認知症のせいでショートステイを断られることはありますか?理由も教えてください

認知症のせいでショートステイを断られることはありますか?理由も教えてください

更新日 2024/03/19
認知症の親御さんを介護している友人が、「認知症のせいでショートステイを断られた」と言っていました。そんなことはあるんでしょうか?

私も認知症の父を在宅介護しており、ショートステイの利用を検討しています。しかし、友人の話を聞いて、父もショートステイの利用を断られてしまうのでは、と不安です。

(坂井さん・会社員・57歳)

認知症の症状によっては、ショートステイの利用を断られることはあります。具体的には、ほかのご利用者やスタッフさんに暴言や暴力を振るったり、帰宅願望によって落ち着きがないといった症状です。

ただ、ほかにも施設が定員オーバーであったり医療行為が対応できないといった認知症と関係ない理由で断られる場合もあります。そのため、もし利用を断られたらまずは受け入れ拒否の理由を確認しましょう。

もし、医療行為がある場合は一般的なショートステイの利用を断られる可能性があります。そのときは、医療型ショートステイ(短期入所療養介護)の利用も検討してください。

ショートステイ利用を断られる理由は?

認知症の親御さんを介護している友人が「ショートステイを断られた」と言っていました。そんなことってあるんでしょうか?

私も認知症の父を介護しており、ショートステイの利用を考えています。もしかしたら、父もショートステイを断られてしまうのでは、と不安になって…。

どういった理由でショートステイを断られたんでしょうか?

うーん、理由についてはよく聞いていないですね…。

法令上は、「正当な理由なく介護サービスの利用を断ってはいけない」とされています。が、正当な理由がある場合は、ショートステイの利用を断られることはありえます。

「正当な理由」ってどんな理由ですか?

厚生労働省は、以下のようなものが「正当な理由」にあたるとしています。

  • 当該事業所の現員からは利用申込に応じられない場合 
  • 利用申込者の居住地が当該事業所の通常の事業の実施地域外である場合 
  • その他利用申込者に対し自ら適切な介護サービスを提供することが困難な場合
引用元:厚生労働省 老健局「介護保険最新情報 Vol.920 令和3年2月8日

わかりにくい言い回しなので、ひとつづつお話ししますね。

当該事業所の現員からは利用申込に応じられない場合

「当該事業所の現員からは利用申込に応じられない場合」というのは、つまりは定員オーバーになってしまう場合です。

ショートステイに限らず、介護サービスにはサービスを提供できる定員が決められています。これはサービスの質や安全性を確保するために守らなければなりません。

そのため、利用を希望するショートステイが定員を満たしている場合は利用を断られてしまうでしょう。

なるほど。安全のためなら定員は守らないといけないですね。

利用申込者の居住地が当該事業所の通常の事業の実施地域外である場合

「利用申込者の居住地が当該事業所の通常の事業の実施地域外である場合」というのは、ショートステイでは主に送迎のエリア外である場合が当てはまります。

たいていのショートステイは自宅への送迎も含めてサービス提供しています。しかし、ご利用者の家を順番に車でまわって送迎するので、送迎可能エリアを指定していることが多いんです。そのため、送迎エリア外の場合は利用を断られる可能性があります。

ただ、このケースではご家族がショートステイの建物まで送り迎えすることで利用可能になることも。ご家族で送迎ができるなら解決できるかもしれません。

ショートステイで送迎もしてくれるんですね。確かにあまりに遠い地域だと送迎までできないですもんね。

その他利用申込者に対し自ら適切な介護サービスを提供することが困難な場合

ご家族が頭を悩ませることが多いのが、「その他利用申込者に対し自ら適切な介護サービスを提供することが困難な場合」です。これは、つまりショートステイ側が対応しきれない状態のため利用を断るケースです。

「ショートステイ側が対応しきれない」とはどういうことですか?

認知症の方の場合、症状によってはショートステイで対応できないことがあります。具体的には、ほかのご利用者やスタッフさんに暴力・暴言がある、帰宅願望が強くて落ち着かないといったケースです。

うちの父はほかの人に手をあげたり暴言を吐いたりすることはないと思いますが、落ち着きがないときはありますね…。

認知症の受け入れ状況はショートステイによって大きく異なりますから、事前に確認してくださいね。

また、インスリン注射や喀痰吸引といった医療行為が必要な場合も受け入れできないことが多いです。もし医療行為が日常的に必要な場合は、ショートステイに確認してくださいね。

ショートステイを断られたらどうすれば良い?

ショートステイを断られる理由についてよくわかりました。もし、父がショートステイを断られたらどうしたら良いんでしょうか?

もしショートステイを断られたら、次の順番で落ち着いて対応しましょう。

  1. 受け入れ拒否の理由を確認する
  2. ほかのショートステイを探す

1.受け入れ拒否の理由を確認する

そのショートステイが定員オーバーなのか、送迎エリア外なのか、認知症の症状や医療行為が対応できないのか…受け入れを断られた理由を施設にはっきり確認しましょう。

送迎エリア外の場合など、ご家族が送迎することで解決することもありますし、断られた理由をはっきりさせることで次のショートステイを探すときの判断材料になります。

確かに。なぜ断られたかわからないと、次にどうしたら良いかわからないですもんね。

2.ほかのショートステイを探す

定員オーバーや認知症の症状といった、こちらで解決できないことでショートステイを断られた場合、別のショートステイを探しましょう。

でも、もし認知症の症状が理由で断られた場合、ほかのショートステイでも受け入れてもらえないんじゃないですか?

いえ、認知症の症状の受け入れは施設によって異なるんです。以前にも同様の症状を持つ方を受け入れた実績がある施設なら利用できるでしょうし、人員体制などによっても受け入れ状況が変わりますから。

そうなんですね!じゃあ、まずはショートステイに父の認知症について相談する必要がありそうですね。

それに加えて、医療行為が必要な場合もショートステイに相談してください。インスリン注射や喀痰吸引、経管栄養といった医療行為が日常的に必要な場合、一般的なショートステイだと受け入れてもらえない可能性があります。

うちの父は特に医療行為は必要ありませんが…。もし医療行為が必要になったら、ショートステイは利用できないんでしょうか?

一般のショートステイのなかには、医療行為も対応可能な施設はあります。もし、医療行為を理由にショートステイを断られた場合は医療型ショートステイ(短期入所療養介護)も検討してみると良いかもしれません。

医療型ショートステイは、医療行為にも対応しているショートステイ。インスリン注射、経管栄養、喀痰吸引などにも対応しています。また、認知症やリハビリ、終末期のターミナルケアも対応しているなど、医療体制が整っている施設なんです。

へぇ!それは安心ですね。

医療型ショートステイのサービスを提供しているのは、主に以下の施設です。

これらの施設では医師や看護師が常駐しているなど、医療ケアが充実しています。そのため、医療行為が理由でショートステイを断られた方でも受け入れが可能だと思いますよ。

ショートステイは施設によって受け入れ状況が大きく異なります。とある施設が受け入れNGだったからといって別の施設もNGとは限りません。まずは、受け入れを断られた理由をはっきりさせて、別のショートステイを検討してみてくださいね。

  • 施設側は正当な理由なくショートステイの受け入れ拒否はできない
  • 定員オーバー、送迎対象外地域、対応が難しい症状といった場合に断られることがある
  • 断られたら、理由を確認してほかのショートステイを探そう

地域から老人ホーム・介護施設を探す

北海道・東北

北海道札幌市)|青森県岩手県宮城県仙台市)|秋田県山形県福島県

関東

東京都神奈川県横浜市 / 川崎市 / 相模原市)|埼玉県さいたま市)|千葉県千葉市)|茨城県栃木県群馬県

甲信越・北陸

新潟県新潟市)|富山県石川県福井県長野県山梨県

東海

愛知県名古屋市)|岐阜県三重県静岡県静岡市 / 浜松市

関西

大阪府大阪市 / 堺市)|京都府京都市)|兵庫県神戸市)|滋賀県奈良県和歌山県

中国・四国

岡山県岡山市)|広島県広島市)|鳥取県島根県山口県徳島県香川県愛媛県高知県

九州・沖縄

福岡県福岡市 / 北九州市)|熊本県熊本市)|佐賀県長崎県大分県宮崎県鹿児島県沖縄県

よく読まれている記事

よく読まれている記事

article-image

介護付き有料老人ホームとは│提供されるサービス・費用・入居条件などを解説

介護付き有料老人ホームは、介護スタッフが24時間常駐している介護施設。介護サービスや身の回りの世話を受けられます。 この記事では、介護付き有料老人ホームの種類及び入居のための条件や必要な費用、サービス内容などを詳しく説明しています。 https://youtu.be/oK_me_rA0MY 介護付き有料老人ホームの特徴 介護付き有料老人ホームとは、有料老人ホームのうち、都道府県または市町村から「特定施設入居者生活介護」の指定を受けた施設です。24時間介護スタッフが常駐し、介護や生活支援などは施設の職員により提供されます。 主に民間企業が運営しているため、サービスの内容や料金は施設ごとに異なります。また、入居基準も施設により異なり、自立している方から介護が必要な方まで幅広く受け入れている施設も。選択肢が幅広いため、自分に合った施設を選ぶことができます。 看取りまで対応している施設も多数あり、「終の棲家(ついのすみか)」を選ぶうえでも選択肢のひとつとなります。 全体の概要をまとめるとこのようになります。 費用相場 入居時費用 0~数千万円 月額利用料 15~30万円 入居条件 要介護度 自立~要介護5※1 認知症 対応可 看取り 対応可 入居のしやすさ ◯ ※施設の種類によって異なります。 特定施設入居者生活介護とは 特定施設入居者生活介護は、厚生労働省の定めた基準を満たす施設で受けられる介護保険サービスです。ケアマネジャーが作成したケアプランに基づき提供される食事や入浴・排泄など介助のほか、生活支援、機能回復のためのリハビリなどもおこなわれます。指定を受けてこのサービスを提供する施設は、一般的に「特定施設」の略称で呼ばれています。 介護付き有料老人ホームの種類と入居基準 介護付き有料老人ホームには「介護専用型」「混合型」「健康型」の3種類があり、それぞれ入居条件が異なります。 介護度 ...

2021/11/10

article-image

グループホームとは|入居条件や費用、入居時に気をつけたいポイントを解説

認知症の方の介護は大変です。「そろそろ施設への入居を検討しよう」と思っても、認知症の症状があると、入居を断られてしまうのではと心配もあるでしょう。 グループホームは認知症高齢者のための介護施設です。住み慣れた地域で暮らし続けられる地域密着型サービスであり、正式な名称を「認知症対応型共同生活介護」といいます。 こちらの記事では、グループホームについて解説します。また、グループホームで受けられるサービスや費用、施設選びのポイントも紹介しますので、ぜひ参考にしてください。 https://youtu.be/EofVO7MRRDM この記事を読めばこれがわかる! グループホームの詳細がわかる! グループホームを選ぶ際のポイントがわかる! グループホームへ入居する際の注意点がわかる! グループホームとは グループホームとは、認知症高齢者のための介護施設です。専門知識と技術をもったスタッフの援助を受けて、要支援以上の認知症高齢者が少人数で共同生活をおくります。 「ユニット」といわれる少人数のグループで生活し、入居者はそれぞれ家事などの役割分担をします。 調理や食事の支度、掃除や洗濯など入居者の能力に合った家事をして自分らしく共同生活を過ごすところが、ほかの介護施設や老人ホームとは異なるポイントです。 グループホームの目的は、認知症高齢者が安定した生活を現実化させること。そのために、ほかの利用者やスタッフと協力して生活に必要な家事を行うことで認知症症状の進行を防ぎ、できるだけ能力を維持するのです。 グループホームは少人数「ユニット」で生活 グループホームでは「ユニット」と呼ばれるグループごとに区切って共同生活を送るのが決まり。1ユニットにつき5人から9人、原則1施設につき原則2ユニットまでと制限されています。 少人数に制限する理由は、心穏やかに安定して過ごしやすい環境を整えるため。環境変化が少なく、同じグループメンバーで協力して共同生活することは、認知症の進行を防ぐことに繋がります。 認知症の方にとって新しく出会う人、新しく覚えることが難しいので、入居者やスタッフの入れ替わりが頻繁にある施設では認知症の高齢者は心が落ち着かず、ストレスを感じ生活しづらくなってしまいます。その結果、認知症症状を悪化させるだけでなく、共同生活を送る上でトラブルを起こすきっかけとなります。 慣れ親しんだ場所を離れて新しい生活をするのは認知症の方には特に心配が尽きないもの。その心配を軽減するため、より家庭にできるだけ近づけ、安心して暮らせるようにしています。 グループホームの入居条件 グループホームに入居できるのは医師から「認知症」と診断を受けている方で、一定の条件にあてはまる方に限ります。 原則65歳以上でかつ要支援2以上の認定を受けている方 医師から認知症の診断を受けている方 心身とも集団生活を送ることに支障のない方 グループホームと同一の市町村に住民票がある方 「心身とも集団生活を送ることに支障のない」という判断基準は施設によって異なります。入居を希望している施設がある場合には、施設のスタッフに相談しましょう。 また、生活保護を受けていてもグループホームに入ることは基本的には可能です。しかし、「生活保護法の指定を受けている施設に限られる」などの条件があるので、実際の入居に関しては、行政の生活支援担当窓口やケースワーカーに相談してみましょう。 グループホームから退去を迫られることもある!? グループホームを追い出される、つまり「強制退去」となることは可能性としてゼロではありません。一般的に、施設側は入居者がグループホームでの生活を続けられるように最大限の努力をします。それでも難しい場合は、本人やその家族へ退去を勧告します。「暴言や暴力などの迷惑行為が著しい場合」「継続的に医療が必要になった場合」「自傷行為が頻発する場合」etc。共同生活が難しくなった場合には追い出されてしまうこともあるのです グループホームで受けられるサービス グループホームで受けられるサービスは主に以下です。 生活支援 認知症ケア 医療体制 看取り それぞれ詳しく見てみましょう。 生活支援 グループホームでは以下の生活面でのサービスを受けられます。 食事提供 :◎ 生活相談 :◎ 食事介助 :◎ 排泄介助 :◎ 入浴介助 :◎ 掃除・洗濯:◯ リハビリ :△ レクリエーション:◎ 認知症を発症すると何もできなくなってしまうわけではなく、日常生活を送るだけなら問題がないことも多いです。 グループホームには認知症ケア専門スタッフが常駐しています。認知症進行を遅らせる目的で、入居者が専門スタッフの支援を受けながら入居者の能力(残存能力)に合った家事を役割分担して自分たち自身でおこないます。 食事の準備として買い出しから調理、配膳、後片付けまで、そして洗濯をして干すといった作業や掃除も、スタッフの介助を受けながら日常生活を送ります。 グループホームでは、入居者の能力(残存能力)に合った家事を役割分担して自分たち自身でおこなうことになります。 例えば、食事の準備として買い出しから調理、配膳、後片付けまで。また、そして洗濯をして、干すまで…など。そのために必要な支援を、認知症ケアに長けた専門スタッフから受けられるのが、グループホームの大きな特徴です。 グループホームは日中の時間帯は要介護入居者3人に対して1人以上のスタッフを配置する「3:1」基準が設けられています。施設規模によっては、付き添いやリハビリなどの個別対応が難しいので、入居を検討する際は施設に確認しましょう。 認知症ケア 施設内レクリエーションやリハビリのほかに、地域の方との交流を図るための活動の一環として地域のお祭りに参加や協力をしたり、地域の人と一緒に公園掃除などの活動を行う施設も増えてきました。 グループホームとして積み上げてきた認知症ケアの経験という強みを活かし、地域に向けた情報発信などのさまざまな活動が広がっています。 地域の方と交流する「認知症サロン」などを開催して施設外に居場所を作ったり、啓発活動として認知症サポーター養成講座を開いたりするなど、地域の人々との交流に重きを置くところが増えています。 顔の見える関係づくりをすることで地域の人に認知症について理解を深めてもらったり、在宅介護の認知症高齢者への相談支援につなげたり。 こうした活動は認知症ケアの拠点であるグループホームの社会的な価値の向上や、人とのつながりを通じて入所者の暮らしを豊かにする効果が期待できます。 医療体制 グループホームの入居条件として「身体症状が安定し集団生活を送ることに支障のない方」と定義しているように、施設に認知症高齢者専門スタッフは常駐していますが、看護師が常駐していたり、医療体制が整っているところはまだまだ少ないです。 しかし近年、高齢化が進む社会の中で、グループホームの入居者の状況も変わってきています。 現在は看護師の配置が義務付けられていないので、医療ケアが必要な人は入居が厳しい可能性があります。訪問看護ステーションと密に連携したり、提携した医療機関が施設が増えたりもしているので、医療体制について気になることがあれば、施設に直接問い合わせてみましょう。 看取り 超高齢社会でグループホームの入所者も高齢化が進み、「看取りサービス」の需要が増えてきました。 すべてのグループホームで看取りサービス対応しているわけではないので、体制が整っていないグループホームの多くは、医療ケアが必要な場合、提携医療施設や介護施設へ移ってもらう方針を採っています。 介護・医療体制の充実度は施設によってさまざまです。介護保険法の改正が2009年に行われ、看取りサービスに対応できるグループホームには「看取り介護加算」として介護サービスの追加料金を受け取れるようになりました。 看取りサービスに対応しているグループホームは昨今の状況を受け増加傾向にあります。パンフレットに「看取り介護加算」の金額が表記されているかがひとつの手がかりになります。 グループホームの設備 グループホームは一見、普通の民家のようで、家庭に近い雰囲気が特徴ですが、立地にも施設基準が設けられています。 施設内設備としては、ユニットごとに食堂、キッチン、共同リビング、トイレ、洗面設備、浴室、スプリンクラーなどの消防設備など入居者に必要な設備があり、異なるユニットとの共有は認められていません。 入居者の方がリラックスして生活できるように、一居室あたりの最低面積基準も設けられています。このようにグループホーム設立にあたっては一定の基準をクリアする必要があります。 立地 病院や入居型施設の敷地外に位置している利用者の家族や地域住民と交流ができる場所にある 定員 定員は5人以上9人以下1つの事業所に2つの共同生活住居を設けることもできる(ユニットは2つまで) 居室 1居室の定員は原則1人面積は収納設備等を除いて7.43㎡(約4.5帖)以上 共有設備 居室に近接して相互交流ができるリビングや食堂などの設備を設けること台所、トイレ、洗面、浴室は9名を上限とする生活単位(ユニット)毎に区分して配置 グループホームの費用 グループホーム入居を検討する際に必要なのが初期費用と月額費用です。 ここからは、グループホームの入居に必要な費用と、「初期費用」「月額費用」それぞれの内容について詳しく解説していきます。 ...

2021/11/15

article-image

【動画でわかる】有料老人ホームとは?費用やサービス内容、特養との違いは

介護施設を探している中で「老人ホームにはいろいろな種類があるんだ。何が違うんだろう?」と疑問を感じることがあるかもしれません。 そこで今回は、名前に「老人ホーム」とつく施設の中でも、「有料老人ホーム」を中心に紹介。よく似ている「特別養護老人ホーム」との違いも見ていきます。 「老人ホームの種類が多すぎて訳がわからない」と思ったら、ぜひ参考にしてみてくださいね。 https://youtu.be/eMgjSeJPT8c 有料老人ホームの種類 有料老人ホームには、以下の3種類があります。 介護付き有料老人ホーム 住宅型有料老人ホーム 健康型有料老人ホーム この3種類の違いを以下にまとめています。 種類 介護付き有料老人ホーム ...

2021/10/28

介護の基礎知識

total support

介護の悩みを
トータルサポート

total support

介護施設への入居について、地域に特化した専門相談員が電話・WEB・対面などさまざまな方法でアドバイス。東証プライム上場の鎌倉新書の100%子会社である株式会社エイジプラスが運営する信頼のサービスです。

鎌倉新書グループサイト