「減塩」という言葉について、どんなイメージを持っているでしょうか。
「健康的」というプラスのイメージを持っている人もいれば、「味が薄そう」「値段が高い」などのマイナスイメージを持っている人もいるかもしれません。
また、高齢者に多い高血圧の改善には、塩分を控えることは重要。しかし、コンビニやスーパーの惣菜で済ませていると、どうしても塩分の摂取量が増えてしまいがちですよね。
そこで、厚生労働省は食品メーカーなどと協力して減塩食品を広める「健康的で持続可能な食環境戦略イニシアチブ」を設立しました。
このイニシアチブでは、栄養に関する健康問題を解決するために広く消費者に情報発信などをしていくそうです。
厚生省は今月9日、産官学で栄養による健康問題の解決に取り組む「健康的で持続可能な食環境戦略イニシアチブ」を設立しました。
このイニシアチブは、「食塩の過剰摂取」「若年女性のやせ」「栄養格差」などの栄養問題を解決するために、各社の商品開発を後押ししたり、消費者への情報発信などを進めていくそうです。
特に「食塩の過剰摂取」は全世代が生涯にわたって取り組む課題と位置づけて、優先的に対応していくべき問題としています。
ちなみに、日本人の食塩摂取量は1日10.1グラム。WHO(世界保健機関)が推奨する1日5グラム未満の約2倍の量です。
そういった原因もあり、成人男性の30%、女性の25%が高血圧という調査結果も。高血圧は脳卒中や心臓病の原因ともなるため、一刻も早く塩分摂取量を減らすことが求められています。
しかし、生活習慣を変えるには個人の努力では限界があります。そこで、設立されたのがこのイニシアチブです。
このイニシアチブで国や研究機関、メーカーやメディアなどの企業が手を組むことによって、「誰もが自然に健康になれる食環境づくり」を目指すそうです。
例えば、消費者が無理なく塩分の摂取量を減らせるように企業が美味しい商品を開発したり、消費者が適切な栄養知識を手に入れられるようにメディアが情報発信をするなど、「無理なく減塩」ができる環境を目指します。
塩分量を気にした方が良いと思いつつも、しょっぱいものの方が美味しく感じられて味付けが濃いものを選んでしまうことってありますよね。
でも減塩商品が美味しければ、自然とそちらを選ぶのではないでしょうか。
自分で意識して塩分を控えるのはもちろん大切ですが、減塩商品が当たり前になって健康になれるような商品が増えていくことに期待ですね。
介護施設への入居について、地域に特化した専門相談員が電話・WEB・対面などさまざまな方法でアドバイス。東証プライム上場の鎌倉新書の100%子会社である株式会社エイジプラスが運営する信頼のサービスです。