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オランダのライデン大学医療センターの研究で、糖尿病予防のための運動に適した時間は午後から夕方であることが明らかになりました。 この研究は、欧州糖尿病学会の『ダイアベトロジア』という医学誌に掲載されています。 研究の内容 この研究にあたって、研究チームは肥満に関連する疾患の先行研究である「オランダ肥満症研究」のデータを解析しました。 オランダ肥満症研究は、2008～2012年に45～65歳で肥満傾向にある男女6671人を対象に実施されたものです。 研究の参加者がしたことは以下のとおりです。 健診 空腹時と食後の血糖値の測定 インスリンの値の測定 （35%の参加者に）MRI検査を実施し、内臓脂肪の量を測定 （955人の参加者に）活動量を測定する装置を4日間取りつけ、エネルギー消費量を測定 データを解析した結果、活発なウォーキングなどの運動をしている人は、肝臓の脂肪量が減り、糖の代謝を促すインスリンの働きも良いことが判明。さらに、運動の強度が高ければ高いほど、効果が高いこともわかりました。 さらに運動をする時間帯を朝（6～12時）昼（12～18時）夕方・夜（18～0時）に分けて比べたところ、昼から夕方にかけて運動すると1番効果が高いことが明らかになりました。 この研究をリードしたイェロエン・ファン・デル・ヴェルデ氏は「骨格筋の細胞の代謝は午後遅くにピークに達するため、その時間帯に合わせて運動することでより効果が高まったのではないか」としています。 糖尿病を予防するために ファン・デル・ヴェルデ氏は「デスクワークなどで体を動かさないでいることが何より危険だ」と警鐘を鳴らします。 そうは言っても、デスクワークに従事しているとなかなか運動する時間を取れない人もいるでしょう。 ファン・デル・ヴェルデ氏によると「座るのを中断して、オフィス内を歩くだけでも効果が期待できる」そうです。 歩く習慣を日々の生活に取り入れ、糖尿病の予防に努めましょう。

2022/11/25

最新の研究で、夜間に街灯などの人工的に作られた強い光を浴びると、血糖値の上昇を引き起こし、糖尿病のリスクも増加する可能性が示唆されました。 この研究は中国の上海交通大学医学院を中心におこなわれ、欧州糖尿病学会の医学誌に結果が掲載されています。 研究の内容 今回の研究は、中国の男女9万8658人を対象に実施されました。 研究では参加者の空腹時と食後の血糖値、直近の1～2ヵ月間の血糖値を示すHbA1C、インスリンの値などのデータを取得。そのデータと、アメリカの気象衛星プログラムで解析された夜間の地表の明るさを示すデータを照らし合わせて分析しました。 その結果、夜間、街灯などで強い光に晒されている人は、そうでない人に比べ糖尿病の有病率が28%高いことが明らかになったのです。 さらに、慢性的に夜間の屋外で強い照明を浴びると血糖値が上昇し、糖の代謝を促すインスリンの働きが悪くなることも判明しました。 体内時計と血糖値の関係 なぜ、強い光を浴びると血糖値が上昇してしまうのでしょうか？ その理由は、私たちが持つ「体内時計」です。 体には、大体24時間のリズムを作り出す体内時計があります。体内時計は体温調整や睡眠、食欲などの基本的な機能に加え、糖尿病に関わるインスリンの効きやすさにも影響があると考えられています。 つまり、体の機能を調整する体内時計が乱れた結果、血糖値も上昇したのです。 実際に別の研究では、人工的な光を浴びたラットは血糖値とインスリンの値が上昇したことが明らかになっています。 さらに、寝室を明るいままにして寝ていると、肥満のリスクが上昇し、高齢者の糖尿病になる危険性が高まるという研究も発表されています。 夜に光を浴びない工夫 以上のように、夜間の強い光と糖尿病のリスクは相関関係にあることが研究によって示されました。 そこで大事になってくるのは、夜間になるべく光を浴びないように工夫することです。 例えば、外の光が部屋に入って来ないように夜は分厚いカーテンを閉めたり、寝るときは電気を消したりといった方法があります。 高齢者などで真っ暗にして寝ると転倒のリスクがある人は、光が強すぎない間接照明を利用することも検討してみると良いでしょう。 明るいうちに活動して、日が暮れたら休むという、昔ながらの暮らしの良さを見直すときが来ているかもしれませんね。

2022/11/25

富士通株式会社と和歌山県立医科大学は、カメラではなくセンサーを用いた、プライバシーに配慮した新たな見守り技術の共同実証実験を11月21日からスタートさせました。 今回の実験で富士通は実験データを分析し、和歌山県立医科大学が評価をおこないます。 分析と評価を繰り返し、2023年度末までに新たな見守り技術のサービス化を目指しているそうです。 実験内容 実証実験の概要は以下の通りです。 期間：2022年11月21日～2024年3月31日 場所：病院などの施設 被験者：高齢な患者や介護を必要とする人 富士通は、自社で開発したセンサーを使って人の姿勢を推定する技術と、姿勢の変化から行動を認識するAI「行動分析技術Actlyzer」を連携させ、見守り技術の検証をおこなうとしています。 具体的には、病室などに設置した、電波を用いた見守り技術のセンサーから収集したデータをもとに、転倒につながる体の動きを分析します。 さらにその結果と、人が踏むとコールが鳴るフットコールや実験用に設置されたカメラの映像を比較して、見守り技術のセンサーが患者の動きを本当に検知できているか検証していきます。 患者の動きに関するデータは、映像ではなくセンサーによって取得されるため、カメラ映像に比べプライバシーに配慮した見守りが可能です。 見守り技術の開発に至った背景 高齢者は骨がもろくなっているため、転倒して骨折するリスクが一般成人よりも高いです。しかし、カメラなどはプライバシー保護の観点から設置が難しいという背景があるため、よりプライバシーに配慮した見守り技術の開発に至ったそうです。 公益社団法人全日本病院協会は、国内18病院の転倒件数を調査。2021年度は1ヵ月あたり290件ほどの転倒があったそう。現在、現場で広く採用されているフットコールは踏まないとコールが鳴りません。つまり、この転倒件数には患者がフットコールをまたぐなどして介護士が気づかないうちに転倒に至ったケースも含まれていそうです。 今回の見守り技術がサービス化して、転倒事故をゼロに近づけていければ良いですね。

2022/11/24

富山大学の研究により、食事の前に食べ物の匂いをかぐことで、脂質の代謝が促進されて、糖尿病予防にもつながる可能性が示唆されました。 富山大学によると、嗅覚刺激で糖尿病予防につながるという研究は世界初となるそうです。 脂質と糖尿病の関係 ではなぜ、脂質の代謝を促進すると糖尿病予防になるのでしょうか？ 実は脂質と糖尿病の関係は、以前から指摘されています。脂質を摂りすぎると内臓脂肪が増加。その内臓脂肪から分泌される物質が、糖の代謝を助けるインスリンの働きを妨げてしまうのです。 また脂質は、最低でも7時間以上もかけてゆるやかに血糖値を上昇させることもわかっています。つまり、脂質を摂りすぎてしまうと、長時間にわたって血糖値の高い状態が続いてしまい、結果として糖尿病の発症につながるのです。 マウスを用いた実験結果 今回の研究ではマウスを用いて、エサの匂いをかがせてからエサを与えました。 その結果、糖の代謝は変わらなかったものの、脂質の吸収は抑えられ、脂質の代謝や燃焼効率は促進されたことが明らかになりました。食べ物の匂いをかぐことで、消化管の脂質吸収を抑えたり、肝臓の代謝機能を促進させたりと、組織ごとに機能を調整することがわかったのです。 さらに、マウスに脂質が豊富に含まれているエサを食べさせ、そのマウスが別の食事をする前に、エサの匂いをかがせるという実験もおこないました。すると、糖の代謝を助けるインスリンのはたらきが改善し、血糖値の上昇も緩やかになったのです。 これは、食前と食後に食べ物の匂いをかぐことで、糖尿病予防につながる可能性を示唆するものです。 今回の研究では、食べ物の匂いをかぐことで脂質の吸収が抑制され、その結果インスリンのはたらきが改善され、糖尿病の予防につながることが示されました。 今後はこの研究を人に応用し、最終的には嗅覚を利用した薬の開発をして、糖尿病をはじめとした多くの生活習慣病の予防や治療につなげたいとしています。

2022/11/24

東フィンランド大学で、食事の質を改善したり、運動量を増やしたりといった日々の生活習慣を改善し、糖尿病のリスクを減らすことを目的とした研究がおこなわれました。 具体的には、糖尿病患者およびその予備軍の人に、糖尿病管理のスマホアプリとカウンセリングで、1年間にわたって生活スタイルに対し介入したのです。 その結果、お腹の脂肪は減り、糖の代謝を助けるインスリンの効果も上がったことが示されました。 研究の概要 研究は、2型糖尿病の人とその予備軍、合わせてフィンランドの18～74歳の2907人の男女を対象に実施。食事・睡眠・運動など400以上の項目で生活習慣の改善を支援するスマホアプリ「BitHabit」を使用しました。 また、研究の対象者をアプリのみを使用したグループ、アプリの使用に加えてカウンセリングも受けるグループ、ただ従来の治療を受けるだけのグループにランダムに分けました。 研究の結果 1年間研究を続けたところ、アプリの使用に加えてカウンセリングも実施したグループでは、平均の腹囲が減少し、空腹時のインスリンの値も改善されていたことが判明。一方、アプリのみを使用したグループでは特に変化が見られませんでした。 またアプリとカウンセリングを併用したグループでは、食生活の質が良くなり、野菜の摂取量も増加。さらに運動量は増え、座る時間は減ったことが明らかになりました。 つまり、生活習慣の改善を支援するアプリを使用し、カウンセリングもおこなうことで、日々の生活習慣が改善したことがわかったのです。 東フィンランド大学生物医学研究所のTimo Lakka博士は「人々が自身の糖尿病リスクを認識し、糖尿病を予防するために、日々の生活習慣を見直し、必要なサポートを受けられるようにすることが重要だ」と話しています。

2022/11/21

新たな研究で、食事の運動を数分間おこなうだけでも、血糖値の上昇が緩やかになることがわかりました。 運動が健康に良いことはわかっているけれど、いざ実践となると億劫になるもの。わずか数分間の運動で良いなら続けられそうですね。 研究結果 Sports Medicineという雑誌に掲載された7つの研究を分析。7つの研究のうち5つは糖尿病に罹患していない被験者が対象になったもので、残りの2つは糖尿病の有無を問わない被験者が対象となりました。 研究の中で、軽くウォーキングしている状態と同じ時間座っていたり、ただ立っていたりする状態を比較し、どちらが血糖値に良い影響を与えるか検証しました。 すると、数分間の軽い運動でも血糖値の変化が緩やかになったことが判明。特に、血糖値がピークになる食後60～90分以内にウォーキングすると、より血糖値の上昇が抑えられたのです。 糖尿病をコントロールする医療機器の提供をおこなっている、アボット社の最高医学責任者であるニック・ウエスト博士は、「食後にウォーキングなどの運動をすることで血糖値をコントロールしやすくなる。血糖値をコントロールできれば、糖尿病の合併症を予防できる可能性もある」としています。 ただ、ウエスト博士は、「食事をした直後に運動すると消化不良を起こす危険性もある」と注意も促しています。 糖尿病を予防するために 健康的でバランスの取れた食事も、糖尿病や脳梗塞・心筋梗塞などといった糖尿病の合併症を予防するのに有効です。特に、食物繊維を取ると血糖値の上昇が穏やかになることがわかっています。食物繊維が豊富な野菜を積極的に取り入れましょう。 健康的な食事をすることは、適正体重の維持にもつながります。肥満は、糖の代謝を助ける酵素であるインスリンのはたらきを低下させるのです。肥満な人と肥満でない人を比較すると、肥満な人のほうが約5倍糖尿病のリスクが高いことがわかっています。 糖尿病に一度かかってしまうと、一生、血糖値のコントロールが必要になります。糖尿病や糖尿病の合併症を予防するためにも、適度な運動を生活に取り入れたいですね。

2022/11/17

ヨガや瞑想などが、2型糖尿病患者の血糖コントロールに役立つ可能性が最新の研究で示唆されています。 この研究は、アメリカの南カリフォルニア大学に所属するFatimata Sanogo氏が中心となっておこなわれたものです。 2型糖尿病とは 糖尿病には大きくわけて1型糖尿病と2型糖尿病があります。 1型糖尿病はインスリンを作り出す細胞が破壊され、インスリンがほぼ分泌できなくなることで発症します。 一方、2型糖尿病は、生活習慣が乱れることで糖の代謝を調節するインスリンの作用が低下した結果、発症することがわかっています。 こうした糖尿病になると、糖が血管を傷つけ、心臓病や脳梗塞などといった合併症のリスクが上昇。危険な合併症を予防するために、血糖のコントロールが重要になってくるのです。 研究の概要 今回のこの研究をリードしたSanogo氏はヨガのインストラクターでもあり、「ヨガや瞑想などといった行為が血糖値にどう影響するのか、科学的な論拠を掘り下げたかった」と研究の動機を語りました。 Sanogo氏は、すでに発表されているヨガや瞑想、マインドフルネスに関する文献や論文をデータ化し、それに加えて公開されている28件の臨床試験の結果を合わせて解析しました。 すると、過去1～2ヵ月の血糖値を反映したHbA1cが、ヨガや瞑想をした人では平均して0.84%低下していたことが判明。これは、一般的によく使われている降圧剤で示されている効果、約1%とほぼ近いことがわかります。 また、ヨガの頻度が重要であることも判明。毎日ヨガをすると、より血糖値が下がる傾向が見られたのです。 しかし、なぜ、ヨガが血糖値に良い影響を与えたのかはまだ判明していません。ただ一説によると、ヨガによってストレスホルモンが低下し、全身の炎症反応が抑えられることで、血糖値も下がった可能性が考えられるそうです。 Sanogo氏は、「この研究結果は、運動や食事療法、薬物療法といった標準治療に代替できるものではない。標準治療をしっかりした上で、実践を考慮するべきだ」と正しい理解を求めました。

2022/11/15

11月7日、富士フイルム株式会社は、コンピューターが自動で学習し、背景にある法則を発見していくという機械学習を用いた、認知症を判定する新たな手法の研究を開始。高齢者専門の医療機関であり、多くの認知症患者を診察してきた、東京都健康長寿医療センターと共同で研究していくそうです。 今回、富士フイルムが今回試みた検査方法とは、メガネ型の装置で体の動きを解析し、認知症の人に多く現れる運動機能の低下を判定することで、認知症疑いを判定するというものでした。 共同研究の背景 現在、認知症を確定するためには、専門医が普段の様子を探る問診、MMSEと呼ばれる認知機能を測るテスト、脳の萎縮を確認するためのMRIなどが必要です。 しかし問診やMRIなど多くの検査が必要なため、認知症の判定は長時間かかります。受診した人の肉体的または心理的な負担もかなりのものでしょう。 そこで富士フイルムと東京都健康長寿医療センターは、より早く簡単に認知症を判定できないか模索することにしたのです。 研究の概要 富士フイルムと東京都健康長寿医療センターは、今月7日から、認知症の人約100人を対象に臨床研究を開始しました。 研究では、認知症の人がメガネ型の装置を装着します。そして、その人の視線の動き、まばたきの回数、頭部の傾き、歩行時のバランスなどといったデータを装置のセンサーが読み取り、それをAIが読み込んで解析。認知症診断に有効なデータを収集し、今後の研究に有効な指標の特定をしていきます。 さらに次のステップとして、収集したデータから認知症判定に必要なアルゴリズムを構築し、それから実際に認知症を判定して症例のデータを集めたいとしています。 厚生労働省によると、2025年には高齢者の5人に1人が認知症になると予測されています。認知症の人を素早く適切な医療または介護サービスにつなげるためにも、この研究には期待したいですね。

2022/11/15

新たな研究で、筋肉に電気刺激を与えることで、脳由来神経栄養因子（Brain-derived Neurotophic factor 以後「BDNF」と記載）の濃度が増加することが明らかになりました。 BDNFは、脳内の記憶を司る海馬を中心に現れ、学習・記憶・認知に関わる物質です。さらに、神経の保護や再生、筋肉をつくるタンパク質の合成など、多くの機能を持っていることが知られ、体内のBDNF量が低下すると、さまざまな病気の重篤化につながることも示唆されています。 この研究は金沢大学や広島大学、株式会社MTG、アメリカのマーケット大学が共同で実施しました。 研究の背景 BDNFは学習・記憶・認知に関わる物質です。認知症患者はそのBDNFの現れる量が少なくなることが報告されています。反対に、もしBDNFを体内で増やすことができれば、認知機能の改善につながる可能性があります。 動物を使った別の研究で、BDNFは脳内の海馬だけでなく、骨格筋の細胞からも発現することが判明。つまり運動すれば、記憶や認知に関与するBDNFが体内で増加し、認知機能を改善する有効な手段になりえます。 しかし問題点は、BDNFを発現させるためには運動に強い負荷をかける必要があること。負荷が弱い運動では、BDNFがほとんど現れないため、強い負荷の運動が難しい高齢者は、体内のBDNFを増やすことは難しいという課題がありました。 研究の内容 高齢者は運動に強い負荷をかけるのが難しいため、研究チームは運動に依存しない形で、認知機能に関わる体内のBDNFを増やすことができないかと模索しました。 模索した結果、平均年齢27歳の、健康な12人の男女を対象に筋肉を電流で刺激することに。すると、電流で刺激した筋肉量が多いほど血中のBDNFの量も増加することが明らかになったのです。 また、太ももよりふくらはぎの部分に電気刺激を与えたほうが効果的であることもわかりました。 今回は若い人を対象に研究をしましたが、今後は高齢者など対象を広げていくそうです。 今回の実験で、認知症の人でも認知機能の改善を見込めることが示唆されました。認知症の進行を食い止める手だてになるといいですね。

2022/11/14

高齢者の骨折において、骨折した部位が体の中心に近い場合や、骨折した高齢者に基礎疾患がある場合に死亡率が高まることが研究で明らかになりました。 この研究は、オーストラリアのカーヴァン医学研究所に所属するJacqueline Center氏が牽引しておこなわれました。 研究の詳細 この研究の対象者は次の通りです。 対象者は直近14年の間に骨折した50歳以上のデンマーク人30万7870人 対象者のうち、男性は9万5372人で、女性は21万2498人 対象者はさらに4つのグループに分けられました。グループはそれぞれ、比較的健康なグループ、心疾患を患っているグループ、糖尿病を患っているグループ、がんを患っているグループとなっています。 平均して約6年間にわたって追跡したところ、男性の約43%と女性の約39%にあたる人が死亡。また、死亡者のうち半数近くが、2つ以上の疾患を持っていました。最も多くの人が患っていたのは心疾患で、次に多かったのはがんだったそうです。 さらに、各グループの骨折部位と骨折後の死亡率、基礎疾患の有無を照らし合わせました。すると、太ももの骨にあたる大腿骨（だいたいこつ）、股関節にあたる大腿骨近位部、骨盤、肋骨（ろっこつ）、鎖骨などの体の中心に近い部位を骨折し基礎疾患がある人は、そうでない人に比べて骨折後の死亡率が上昇したことが明らかになったのです。 特に死亡率が高かったのは、がんのグループの大腿骨近位部を骨折した男性で、40.8%の人が死亡しました。 一方、手や前腕などといった体の中心から離れた部位を骨折した、比較的健康なグループでは、死亡率の増加はほぼ見られませんでした。 研究を通して考えられること なぜ、基礎疾患がある人が骨折すると、死亡率が上がったのでしょうか？ この研究をリードしたCenter氏は具体的なことはまだわかっていない、としながらも、「骨と免疫系の相互作用によるものである可能性が高い」と考えています。基礎疾患があると、骨折による炎症を引き起こしている原因分子をうまくコントロールできず、結果として骨折が基礎疾患を悪化させているのではないかと推測しました。 今回の研究論文の筆頭著者であるThach Tran氏は、「この研究は、骨折と基礎疾患が相互に関連していることを明らかにしたもので、リスクが高い患者を特定しやすくするものかもしれない」と話しました。 高齢者は骨がもろくなり、骨折しやすくなります。骨折の原因になりやすい転倒を減らす工夫が大事ですね。

2022/11/11