田中 達也さんの
執筆記事一覧

大学卒業後、カンボジアに移住。NGOスタッフとして現地の子どもたちに日本語を教える。帰国後、2年にわたりグループホームの職員として認知症介護に従事した後に独立。現在はフリーライターとして、介護業界や海外観光などに関わる記事を執筆している。保有資格:介護職員初任者研修修了、日本語教師養成講座修了。
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【生活習慣病予防】高齢者は肥満で糖尿病と高血圧のリスクが大きく上昇

新たな研究で、肥満度が上昇すると糖尿病、高血圧、脂質異常症といった生活習慣病のリスクも上昇することが判明。また、男性と女性でリスクの上昇の仕方が異なることも明らかになりました。 この研究は、神戸大学大学院によっておこなわれ、その研究結果は「Scientific Reports」という学術誌に掲載されています。 肥満度とともに糖尿病の有病率が上昇 研究グループは、65歳の神戸市民約1万1000人を対象に調査を実施。対象者は肥満度が低い方から、低体重、普通、肥満度1、肥満度2、肥満度3と5つに分類。それから、糖尿病、高血圧、脂質異常症という肥満に起因する代表的な3つの疾患の有病率を、対象者の肥満度別に分析しました。 まず、糖尿病の有病率を調査。すると、普通体重の人の有病率は7.3%でしたが、体重が増えるに従って有病率が19.3%、29.9%、52.5%と大きく上昇したことがわかったのです。 脂質異常症の肥満度ごとの有病率は緩やかに上昇 高血圧と脂質異常症における有病率の調査でも、同様の傾向にあることが判明。ただ、脂質異常症の肥満度ごとの有病率は、普通体重の人が62.8%、肥満度1の人が75.6%、肥満度2の人が78.5%、肥満度3の人が80.0%と、肥満度ごとの有病率の上昇幅が小さいことが明らかになりました。特に女性で、この傾向が顕著だったとしています。 このことから、肥満に起因する生活習慣病を予防するには減量が必要なものの、特に女性が脂質異常症を予防するには減量だけでは不十分で、睡眠や運動など全体的な生活習慣の改善が必要なことが明らかになったのです。 以上の結果を受けて、今回の研究をリードしてきた田守義和特命教授は「日本人を含む東アジア人は内臓脂肪が溜まりやすいため、軽度の肥満であっても糖尿病や高血圧、脂質異常症のリスクが高まることがわかっている。これから健康寿命をさらに伸ばしていくためには、日本人独自のデータを集めていくことが重要だ」と指摘しました。 糖尿病や高血圧といった病気は、特に高齢者に多い病気です。これらの病気を防ぐには、やはり食事や運動、睡眠などの生活習慣全般の改善が必要であることが、今回の研究で改めてわかりますね。
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【村まるごとデジタル化】高齢者が使いやすい健康アプリを村を上げて開発

2023年2月14日、高知県日高村がスマートフォンで使える健康アプリ「まるけん」のサービスを開始したことを明らかにしました。 アプリ開発は、すでに健康アプリを開発した実績があるフォアフロントテクノロジーが担当。アプリの内容は、高知県立大学などの協力を得ながら検討を重ねたとしています。 健康アプリ「まるけん」開発の背景 2021年5月、日高村はすべての村民がスマートフォンを持ち、防災情報の受信や健康管理をアプリでおこなってもらう「村まるごとデジタル化事業」をスタート。2023年2月時点で、人口のおよそ80%がスマートフォンを所有しているそうです。 この事業の一環として、アプリを活用した健康事業を実施していました。以前は既存の健康アプリを活用していたものの、サービスが終了してしまったと言います。 そこで、健康管理をアプリでおこなっていた住民約600人にアンケートを実施したところ、約半数の人から「健康事業を継続してほしい」という声が挙がったことから、村独自に健康管理アプリを開発することにしたそうです。 健康アプリ「まるけん」の特徴 村は、住民が継続してアプリを利用できるように使いやすいつくりにすることと、自治体が必要とする健康データの取得を可能にすることを最優先事項に置いて、健康アプリ「まるけん」を開発しました。 「まるけん」の持つ機能は以下のとおりです。 1日の歩数を記録する機能 体重を記録する機能 日々の血圧を登録する機能 その日の体調を記録する機能 地域通貨と連携する機能 ユニークなのは、地域通貨と連携する機能ではないでしょうか。「まるけん」を使用すると、その頻度に応じてポイントがたまり、地域の中で使える独自の電子通貨に変換できるそうです。 担当者は、今後収集した村民の健康データを分析して、社会保障費の削減方法を模索していきたいとしています。 このアプリは、日高村に住んでいなくても使えます。表示された文字を大きくするなど、高齢者も使いやすいデザインになっているそうなので、毎日の健康管理に活用してみてはいかがでしょうか。 参考:「行政と住民の声を反映した日高村健康アプリ「まるけん」がサービスを提供開始」(日高村)
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【介護施設の管理者が逮捕】認知症の利用者から120万円をだまし取る

介護職員が、高齢者施設に入所している認知症の女性から現金120万円をだまし取るという事件が発生。現金をだまし取ったと見られる介護職員の男が再逮捕されました。 この男は、2022年8月に同じ女性の現金口座から現金20万円をだまし取った疑いで、先月にも逮捕されていました。 認知症の女性から現金をだまし取る 警察の調べによると、犯人の男は宮崎県宮崎市の老人ホームで、施設の運営をおこなう管理者を務めていたそうです。そこに入所していた90代の女性は認知症の症状があり、男は現金をだまし取ることを計画したのです。 男は、2022年3月から計画を実行に移します。2022年3~7月にかけて、女性に対して「子どもに送金したい」などと言い、あわせて120万円をだまし取ったと見られています。4回にわたって女性と一緒に金融機関を訪れ、口座から現金を引き出したそうです。 その後、2022年8月、この老人ホームの経営者が「複数の入所者のが現金がなくなったという訴えがある」と警察に相談したことで事件が発覚。警察が捜査に乗り出し、男の逮捕に至りました。 今回発覚した女性以外にも、複数の入所者から「現金がなくなった」という声があったことから、警察は男の余罪についても追及しています。 なお、警察の調べに対して、男は容疑を認めているそうです。 今回のような事件を防ぐために 今回のような、介護職員による犯行はどうすれば防げるのでしょうか? まずは、職員間のコミュニケーションを円滑にしていくことが大切です。閉じた空間の中で、職員が単独で業務をこなすことが多い職場では、どうしても介護士がおこなっていることが人目につかなくなってしまいます。 コミュニケーションを相互におこない、チームで介護業務に当たることで異変に気づきやすくなるでしょう。 また、介護士がお金に困った結果、今回のような事件が起こる可能性も考えられます。介護士の待遇を改善していくことも、犯罪抑止につながるかもしれませんね。
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【介護の助けに】外食でも「OTOMO」があれば手軽に一口サイズに

包丁など刃物の製造をおこなっている三星刃物株式会社は、食べ物をつまんでテーブルでカットできる、はさみとトングのセット「OTOMO」の一般向けの展示会を開くことを明らかにしました。 展示会は、2023年2月15~17日に、東京ビッグサイト内でおこなわれる「中小企業総合展」の中で実施されました。 はさみとトングのセット「OTOMO」の特徴 「OTOMO」は持ち運び可能なトングとはさみのセット。小型なので、テーブルの上で食べ物をつまんで、自分が食べやすい大きさにカットできます。 担当者によると、「OTOMO」は「年齢を重ねても家族や友人と同じ食事がしたい」という声から開発が始まったそう。これなら、食べ物を噛む力が衰えた高齢者も、外出先などで気軽に利用できそうです。 また三星刃物ははさみを長く使ってもらうために、無料の研ぎ直しサービスも実施しているととしています。 「OTOMO」の使用に向いている人は? 今回紹介した「OTOMO」は、どんな人に向いているでしょうか? 結論から言えば、「飲み込む力は正常だが、加齢とともに噛む力が衰えてきた高齢者」に向いています。介護食の形態では、「常食」を少しカットして食べる人や「きざみ食」を食べている人が該当するでしょう。 そもそも、介護食には次のような形態があります。 手を加えず、食べ物の形がそのまま残った「常食」 はさみや包丁で食べ物を小さく刻んで食べやすくした「きざみ食」 きざみ食よりさらに食べ物を細かくした「みじん食」 ミキサーなどで食べ物をペースト状にした「ミキサー食」 小型のトングとはさみで食べ物をカットできる「OTOMO」は、噛む力が衰えて食べ物をカットして食べたい「きざみ食」の人などに向いていると言えるでしょう。 逆に、食べ物を飲み込む力が衰えた人には向きません。食べ物を細かくすると、口の中でまとまりにくくなるため、飲み込む力が弱い人は食べ物が気管に入りやすくなってしまうのです。 「食べ物が固くて噛み切れない」といった悩みのある人にとっては、使い勝手の良いものと言えそうです。
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【介護予防】50代の半数以上が”要介護予備軍”!?疲労感に要注意

ゼラチンやコラーゲンの開発をしている「新田ゼラチン株式会社」は、身体機能や認知機能の低下が起こる「フレイル(虚弱)」について調査しました。 その結果、50代の半数以上が「フレイル」か、その前段階の「プレ・フレイル」に該当していることが明らかになったのです。 「フレイル(虚弱)」とは フレイルとは、加齢やストレスなどで心身の機能が低下した状態のこと。よく「健康な状態と介護が必要な状態の中間地点」と表されています。 早めにフレイル状態に気づき、生活習慣を改善することで要介護状態になることを防げると考えられています。 フレイルには、以下のような5つの評価基準があります。 意図せず体重が減少している 筋力が以前よりも低下している 特に何もしていなくても、疲労感がある ほかの同年代の同性に比べて歩くのが遅い 定期的に運動する習慣がない 以上の項目のうち、3項目以上に該当すれば「フレイル」、1~2項目に該当すれば「プレ・フレイル(フレイルの前段階)」だと言われています。 40歳以上の男女にフレイルに関する調査を実施 今回の調査は、以下の要領でおこなわれました。 調査期間:2022年12月17~18日 調査手法:アンケート調査 対象者:全国40歳以上の男女600人 調査チームは、今回の調査の前にスクリーニング調査を実施。2132人の40歳以上の男女のうち、フレイルの人200人、プレ・フレイルの人200人、健常な人200人をそれぞれ抽出して、今回の調査に参加してもらいました。 50代の半数以上が「フレイル」または「プレ・フレイル」 調査では、フレイルの自覚症状があるかどうかを尋ねました。すると、対象者のうち9.6%の人が「フレイル」、43.8%の人が「プレ・フレイル」の基準に該当していることが明らかになったのです。 年代別で比較すると、50代がフレイルの前段階である「プレ・フレイル」に該当している人が51.1%と最も多かったことが判明。50代では、61.4%と半数以上の人が「フレイル」または「プレ・フレイル」に該当していることがわかりました。 フレイルを予防するためには、良質な食事や睡眠、適度な運動などといった生活習慣の改善が重要です。最近疲れやすくなったなどの症状を自覚するようになった人は、今までより歩く距離を伸ばしてみても良いかもしれませんね。
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【デジタル化】介護職員の連絡を「LINE」で。脱アナログなるか

介護とデジタルテクノロジーをつなげる事業を展開している株式会社ウェルモは、福岡県福岡市が実施する「令和4年度介護事務効率化支援事業」に採択されました。 訪問介護事業所にスマートフォンを貸し出し、チャットツールを活用してもらうことで事務効率化を図りたいとしています。 事業を実施するに至った背景 2025年には、全国で32万人ほどの介護人材が不足すると言われています。これを受けて、政府は介護分野における生産性の向上を推進し、少ない人数でも業務を回せるような体制をつくろうとしているのです。 しかし、介護業界では今でも紙媒体で引継ぎをしたり、連絡を電話やFAXでおこなったりしているところが少なくありません。それは、介護に従事している人の平均年齢層が高く、デジタルテクノロジーに対して強い抵抗感がある人も一定数存在することが、なかなかデジタル化が浸透しない一因として考えられます。 そういった現状を踏まえて、ウェルモは多くの人が使い慣れているスマートフォンを使ったチャットツールを活用してもらうことで、テクノロジーへの抵抗感を和らげ、デジタル化を促進していこうとしているのです。 スマホを事業所に貸し出してITへの抵抗感を和らげる 今回ウェルモは、事業所内の連絡に手間や時間がかかる訪問介護事業所を対象に、連絡手段をチャットツールに置き換える事業を実施します。 今回おこなう事業では、まず福岡市内の訪問介護事業所にスマートフォンを無償貸与。従業員間の連絡手段に使うチャットツールは、多くの人がすでに使っている「LINE」のビジネス版である「LINE WORK」を使用します。 その後、FAXや電話といった今までの連絡方法とLINE WORKを使った連絡方法で、かかった時間や手間がどれだけ違うかを比較。これでLINE WORKを使った連絡のほうがスムーズだということが明らかになれば、今後、各事業所でスマートフォンの本格的な導入を目指すとしています。 受け手の時間を拘束する電話と違い、チャットツールは受け手に余裕があるときに返信できます。そのため、介護職員の負担軽減にもなりそうですね。
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【高齢ドライバー】義務化された実車試験に9割が合格。サポカーは広まらず

2022年5月13日に道路交通法が改正され、一定の違反歴がある75歳以上の高齢ドライバーに対して、運転技能検査の受検が義務付けられました。 2022年12月までに約7万人が受検し、そのおよそ90%が合格したことが明らかになったのです。 運転技能検査について 2022年5月13日に道路交通法が改正。高齢ドライバーによる事故を減らすことを目的に、一定の違反歴がある75歳以上の高齢者に対して、免許更新時に運転技能検査(実車試験)の受検が義務付けられました。この検査を受検しなければ、運転免許証の更新はできなくなります。 なお、技能検査の対象となる主な違反行為は以下のとおりです。 信号無視 運転中に携帯電話を使った 速度制限を超過した 歩行者の妨害になるような運転をした 警報機が鳴っている踏切に侵入したり、踏切で一時停止せず通過したりした また、運転技能検査の内容は以下のとおりです。 指示速度による走行 道路標識などで停止が指示されている場所で、停止線の手前で一時停止 中央線からはみ出さずに右折と左折 赤信号のときに停止線の手前で一時停止 段差に乗り上げたあと適切な方法で停止 以上の項目で検査がおこなわれ、100点満点中70点以上で合格となります。 このような運転技能検査を2022年12月までに7万7083人が受検し、その89.6%である6万9041人が合格したことが明らかになりました。 警察庁の担当者は「受検を通して安全運転の方法を再確認してもらいたい」としています。 サポートカー限定免許について 5月13日の道路交通法改正で、運転技能検査以外にも高齢ドライバーによる事故を防ぐための制度が導入されました。それが、サポートカー限定の運転免許制度です。 一般の自動車に比べて、より安全に運転可能な機能が搭載されている「安全運転サポート車(サポートカー)」限定で運転できるという条件を、普通免許に付与できるようになりました。 サポートカーの条件は以下のとおりです。 レーダーなどで前方の車両や歩行者を検知し、衝突しそうな場合に自動でブレーキがかかる機能がある 発進時などにブレーキとアクセルを踏み間違えたときに、加速を抑制する機能がある 以上のようなサポートカー限定免許制度を利用している人は、2022年12月末までに14人だったことがわかりました。 高齢ドライバーによる事故を減らすべく、国もさまざまな対策を打ち出しています。これらの対策が功を奏して、事故が減ってくれると良いですね。
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【特殊詐欺】40万円の被害。「ギフトカードの番号教えて」は詐欺

三重県でギフトカードを使った詐欺事件が発生。パソコンに表示された番号に電話をかけた男性が、40万円分のギフトカードを購入してだまし取られました。 ギフトカードを使った詐欺が発生 警察などの調べによると、2月11日午前11時ごろ、三重県多気町に住む男性は自宅のパソコンでインターネットサイトを見ていました。すると、突然パソコンの画面が暗くなって電話番号が表示されたそうです。 男性が表示された番号に電話をかけると、サポート会社を名乗る男が電話に出てきたそうです。その男は片言の日本語を話し、「修理に5万円かかる。コンビニで電子ギフトカードを買ってきてほしい」と男性に金銭を要求してきました。 男性は男の話を鵜呑みにしてしまい、コンビニと自宅を4往復して電子ギフトカードを合計16枚購入。それらの番号をパソコン画面に入力したそうです。しかし、毎回男は「番号が違う」などと言い、新しいカード番号を要求してきたのです。 男性はその度に別のコンビニでカードを購入しました。5回目に行った店で店員が詐欺に気づき、110番通報。詐欺が発覚しました。 男性が購入したギフトカードは、合わせて40万円分になると見られています。 ギフトカードを使った詐欺を防ぐために 警察は、カードを使った詐欺に対して警戒を促しています。 警察によると、詐欺の犯人たちは以下のような手口を使って、カードの番号を入手するそうです。 裏面のカード番号を電話で読み上げさせる カード番号を撮影した画像をメールで送信させる コンビニのFAXなどでカードの裏面を送信させる こちらがカードを持っていても、カード番号を教えてしまえば、相手が自由にカードの金額を使えるようになってしまうのです。 警察は「相手にカード番号を教えることは、カードの金額を渡すのと同じ」だと注意を呼びかけています。また、少しでもおかしいと思ったら、カードの番号を教える前に警察や周囲の人に相談してほしいとしています。 参考:「「電子マネー(プリペイドカード)の番号送れ」は詐欺!コンビニでギフトカード等を購入させる架空請求詐欺に注意!!」(大阪府警察)
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【簡単介護食】「デリソフター」でいつものお惣菜が”やわらか食”に

介護家電の開発をしているギフモ株式会社と冷凍食品を開発している株式会社ニチレイは、やわらか食のレシピ11品を共同開発。レシピに掲載された料理は、すべて食べ物を柔らかく調理できる家電「デリソフター」で調理したものです。 そのレシピは、ギフモが運営しているデリソフターのホームページで公開されています。 「デリソフター」とは デリソフターは、市販の惣菜や自宅で作った手料理など、出来上がった料理を柔らかくする調理家電です。食べ物を噛んだり飲み込んだりする力が衰えてきた人向けに開発したといいます。 通常、介護食を作る場合は、柔らかくなるまで長時間煮込んだり刻んだりと手間がかかります。また、すでに出来上がっているレトルトの介護食品を購入する場合はバリエーションの乏しさや1食あたりの金額が高額などといったデメリットがあります。 そういった介護食のデメリットを解決するのが、このデリソフター。出来上がった食品をデリソフターに入れてボタンを押すだけで、料理本来の見た目と味のまま柔らかく調理できます。 デリソフターを開発したギフモによると、デリソフターは圧力と水蒸気を利用して食べ物を柔らかくしているため、見た目を変えずに料理を柔らかくできるのだそうです。 レシピの共同開発に至った背景 ギフモは、飲み込む力が弱くなった高齢者の「好物が食べられなくなった」「同じようなメニューの繰り返しになる」といった声を聞いて、その悩みを解決しようと考えたそうです。 考えているうちに生まれたのが、生活に根ざした冷凍食品でやわらか食のレシピを開発するというアイデア。ちょうど関わりがあったニチレイと共同開発を模索していく中で、今回のやわらか食のレシピの開発と発表に至ったといいます。 ギフモの担当者は「今回生まれた縁を第一歩にして、これからも高齢者全員がいつまでも食べる喜びを感じられる社会にしていきたい」と述べました。 通常の介護食では、飲み込む力が衰えてもむせずに飲み込めるように、元の料理の原型がなくなるまで刻んだりペースト状にしたりします。そのため、「見た目があまりおいしそうに見えない」といった声も聞かれます。 しかし、このデリソフターならおいしそうな見た目を保ったまま作れるので、高齢者の食欲も増しそうですね。

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介護付き有料老人ホームとは│提供されるサービス・費用・入居条件などを解説

介護付き有料老人ホームは、介護スタッフが24時間常駐している介護施設。介護サービスや身の回りの世話を受けられます。 この記事では、介護付き有料老人ホームの種類及び入居のための条件や必要な費用、サービス内容などを詳しく説明しています。 https://youtu.be/oK_me_rA0MY 介護付き有料老人ホームの特徴 介護付き有料老人ホームとは、有料老人ホームのうち、都道府県または市町村から「特定施設入居者生活介護」の指定を受けた施設です。24時間介護スタッフが常駐し、介護や生活支援などは施設の職員により提供されます。 主に民間企業が運営しているため、サービスの内容や料金は施設ごとに異なります。また、入居基準も施設により異なり、自立している方から介護が必要な方まで幅広く受け入れている施設も。選択肢が幅広いため、自分に合った施設を選ぶことができます。 看取りまで対応している施設も多数あり、「終の棲家(ついのすみか)」を選ぶうえでも選択肢のひとつとなります。 全体の概要をまとめるとこのようになります。 費用相場 入居時費用 0~数千万円 月額利用料 15~30万円 入居条件 要介護度 自立~要介護5※1 認知症 対応可 看取り 対応可 入居のしやすさ ◯ ※施設の種類によって異なります。 特定施設入居者生活介護とは 特定施設入居者生活介護は、厚生労働省の定めた基準を満たす施設で受けられる介護保険サービスです。ケアマネジャーが作成したケアプランに基づき提供される食事や入浴・排泄など介助のほか、生活支援、機能回復のためのリハビリなどもおこなわれます。指定を受けてこのサービスを提供する施設は、一般的に「特定施設」の略称で呼ばれています。 介護付き有料老人ホームの種類と入居基準 介護付き有料老人ホームには「介護専用型」「混合型」「健康型」の3種類があり、それぞれ入居条件が異なります。 介護度 ...

2021/11/10

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グループホームとは|入居条件や費用、入居時に気をつけたいポイントを解説

認知症の方の介護は大変です。「そろそろ施設への入居を検討しよう」と思っても、認知症の症状があると、入居を断られてしまうのではと心配もあるでしょう。 グループホームは認知症高齢者のための介護施設です。住み慣れた地域で暮らし続けられる地域密着型サービスであり、正式な名称を「認知症対応型共同生活介護」といいます。 こちらの記事では、グループホームについて解説します。また、グループホームで受けられるサービスや費用、施設選びのポイントも紹介しますので、ぜひ参考にしてください。 https://youtu.be/EofVO7MRRDM この記事を読めばこれがわかる! グループホームの詳細がわかる! グループホームを選ぶ際のポイントがわかる! グループホームへ入居する際の注意点がわかる! グループホームとは グループホームとは、認知症高齢者のための介護施設です。専門知識と技術をもったスタッフの援助を受けて、要支援以上の認知症高齢者が少人数で共同生活をおくります。 「ユニット」といわれる少人数のグループで生活し、入居者はそれぞれ家事などの役割分担をします。 調理や食事の支度、掃除や洗濯など入居者の能力に合った家事をして自分らしく共同生活を過ごすところが、ほかの介護施設や老人ホームとは異なるポイントです。 グループホームの目的は、認知症高齢者が安定した生活を現実化させること。そのために、ほかの利用者やスタッフと協力して生活に必要な家事を行うことで認知症症状の進行を防ぎ、できるだけ能力を維持するのです。 グループホームは少人数「ユニット」で生活 グループホームでは「ユニット」と呼ばれるグループごとに区切って共同生活を送るのが決まり。1ユニットにつき5人から9人、原則1施設につき原則2ユニットまでと制限されています。 少人数に制限する理由は、心穏やかに安定して過ごしやすい環境を整えるため。環境変化が少なく、同じグループメンバーで協力して共同生活することは、認知症の進行を防ぐことに繋がります。 認知症の方にとって新しく出会う人、新しく覚えることが難しいので、入居者やスタッフの入れ替わりが頻繁にある施設では認知症の高齢者は心が落ち着かず、ストレスを感じ生活しづらくなってしまいます。その結果、認知症症状を悪化させるだけでなく、共同生活を送る上でトラブルを起こすきっかけとなります。 慣れ親しんだ場所を離れて新しい生活をするのは認知症の方には特に心配が尽きないもの。その心配を軽減するため、より家庭にできるだけ近づけ、安心して暮らせるようにしています。 グループホームの入居条件 グループホームに入居できるのは医師から「認知症」と診断を受けている方で、一定の条件にあてはまる方に限ります。 原則65歳以上でかつ要支援2以上の認定を受けている方 医師から認知症の診断を受けている方 心身とも集団生活を送ることに支障のない方 グループホームと同一の市町村に住民票がある方 「心身とも集団生活を送ることに支障のない」という判断基準は施設によって異なります。入居を希望している施設がある場合には、施設のスタッフに相談しましょう。 また、生活保護を受けていてもグループホームに入ることは基本的には可能です。しかし、「生活保護法の指定を受けている施設に限られる」などの条件があるので、実際の入居に関しては、行政の生活支援担当窓口やケースワーカーに相談してみましょう。 グループホームから退去を迫られることもある!? グループホームを追い出される、つまり「強制退去」となることは可能性としてゼロではありません。一般的に、施設側は入居者がグループホームでの生活を続けられるように最大限の努力をします。それでも難しい場合は、本人やその家族へ退去を勧告します。「暴言や暴力などの迷惑行為が著しい場合」「継続的に医療が必要になった場合」「自傷行為が頻発する場合」etc。共同生活が難しくなった場合には追い出されてしまうこともあるのです グループホームで受けられるサービス グループホームで受けられるサービスは主に以下です。 生活支援 認知症ケア 医療体制 看取り それぞれ詳しく見てみましょう。 生活支援 グループホームでは以下の生活面でのサービスを受けられます。 食事提供 :◎ 生活相談 :◎ 食事介助 :◎ 排泄介助 :◎ 入浴介助 :◎ 掃除・洗濯:◯ リハビリ :△ レクリエーション:◎ 認知症を発症すると何もできなくなってしまうわけではなく、日常生活を送るだけなら問題がないことも多いです。 グループホームには認知症ケア専門スタッフが常駐しています。認知症進行を遅らせる目的で、入居者が専門スタッフの支援を受けながら入居者の能力(残存能力)に合った家事を役割分担して自分たち自身でおこないます。 食事の準備として買い出しから調理、配膳、後片付けまで、そして洗濯をして干すといった作業や掃除も、スタッフの介助を受けながら日常生活を送ります。 グループホームでは、入居者の能力(残存能力)に合った家事を役割分担して自分たち自身でおこなうことになります。 例えば、食事の準備として買い出しから調理、配膳、後片付けまで。また、そして洗濯をして、干すまで…など。そのために必要な支援を、認知症ケアに長けた専門スタッフから受けられるのが、グループホームの大きな特徴です。 グループホームは日中の時間帯は要介護入居者3人に対して1人以上のスタッフを配置する「3:1」基準が設けられています。施設規模によっては、付き添いやリハビリなどの個別対応が難しいので、入居を検討する際は施設に確認しましょう。 認知症ケア 施設内レクリエーションやリハビリのほかに、地域の方との交流を図るための活動の一環として地域のお祭りに参加や協力をしたり、地域の人と一緒に公園掃除などの活動を行う施設も増えてきました。 グループホームとして積み上げてきた認知症ケアの経験という強みを活かし、地域に向けた情報発信などのさまざまな活動が広がっています。 地域の方と交流する「認知症サロン」などを開催して施設外に居場所を作ったり、啓発活動として認知症サポーター養成講座を開いたりするなど、地域の人々との交流に重きを置くところが増えています。 顔の見える関係づくりをすることで地域の人に認知症について理解を深めてもらったり、在宅介護の認知症高齢者への相談支援につなげたり。 こうした活動は認知症ケアの拠点であるグループホームの社会的な価値の向上や、人とのつながりを通じて入所者の暮らしを豊かにする効果が期待できます。 医療体制 グループホームの入居条件として「身体症状が安定し集団生活を送ることに支障のない方」と定義しているように、施設に認知症高齢者専門スタッフは常駐していますが、看護師が常駐していたり、医療体制が整っているところはまだまだ少ないです。 しかし近年、高齢化が進む社会の中で、グループホームの入居者の状況も変わってきています。 現在は看護師の配置が義務付けられていないので、医療ケアが必要な人は入居が厳しい可能性があります。訪問看護ステーションと密に連携したり、提携した医療機関が施設が増えたりもしているので、医療体制について気になることがあれば、施設に直接問い合わせてみましょう。 看取り 超高齢社会でグループホームの入所者も高齢化が進み、「看取りサービス」の需要が増えてきました。 すべてのグループホームで看取りサービス対応しているわけではないので、体制が整っていないグループホームの多くは、医療ケアが必要な場合、提携医療施設や介護施設へ移ってもらう方針を採っています。 介護・医療体制の充実度は施設によってさまざまです。介護保険法の改正が2009年に行われ、看取りサービスに対応できるグループホームには「看取り介護加算」として介護サービスの追加料金を受け取れるようになりました。 看取りサービスに対応しているグループホームは昨今の状況を受け増加傾向にあります。パンフレットに「看取り介護加算」の金額が表記されているかがひとつの手がかりになります。 グループホームの設備 グループホームは一見、普通の民家のようで、家庭に近い雰囲気が特徴ですが、立地にも施設基準が設けられています。 施設内設備としては、ユニットごとに食堂、キッチン、共同リビング、トイレ、洗面設備、浴室、スプリンクラーなどの消防設備など入居者に必要な設備があり、異なるユニットとの共有は認められていません。 入居者の方がリラックスして生活できるように、一居室あたりの最低面積基準も設けられています。このようにグループホーム設立にあたっては一定の基準をクリアする必要があります。 立地 病院や入居型施設の敷地外に位置している利用者の家族や地域住民と交流ができる場所にある 定員 定員は5人以上9人以下1つの事業所に2つの共同生活住居を設けることもできる(ユニットは2つまで) 居室 1居室の定員は原則1人面積は収納設備等を除いて7.43㎡(約4.5帖)以上 共有設備 居室に近接して相互交流ができるリビングや食堂などの設備を設けること台所、トイレ、洗面、浴室は9名を上限とする生活単位(ユニット)毎に区分して配置 グループホームの費用 グループホーム入居を検討する際に必要なのが初期費用と月額費用です。 ここからは、グループホームの入居に必要な費用と、「初期費用」「月額費用」それぞれの内容について詳しく解説していきます。 ...

2021/11/15

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【動画でわかる】有料老人ホームとは?費用やサービス内容、特養との違いは

介護施設を探している中で「老人ホームにはいろいろな種類があるんだ。何が違うんだろう?」と疑問を感じることがあるかもしれません。 そこで今回は、名前に「老人ホーム」とつく施設の中でも、「有料老人ホーム」を中心に紹介。よく似ている「特別養護老人ホーム」との違いも見ていきます。 「老人ホームの種類が多すぎて訳がわからない」と思ったら、ぜひ参考にしてみてくださいね。 https://youtu.be/eMgjSeJPT8c 有料老人ホームの種類 有料老人ホームには、以下の3種類があります。 介護付き有料老人ホーム 住宅型有料老人ホーム 健康型有料老人ホーム この3種類の違いを以下にまとめています。 種類 介護付き有料老人ホーム ...

2021/10/28

介護の基礎知識

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