスポーツを楽しむためには、画面上での自分や周りの状況を判断しながらコントローラーを操作する必要があります。そういった動作が脳に刺激を与え、認知症の予防につながるのだそうです。 今回の事業にあたって、まずは試験的にいくつかの自治体で開かれる高齢者の集まりなどで体験会を開いてeスポーツの楽しさを知ってもらうとしています。また、ゲーム内容は音楽に合わせて太鼓を叩くゲームやブロックをつなげるゲームをしてもらうそうです。 試験的にいくつかの市や町でeスポーツ体験会をおこなったあとは、参加者の反応を参考にしながらほかの自治体にも広げていくとしています。 この件について、県の担当者は「誰でも気軽にできるという利点を活かしながら高齢者の健康に役立てていきたい」と話しました。 eスポーツの効果とは 認知症を抑制するというeスポーツの効果は、科学的な研究でも明らかになってきています。 九州工業大学を中心とするグループがおこなった研究によると、eスポーツに1ヵ月間取り組んだ高齢者はそうでない高齢者に比べて、認知機能が改善したことが示されたのです。 研究グループは、29人の高齢者をeスポーツに取り組むグループと普段どおりの日常を過ごすグループに分類。1ヵ月間片方のグループにはeスポーツに取り組んでもらって、その前後に対象者の認知機能をテストで測りました。 その結果、eスポーツに1ヵ月間取り組んだ高齢者のグループでは、物事を実行する能力や注意力、複数のことを同時におこなう能力などが改善されたことがわかったのです。 スウェーデンでは、Silver Snipersと呼ばれる65歳以上の高齢者で構成されるeスポーツチームも出てきています。そのうち日本でも、高齢者がeスポーツの舞台に登場する日が来るかもしれませんね。 出典:「e スポーツの実施が高齢者の認知機能及び幸福感に及ぼす影響」(日本スポーツ産業学会第30回大会発表)
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福祉に欠かせない「社会福祉士」の国家試験の合格者数が過去最多!

2023年3月7日、社会福祉振興・試験センターは、2023年2月5日に実施した今年度の社会福祉士国家試験の合格者を発表。合格者数・合格率ともに過去最高になったことがわかりました。 社会福祉士について そもそも、社会福祉士とはどんな職業なのでしょうか? 社会福祉士とは、福祉を中心とした相談業務に必要な知識やスキルがあることを証明する国家資格のこと。高齢者や身体・精神に障がいがある人、生活困窮者でも安心して日常生活が送れるようにサポートする職業です。 業務をおこなうには、保険、医療、高齢者福祉、児童福祉など福祉に関わる幅広い知識が必要なため、国家試験に合格することが義務付けられています。また、国家試験を受験するためには、次のうちいずれかの要件が必要です。 福祉系大学または福祉系短期大学を卒業(履修が必須な指定科目あり) 指定された社会福祉士養成施設を卒業 なお、短期大学を卒業した人は相談援助の実務経験も、国家試験を受験するための条件となっています。 社会福祉士の合格者数が過去最多に 今回、社会福祉士の国家試験を受験した3万6974人のうち1万6338人が合格し、過去最多となったことがわかりました。ちなみになお、昨年度の受験者数は3万4563人で、合格者数は1万742人でした。 さらに、合格率も44.2%と過去最高を記録したことが判明。2020年度の合格率が29.3%、2021年度の合格率が31.1%だったことを踏まえると、その差は一目瞭然です。 合格者が1万5000人を超えるのも、合格率が40%を超えるのも今回がはじめてとのこと。この結果を受けて、厚生労働省は「今年度から試験内容を見直したことも影響しているのではないか」としています。 今後、高齢者や障がいを持った人などどんな人でも自分らしく生きていけるような社会をつくっていくためには、多様な人と連携して生活を支える社会福祉士の存在が不可欠です。 志を持った人が社会福祉士になって、より暮らしやすい社会になると良いですね。 参考:「福祉の資格」(全国社会福祉協議会)
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AIがケアマネジャーに!?対話AI「MICSUS」で業務が7割減

KDDI株式会社、国立研究開発法人情報通信研究機構(以下、NICT)、NECソリューションイノベータ株式会社は、内閣府主催の「総合科学技術・イノベーション会議」に3社共同の事業が採択。開発している高齢者向け対話AIシステム「MICSUS(ミクサス)」を活用した介護モニタリングの実証実験をおこないました。 その結果、ぬいぐるみ型の専用端末やスマートフォンアプリを活用することで、ケアマネジャーが高齢者の生活状況などを確認する「介護モニタリング」における面談と記録に要する時間を7割削減できたことが明らかになったのです。 高齢者向け対話AIシステム「MICSUS(ミクサス)」について そもそも、KDDIらが開発している、高齢者向け対話AIシステム「MICSUS(ミクサス)」とは何でしょうか? 「MICSUS」は、専用のぬいぐるみ型の端末やスマートフォンアプリに搭載された、会話したり音声や表情を読み取ったりできるAI。「MICSUS」には、介護の専門家の知見を取り入れたAIシステムが組み込まれていて、高齢者と「MICSUS」との対話を通じて高齢者の健康状態や生活状況の変化などの情報を収集します。 もともと、これらの情報はケアマネジャーが高齢者にヒアリングをおこなうことで入手し、ケアプランの見直しなどに活用していました。しかし「MICSUS」を使えば、ケアマネジャーがヒアリングしなくてもケアプランの見直しに必要な情報が入手できるのです。 ケアマネジャーの業務時間が大幅減少 今回の実証実験は、2022年6月28日~2023年1月28日の期間に実施。自宅やサービス付き高齢者住宅などの施設で暮らす高齢者179人を対象におこなわれました。 実証実験中は、「MICSUS」が組み込まれたぬいぐるみ型の専用端末やスマートフォンと高齢者が計927回面談。ケアマネジャーが記録用のツールアプリから高齢者の情報を読み取ることで、面談1回当たりの面談と記録に要する業務時間を平均7.0分から2.2分へと約7割短縮することに成功したことを明かしました。 また、「MICSUS」が質問して高齢者が回答するという対話を通して、高齢者の健康状態や生活習慣を約93%の精度で収集できたことも確認されました。 これからますます高齢化社会が進展することが見込まれ、より少ない人数で高齢者を支えることが予想されている中、ケアマネジャーや介護士などの業務改善は急務となっています。この「MICSUS」が普及していけば、ケアマネジャーもより効率的に業務に取り込めそうですね。
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2種以上の下剤を使うと認知症リスクが9割アップ!?下剤に頼らない対策を

新たな研究で、下剤を日常的に使っているとのちに認知症を発症するリスクが高まることが示されました。複数のタイプの下剤を併用する人や、浸透圧を利用して便を柔らかくするタイプの下剤を使っている人は、特にリスクが高まることもわかりました。 この研究結果は、「Neurology」という医学誌に掲載されています。 認知症の無い中年男女を研究対象に 今回の研究では、イギリスの研究プロジェクトに参加した、認知症のない40〜69歳の成人50万2229人を対象に設定。対象者の医療データを解析しました。 また、試験を始めるときに「下剤の常用」の定義を「過去4週間の間、市販の下剤をほぼ毎日使用していること」とした場合、対象者のうち3.6%である、1万8,235人がこれに該当したことが判明しました。 下剤を常用している人は認知症リスクが増加 平均して約10年の追跡調査の結果、下剤を常用していない人では0.4%だった認知症の発症率が、下剤を常用していた人では1.3%と上昇していたことが明らかになりました。 また、あらゆる原因による認知症と脳の血管が詰まったり破れたりすることによって起こる血管性の認知症は、使用する下剤の種類が多いほど発症リスクが増加したことも判明。具体的な数値は、使用する下剤の種類が1種類の人では、浸透圧を利用して便を柔らかくするタイプの下剤を使っている人のみ28%のリスク増加でしたが、2種類以上の下剤を併用していた人の認知症リスクは下剤のタイプに関わらず90%増加したことがわかりました。 以上の結果を受けて、研究論文の著者のひとりである、中国科学院深圳(シンセン)先進技術研究院のフェン・シャー氏は「下剤を常用している人は認知症リスクが増加することが示された。しかし、現時点で慌てる必要はない。さらに研究を重ねて、結果を確かめる必要がある」と冷静に構えるように呼びかけています。 また、シャー氏は「便秘の多くは水分や食物繊維を意識的に多く摂ったり、運動量を増やしたりすることで緩和できる。このような便秘対策のほうが便秘薬を使うより健康的だ」と指摘しました。 年を重ねるにつれて胃腸の動きが悪くなるため、常用しがちな下剤。しかし、下剤を使って無理に排泄すると、血圧が急降下する「排便ショック」を引き起こすこともあります。用量・用法を守って適切に使っていきたいですね。
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山口県で「高齢者警戒情報」!?高齢者の死亡事故が立て続けに…

山口県では、2023年2月24日~3月2日の6日間で高齢者が死亡する交通事故が3件発生。このことを受けて、山口県は3月2日に県内全域で「高齢者警戒情報」を発表しました。 山口県や警察は、自転車でもヘルメットを着用してほしいなどとして、交通事故への警戒を呼びかけています。 山口県が「高齢者警戒情報」を発表 山口県では、6日間で3件の高齢者が死亡する交通事故が発生しました。 警察によると、2月25日に長門市で自転車に乗った83歳の女性が車にはねられ翌日死亡する事故が起きたそうです。続いて、2月28日の柳井市でも、自転車に乗った69歳の男性が道路脇にある用水路に突っ込んで死亡する事故が発生。さらに3月2日には、平生町で道路を歩いて横断していた84歳の男性が軽乗用車にはねられ死亡する事故が起きました。 高齢者が死亡する交通事故が相次いだことを受けて、山口県は今年度3回目となる「高齢者警戒情報」を県内全域に発表。警察は交通パトロールや取り締まりを強化していきます。 高齢者の交通事故を防止するために 山口県は、2023年の3月9日~3月15日の約1週間を「高齢者の交通事故防止県民運動週間」に設定。交通事故を防ぐために、以下のことをするように呼びかけています。 手を上げて道路を渡る 道路を横断するときは、左右をよく確認してから渡る 夜間に歩いて外出する際は、明るい服や反射材を着用し自分を目立たせる 自転車に乗るときはヘルメットを着用して頭を守る これから夜間も暖かくなり、夜風に吹かれながら散歩したいと思っている人もいるでしょう。しかし、夕暮れ時や夜間になると自分も車のドライバーも視界が狭くなるため、一層安全に留意しながら出かけたいですね。

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介護付き有料老人ホームとは│提供されるサービス・費用・入居条件などを解説

介護付き有料老人ホームは、介護スタッフが24時間常駐している介護施設。介護サービスや身の回りの世話を受けられます。 この記事では、介護付き有料老人ホームの種類及び入居のための条件や必要な費用、サービス内容などを詳しく説明しています。 https://youtu.be/oK_me_rA0MY 介護付き有料老人ホームの特徴 介護付き有料老人ホームとは、有料老人ホームのうち、都道府県または市町村から「特定施設入居者生活介護」の指定を受けた施設です。24時間介護スタッフが常駐し、介護や生活支援などは施設の職員により提供されます。 主に民間企業が運営しているため、サービスの内容や料金は施設ごとに異なります。また、入居基準も施設により異なり、自立している方から介護が必要な方まで幅広く受け入れている施設も。選択肢が幅広いため、自分に合った施設を選ぶことができます。 看取りまで対応している施設も多数あり、「終の棲家(ついのすみか)」を選ぶうえでも選択肢のひとつとなります。 全体の概要をまとめるとこのようになります。 費用相場 入居時費用 0~数千万円 月額利用料 15~30万円 入居条件 要介護度 自立~要介護5※1 認知症 対応可 看取り 対応可 入居のしやすさ ◯ ※施設の種類によって異なります。 特定施設入居者生活介護とは 特定施設入居者生活介護は、厚生労働省の定めた基準を満たす施設で受けられる介護保険サービスです。ケアマネジャーが作成したケアプランに基づき提供される食事や入浴・排泄など介助のほか、生活支援、機能回復のためのリハビリなどもおこなわれます。指定を受けてこのサービスを提供する施設は、一般的に「特定施設」の略称で呼ばれています。 介護付き有料老人ホームの種類と入居基準 介護付き有料老人ホームには「介護専用型」「混合型」「健康型」の3種類があり、それぞれ入居条件が異なります。 介護度 ...

2021/11/10

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グループホームとは|入居条件や費用、入居時に気をつけたいポイントを解説

認知症の方の介護は大変です。「そろそろ施設への入居を検討しよう」と思っても、認知症の症状があると、入居を断られてしまうのではと心配もあるでしょう。 グループホームは認知症高齢者のための介護施設です。住み慣れた地域で暮らし続けられる地域密着型サービスであり、正式な名称を「認知症対応型共同生活介護」といいます。 こちらの記事では、グループホームについて解説します。また、グループホームで受けられるサービスや費用、施設選びのポイントも紹介しますので、ぜひ参考にしてください。 https://youtu.be/EofVO7MRRDM この記事を読めばこれがわかる! グループホームの詳細がわかる! グループホームを選ぶ際のポイントがわかる! グループホームへ入居する際の注意点がわかる! グループホームとは グループホームとは、認知症高齢者のための介護施設です。専門知識と技術をもったスタッフの援助を受けて、要支援以上の認知症高齢者が少人数で共同生活をおくります。 「ユニット」といわれる少人数のグループで生活し、入居者はそれぞれ家事などの役割分担をします。 調理や食事の支度、掃除や洗濯など入居者の能力に合った家事をして自分らしく共同生活を過ごすところが、ほかの介護施設や老人ホームとは異なるポイントです。 グループホームの目的は、認知症高齢者が安定した生活を現実化させること。そのために、ほかの利用者やスタッフと協力して生活に必要な家事を行うことで認知症症状の進行を防ぎ、できるだけ能力を維持するのです。 グループホームは少人数「ユニット」で生活 グループホームでは「ユニット」と呼ばれるグループごとに区切って共同生活を送るのが決まり。1ユニットにつき5人から9人、原則1施設につき原則2ユニットまでと制限されています。 少人数に制限する理由は、心穏やかに安定して過ごしやすい環境を整えるため。環境変化が少なく、同じグループメンバーで協力して共同生活することは、認知症の進行を防ぐことに繋がります。 認知症の方にとって新しく出会う人、新しく覚えることが難しいので、入居者やスタッフの入れ替わりが頻繁にある施設では認知症の高齢者は心が落ち着かず、ストレスを感じ生活しづらくなってしまいます。その結果、認知症症状を悪化させるだけでなく、共同生活を送る上でトラブルを起こすきっかけとなります。 慣れ親しんだ場所を離れて新しい生活をするのは認知症の方には特に心配が尽きないもの。その心配を軽減するため、より家庭にできるだけ近づけ、安心して暮らせるようにしています。 グループホームの入居条件 グループホームに入居できるのは医師から「認知症」と診断を受けている方で、一定の条件にあてはまる方に限ります。 原則65歳以上でかつ要支援2以上の認定を受けている方 医師から認知症の診断を受けている方 心身とも集団生活を送ることに支障のない方 グループホームと同一の市町村に住民票がある方 「心身とも集団生活を送ることに支障のない」という判断基準は施設によって異なります。入居を希望している施設がある場合には、施設のスタッフに相談しましょう。 また、生活保護を受けていてもグループホームに入ることは基本的には可能です。しかし、「生活保護法の指定を受けている施設に限られる」などの条件があるので、実際の入居に関しては、行政の生活支援担当窓口やケースワーカーに相談してみましょう。 グループホームから退去を迫られることもある!? グループホームを追い出される、つまり「強制退去」となることは可能性としてゼロではありません。一般的に、施設側は入居者がグループホームでの生活を続けられるように最大限の努力をします。それでも難しい場合は、本人やその家族へ退去を勧告します。「暴言や暴力などの迷惑行為が著しい場合」「継続的に医療が必要になった場合」「自傷行為が頻発する場合」etc。共同生活が難しくなった場合には追い出されてしまうこともあるのです グループホームで受けられるサービス グループホームで受けられるサービスは主に以下です。 生活支援 認知症ケア 医療体制 看取り それぞれ詳しく見てみましょう。 生活支援 グループホームでは以下の生活面でのサービスを受けられます。 食事提供 :◎ 生活相談 :◎ 食事介助 :◎ 排泄介助 :◎ 入浴介助 :◎ 掃除・洗濯:◯ リハビリ :△ レクリエーション:◎ 認知症を発症すると何もできなくなってしまうわけではなく、日常生活を送るだけなら問題がないことも多いです。 グループホームには認知症ケア専門スタッフが常駐しています。認知症進行を遅らせる目的で、入居者が専門スタッフの支援を受けながら入居者の能力(残存能力)に合った家事を役割分担して自分たち自身でおこないます。 食事の準備として買い出しから調理、配膳、後片付けまで、そして洗濯をして干すといった作業や掃除も、スタッフの介助を受けながら日常生活を送ります。 グループホームでは、入居者の能力(残存能力)に合った家事を役割分担して自分たち自身でおこなうことになります。 例えば、食事の準備として買い出しから調理、配膳、後片付けまで。また、そして洗濯をして、干すまで…など。そのために必要な支援を、認知症ケアに長けた専門スタッフから受けられるのが、グループホームの大きな特徴です。 グループホームは日中の時間帯は要介護入居者3人に対して1人以上のスタッフを配置する「3:1」基準が設けられています。施設規模によっては、付き添いやリハビリなどの個別対応が難しいので、入居を検討する際は施設に確認しましょう。 認知症ケア 施設内レクリエーションやリハビリのほかに、地域の方との交流を図るための活動の一環として地域のお祭りに参加や協力をしたり、地域の人と一緒に公園掃除などの活動を行う施設も増えてきました。 グループホームとして積み上げてきた認知症ケアの経験という強みを活かし、地域に向けた情報発信などのさまざまな活動が広がっています。 地域の方と交流する「認知症サロン」などを開催して施設外に居場所を作ったり、啓発活動として認知症サポーター養成講座を開いたりするなど、地域の人々との交流に重きを置くところが増えています。 顔の見える関係づくりをすることで地域の人に認知症について理解を深めてもらったり、在宅介護の認知症高齢者への相談支援につなげたり。 こうした活動は認知症ケアの拠点であるグループホームの社会的な価値の向上や、人とのつながりを通じて入所者の暮らしを豊かにする効果が期待できます。 医療体制 グループホームの入居条件として「身体症状が安定し集団生活を送ることに支障のない方」と定義しているように、施設に認知症高齢者専門スタッフは常駐していますが、看護師が常駐していたり、医療体制が整っているところはまだまだ少ないです。 しかし近年、高齢化が進む社会の中で、グループホームの入居者の状況も変わってきています。 現在は看護師の配置が義務付けられていないので、医療ケアが必要な人は入居が厳しい可能性があります。訪問看護ステーションと密に連携したり、提携した医療機関が施設が増えたりもしているので、医療体制について気になることがあれば、施設に直接問い合わせてみましょう。 看取り 超高齢社会でグループホームの入所者も高齢化が進み、「看取りサービス」の需要が増えてきました。 すべてのグループホームで看取りサービス対応しているわけではないので、体制が整っていないグループホームの多くは、医療ケアが必要な場合、提携医療施設や介護施設へ移ってもらう方針を採っています。 介護・医療体制の充実度は施設によってさまざまです。介護保険法の改正が2009年に行われ、看取りサービスに対応できるグループホームには「看取り介護加算」として介護サービスの追加料金を受け取れるようになりました。 看取りサービスに対応しているグループホームは昨今の状況を受け増加傾向にあります。パンフレットに「看取り介護加算」の金額が表記されているかがひとつの手がかりになります。 グループホームの設備 グループホームは一見、普通の民家のようで、家庭に近い雰囲気が特徴ですが、立地にも施設基準が設けられています。 施設内設備としては、ユニットごとに食堂、キッチン、共同リビング、トイレ、洗面設備、浴室、スプリンクラーなどの消防設備など入居者に必要な設備があり、異なるユニットとの共有は認められていません。 入居者の方がリラックスして生活できるように、一居室あたりの最低面積基準も設けられています。このようにグループホーム設立にあたっては一定の基準をクリアする必要があります。 立地 病院や入居型施設の敷地外に位置している利用者の家族や地域住民と交流ができる場所にある 定員 定員は5人以上9人以下1つの事業所に2つの共同生活住居を設けることもできる(ユニットは2つまで) 居室 1居室の定員は原則1人面積は収納設備等を除いて7.43㎡(約4.5帖)以上 共有設備 居室に近接して相互交流ができるリビングや食堂などの設備を設けること台所、トイレ、洗面、浴室は9名を上限とする生活単位(ユニット)毎に区分して配置 グループホームの費用 グループホーム入居を検討する際に必要なのが初期費用と月額費用です。 ここからは、グループホームの入居に必要な費用と、「初期費用」「月額費用」それぞれの内容について詳しく解説していきます。 ...

2021/11/15

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【動画でわかる】有料老人ホームとは?費用やサービス内容、特養との違いは

介護施設を探している中で「老人ホームにはいろいろな種類があるんだ。何が違うんだろう?」と疑問を感じることがあるかもしれません。 そこで今回は、名前に「老人ホーム」とつく施設の中でも、「有料老人ホーム」を中心に紹介。よく似ている「特別養護老人ホーム」との違いも見ていきます。 「老人ホームの種類が多すぎて訳がわからない」と思ったら、ぜひ参考にしてみてくださいね。 https://youtu.be/eMgjSeJPT8c 有料老人ホームの種類 有料老人ホームには、以下の3種類があります。 介護付き有料老人ホーム 住宅型有料老人ホーム 健康型有料老人ホーム この3種類の違いを以下にまとめています。 種類 介護付き有料老人ホーム ...

2021/10/28

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