田中 達也さんの
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日本医療労働組合連合会は、全国の高齢者施設に対して夜間勤務の実態に関する調査を実施。その結果、大半の施設で16時間以上の夜勤を強いられていることが明らかになったのです。 全国の高齢者施設にアンケートを実施 今回の調査は以下の要領でおこなわれました。 調査時期：2022年6月の勤務実績をもとに、2022年11月までに回答を集約 アンケートに回答した施設：全国149施設210事業所 対象者：介護従事者3842人（うち、介護職員が2706人、看護職員が738人、その他398人） 大半の施設で16時間の夜勤を実施 今回の調査で、まず夜勤形態について尋ねたところ、その日の日勤者と夜勤者が交互に勤務をおこなう「2交代夜勤」を実施している施設が149施設中118施設と大半を占めていることが判明。また、この118施設のうち、93施設が16時間以上の夜勤をおこなっていることが明らかになりました。 次に、「夜勤明け翌日に勤務だったことがあるか」と質問。すると、40％の施設が「勤務だったことがある」と回答していることがわかりました。これを業態別に比較すると、特に特養では夜勤の翌日が勤務だったと回答した施設が多く、その割合は60％にも上りました。 1人夜勤が恒常化している施設も 調査では、夜勤は何人体制でおこなわれているかについても調べました。すると、グループホームや小規模多機能居宅介護では、すべての施設で1人体制での夜勤がおこなわれていることが明らかになったのです。 この実態について、日本医療は次のように述べています。「グループホームや小規模多機能型居宅介護などでは、夜勤配置基準は1人以上となっているため、ほとんどの施設で1人体制の夜勤が恒常的におこなわれている。1人夜勤中に職員が倒れて翌朝まで発見されなかった事故も報告されており、職員と利用者の安全を守るために1人で夜勤する体制を変えていく必要がある」。 1人勤務の場合、自分が抜けると利用者のケアができなくなるため、夜勤時には満足に仮眠できないケースがほとんど。そういった過酷な労働条件が理由で体調を崩し辞めていく職員も少なくありません。職員が長く働ける環境をつくっていくためにも、人員配置の引き上げなどの対応を政府にはおこなってほしいですね。

東京都は、2023年度から利用者の要介護度を維持・改善した介護事業所に報奨金を配る事業を新たに開始。そのための経費として、新年度予算のうち2億円がこの事業に投入されることになります。 要介護度が下がると報奨金をもらえる仕組みをつくり、利用者の自立支援につなげていきたい考えです。 要介護認定について そもそも、利用者の要介護認定とはどのようなものなのでしょうか？ 要介護認定とは、「どれくらいその利用者が介護サービスを必要としているか」という介護サービスの必要度を判断するもの。そのため、認知症を患い物忘れが激しくなったとしても、身体機能に問題がなければ要介護度は上がらないこともあります。 また、利用者の要介護度が高いほど多くの介護サービスを必要とするため、施設に入ってくる介護報酬も高くなります。 では、この要介護度はどのように判定されるのでしょうか？ 要介護度の判定は、コンピューターによる一次判定と、専門家が集まって協議する二次判定の二段階あります。客観性を担保するために、コンピューターである程度の要介護度を判定し、その後専門家による協議で最終判断がなされます。 要介護度の維持・改善に報奨金 東京都は、2023年度から利用者の要介護度を維持・改善した介護事業所に報奨金を配る事業を開始します。これまでの仕組みだと、リハビリなどを積極的におこない利用者の要介護度を下げると、それにともなう介護報酬も少なくなっていました。 それでは、利用者の身体機能が向上すればするほど施設に入ってくるお金が少なくなってしまいます。 このような現状を解決すべく、要介護度の維持や改善をした施設に報奨金を与えることにしたのです。 同様の試みはすでに東京都品川区や神奈川県川崎市など一部の自治体ではおこなわれていましたが、都道府県レベルでは今回が初となります。 施設のリハビリをより充実したものにするためにも、今後さらに多くの地域でこのような取り組みがおこなわれるようになると良いですね。

新たな研究で、高齢者とって使いにくいAIを高齢者施設などに実装すると、高齢者差別につながる 可能性が示されました。 この研究はオーストラリアのモナシュ大学の研究グループによっておこなわれ、その研究結果は「Journal of Applied Gerontology」と呼ばれる学術誌に掲載されています。 高齢者施設でのAIの使われ方を調査 今回の研究では、以下の3つの手法を用いて、オーストラリアの高齢者施設におけるAIの使われ方を調査しました。 施設内でのAIの使われ方をマッピング（AIの特徴や入所者の使い方などを関連付け） 高齢者施設にやってきたAIに対する、入所者と職員それぞれの視点の収集 AI開発者やAI専門家にインタビュー AI開発者にインタビューする目的は、AIの開発動機や、AIを使うことによる高齢者施設内の課題解決へのアプローチを探るためだとしています。 AIの使用が高齢者差別につながる 調査の結果、AIの開発者や高齢者施設職員の多くは「高齢者には、テクノロジーを使いこなす能力がない。またテクノロジーに対する関心もない」 と思っていることが明らかになりました。 また研究グループは、そうした高齢者に対する見方のままAIを設計することで、AIをはじめとしたテクノロジーは高齢者にとって使いにくいものになり、高齢者差別にもつながると指摘しました。 さらに「高齢者はAIを使いこなせない」という見方を介護者が持ったままAIや介護ロボットなどのテクノロジーを施設で導入すれば、テクノロジーの最適な使い方は介護者主体で決められる ことになり、高齢者に対する差別がさらに助長される可能性があります。 研究グループは、「今後、AI技術がより良い形でケアの領域を支援していくためには、『高齢者はテクノロジーを使いこなせない』などの固定観念を外し、開発者が高齢者にとって使いやすいテクノロジーを開発することが大切だ」と結論づけました。 高齢者でもスマホなど最新のテクノロジーを使いこなしている人は少なくありません。高齢者がテクノロジーの力でさらに行きやすい社会にするためにも、ユーザーフレンドリーなAI技術を作っていってほしいですね。

2023年3月17日、日本医師会の松本吉郎会長は、全日本病院協会長らとともに厚生労働省を訪問。加藤勝信厚生労働大臣に、医療・介護事業所への支援に関する要望書を提出しました。 ますます物価が高騰する昨今、医療・介護事業所の経営が難しくなっている ことから、支援を求めたとしています。 要望を求めた背景 要望書には、政府に支援を要望するにするのに至った背景が述べられています。それによると、医療機関や介護事業所は、光熱費をはじめとする物価高騰の影響を強く受け、経営が難しくなっていると言います。医療機関や介護事業所は国によって価格が決められているため、経営難だからと言って価格を上げるのは困難 なのです。 また、医療や介護の現場では常に換気が必要。また医療機器にも電力を使用することから、節電にも限界があるとしています。 さらに要望書で、「経営状況も芳しくないことから従業員の処遇改善も困難で、人材確保にも支障が生じる可能性がある」と説明しました。 3月17日におこなわれた加藤大臣との会談で、松本会長は「光熱費をはじめとする物価の急激な高騰で、医療機関等は非常に苦しい経営状況となっている」と窮状を訴えました。 これに対し加藤大臣は「医療機関や介護施設が厳しい経営状況となっていることは十分に理解している。今後、支援策を検討していきたい」と話しました。 支援に関する具体的な要望について 今回、松本会長が加藤厚生労働大臣に提出した要望は次の2点です。 医療機関や介護事業所が、医療や介護にかかるコストの上昇に対応できるよう、必要な財政措置を早急におこなってほしい 医療・介護従事者に対して、十分な処遇改善がおこなえるような策を早急に講じてほしい 要望書を提出した後、3月22日に開かれた政府の会合で、地方創生臨時交付金による追加支援7000億円が決定。事業者支援の推奨先の筆頭に「医療機関等への支援」 が盛り込まれました。 コロナ禍で業務量が大きく増えたのにもかかわらず処遇が変わらなければ、従業員はますます離れていってしまいます。従業員が長く働けて、高齢者たちが快適に生きていける環境をつくるためにも、一刻も早い支援をおこなってほしいですね。

板橋区とトヨタモビリティ東京、都市再生機構（UR）が連携協定を締結したことを発表。高齢化が進む高島平団地住民の移動手段の改善などに取り組むとしています。 移動手段の確保などを目指して区と企業が連携 板橋区にある高島平団地では高齢化が進み、入居者の半数以上は65歳以上の高齢者だと言われています。高齢者の多くは移動手段がなく、住民から「買い物の移動に困っている」などの声が挙がっていました。 高齢者の移動手段の改善などに取り組むべく、団地を所有する都市再生機構と板橋区、トヨタモビリティ東京がそれぞれ連携することにしたのです。 トヨタモビリティ東京は、「自動運転技術などを用いた次世代移動サービスの活用などで高齢者の移動問題を解決し、まちづくりに参画していきたい」としています。 都市規模が小さいほど自家用車率が増加 体力や身体機能が衰えてくる高齢者は、どのような移動手段を用いているのでしょうか？ 内閣府がおこなった調査で、60歳以上の高齢者に対して外出手段を複数回答で尋ねたところ、「自分で運転する自動車」と「徒歩」と回答した人がそれぞれ約56％で最多だったことが判明。「自転車」や「バス」、「電車」などはそれぞれ20％程度でした。 また、「自分で運転する自動車」を主な移動手段にしている高齢者に対して、運転頻度を尋ねると、67.4％の人が「ほぼ毎日運転している」と回答したことがわかりました。 さらに、「ほぼ毎日自分で自動車を運転している」と回答した高齢者の割合を都市規模別に評価。すると「大都市」が50％、「中都市」が66.7%、「小都市」が72.9%、「町村」が75.5%と、都市規模が小さくなるほど自動車を運転している人が多いことが明らかになりました。 その理由として考えられるのは、村落部の公共交通機関の脆弱さ。都市規模が小さいほど公共交通機関の本数が少なく利用しにくいため、自動車を使っている人が多いのかもしれません。 高齢者が過ごしやすい環境をつくるためには、使いやすい移動手段の確保が不可欠です。今回の連携がうまくいってほかの場所でも応用できるようになれば、高齢者も住みやすい地域が増えていきそうですね。 参考:「令和元年高齢社会白書」（内閣府）

2023年3月28日、世界保健機関（WHO）が新型コロナのワクチンに関する新指針を公表。高齢者や持病のある人など重症化リスクの高い人や医療従事者など一部の人のみ追加接種を推奨すると発表したのです。 一方、それ以外の人は「得られる効果はかなり少ない」として、追加接種は求めない考えを示しました。 重症化リスクの高い人は今後もワクチン接種を推奨 WHOは2023年3月20～23日に開かれた「予防接種に関する戦略諮問委員会（SAGE）」にて、新型コロナワクチンの今後の接種方針について検討。高齢者など重症化リスクの高い人や医療従事者のみ今後も追加接種を推奨する方針を固めたのです。 SAGEは、新型コロナに感染した場合のリスクを、以下のように「高」「中」「低」に分類しました。 高リスク：60歳以上の高齢者、糖尿病など基礎疾患のある成人、免疫不全の人、妊婦、医療従事者 中リスク：60歳未満の成人、基礎疾患がある若者や子ども 低リスク：生後6ヵ月～17歳までの未成年者 SAGEは今後も、高齢者などリスクの高いグループの人については、引き続き追加接種を推奨するとしています。 一方、それ以外の人々については、3回目までのワクチン接種は推奨するとしながらも、それ以上の接種は「得られる効果がかなり少ない」と結論付けました。 ワクチンの安全性と効果について WHOから、高齢者などリスクの高い人は今後も新型コロナワクチンの接種を推奨するという方針が出されました。 ただ、そのワクチンは高齢者などにとって、本当に安全かつ効果があるものなのでしょうか？ 厚生労働省によると、日本で使用されているワクチンは、実際に広くワクチンを接種が開始される前に臨床試験をおこない、厳格に安全性をチェックしているそうです。そのため、日本で使用されているワクチンについては、安全性は担保されていると言えるでしょう。 また、その効果についても臨床試験がおこなわれており、日本で出回っているファイザー社製、モデルナ社製、武田社製のどれもが90％を超える発症予防効果や重症化予防効果が認められています。 そのため、リスクの高い人は、今後もワクチンの追加接種が重症化を防ぐために重要だと言えます。 もちろんワクチンを接種したからといっても重症化リスクはゼロではないため、手洗いなど基本的な感染対策はおこなった方が良さそうです。 参考:「新型コロナワクチンQ＆A」（厚生労働省）

福祉医療機構（WAM）が2023年1～2月におこなった、特別養護老人ホーム（特養）の人材確保に関する調査の結果を3月27日に公開。それによると、約7割の特養が「職員が不足している」と回答したことが明らかになったのです。 特養を運営する法人に調査を実施 今回の調査は、以下の要領でおこなわれました。 調査時期：2023年1月16日～2月17日 対象：特養を運営している社会福祉法人3316法人 回答数：679法人（701施設） 調査手法：アンケート また、この調査はウェブ上で実施されたものです。 約7割の特養が「人材不足」 調査では、まず「介護職員は充足しているか」と質問しました。すると、68.6％の施設が「職員が不足している」と回答したことが判明。続いて「何人の職員が不足しているか」と尋ねると、「3～4人」という回答が26.2％で最多でした。また、4％の施設は「10人以上不足している」と回答したこともわかったのです。 次に、「職員が不足している」と回答した481施設に対して「不足人員への対応策」を複数回答で尋ねると、95.6％の施設が「求人活動を実施した」と回答したことが判明。それから「時間外労働を増やして対応した」と回答した施設が58％、「シフトの変更や調整で対応」と回答した施設が43.7％あったこともわかりました。 さらに、職員が不足している施設に対して「人員確保が難しい要因は何だと思うか」と尋ねたところ、「地域における労働力が減少している」という回答が57.2％で最多に。また、「他産業より賃金水準が低い」「近隣の施設と競合している」という回答も一定数見られました。 少ない人数で業務を回そうとすると、どうしても一人ひとりの利用者のケアに手をかけるのが難しくなり、場合によっては事故が増える可能性もあります。利用者が安心して暮らせる環境をつくるためにも、余裕を持った人員配置が大切です。 余裕を持った人員配置を実現するには、介護職員の待遇改善が急務なのかもしれません。 参考:「2022年度特別養護老人ホームの人材確保および処遇改善に関する調査結果」（独立行政法人福祉医療機構）

VRやメタバース技術の医療分野への転用などをおこなっている株式会社アルファコードと静岡大学は、メタバースと呼ばれる仮想空間内で、認知症の人に見えている世界観を再現するPX体験プラットフォームを開発したことを明らかにしました。 また、2023年3月15日にはこのプラットフォームの体験会も開催したそうです。 プラットフォームの体験会を実施 今回のPX（患者体験：Pacient eXperience）体験プラットフォームでは、体験者がVRゴーグルを装着することで、メタバース内で認知症の人の世界観を体験できるとのこと。具体的には、「スープに虫がいる」「いろいろなものが人の顔に見える」などの、脳の機能が低下することで見えてしまう幻視・錯視症状を体験できるそうです。 2023年3月15日には、実際に介護・医療従事者を招いてプラットフォームの体験会を実施。24人の医療職・介護職の人が参加しました。 この体験会に参加した人からは「言葉では認知症の人の症状は知っていても実際に体験したことはなかった。これは人材育成にも役立ちそうだ」など好評の声が聞かれたそうです。 また、このプラットフォームの開発を手がけた静岡大学情報学部に所属する石川翔吾氏は「認知症の方の症状を実際に体験することで、認知症の人をより深く知ることにつながるだろう」とコメントしました。 幻視、錯視について 今回のプラットフォームで体験できるのは、認知症の人が体験する「幻視」や「錯視」といった症状です。 では、「幻視」や「錯視」はどのようなものなのでしょうか？ まず「幻視」とは、「自分のベッドで子どもが寝ている」など、実際にはそこに存在しないはずのものが見える症状のこと。幻視は、特にレビー小体型認知症を患っている人によく見られる症状です。 一方、「錯視」は「スープに入っている海苔がアリに見える」「壁のシミが人の顔に見える」など、あるものがほかのものに見えてしまう症状のこと。こちらもレビー小体型認知症の人がよく経験する症状だと言われています。 幻視や錯視は幻のようなものですが、本人にとっては「実際にそこにある」と思わざるをえないくらいリアルに見えるのだそうです。介護者はそれをむやみに否定せず、「危険のないものだから大丈夫」と幻視や錯視が見えている人を安心させることが大切です。 今回のプラットフォームが普及していけば、より親身に認知症の人のケアができるようになるかもしれませんね。

2023年3月30日、愛知県稲沢市の交差点で介護事業所の送迎者と一般乗用車が衝突して、高齢の利用者など10人が怪我をするという事故が起きました。 またこの事故によって、80歳のパート職員の死亡が確認されました。 デイサービス送迎車による事故 3月30日の午前9時ごろ、愛知県稲沢市の信号のない交差点で、デイサービスの送迎車と乗用車が衝突する事故が起きました。 警察の調べなどによると、70代と80代のパート職員が送迎車で事務所を出発し、5人の利用者を乗せたあと最後の1人を向かいに行く途中で事故に遭ったそうです。 また衝突の衝撃により、送迎車は横転。送迎車には60～90代の利用者5人と事業所のパート職員2人の計7人が乗っていました。 この事故で、送迎車に乗っていた7人と衝突した乗用車に乗っていた夫婦2人、それから救助に駆けつけた際に怪我をした男性1人の計10人が病院に運ばれ、治療を受けました。このうち、80歳のパート職員の男性が死亡しました。 ほかの人は、命に別状はないそうです。 警察が事故現場の状況などを調査したところ、送迎車は西向きに、乗用車は北向きにほとんど減速せずに交差点に入って、出会いがしらに衝突したと見られています。 事故現場となった交差点は田んぼに囲まれ、見晴らしの良い場所だったそうです。警察はさらに詳しい調査を進めるとしています。 コリジョンコース現象に要注意 どうして見晴らしの良い交差点だったのにもかかわらず、今回のような事故が起こってしまったのでしょうか？ 専門家によると、交差点に入る際は「コリジョンコース現象」に注意が必要だと言います。 コリジョンコース現象とは、実際は近づいているのに対向車が動いていないように見える現象のこと。自分と相手が同じくらいの角度かつ同じくらいのスピードで走行しているときに起こるそうです。 相手の車が本当に止まっているかしっかり確認する必要があり、周りから急に車が飛び出してくるかもしれないという意識を常に持って運転してほしい、と注意を呼びかけています。 車の往来が少ない通りでは、スピードも出しやすくなります。重大な事故につながる前に、一層の警戒感を持って運転する必要がありそうですね。