田中 達也さんの
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2023年5月31日、大分大学と化学メーカーのJSRが大分市内で記者会見を開催。高齢者に絆創膏（ばんそうこう）タイプの小型の心電計を装着してもらって、血栓の原因となる心房細動の早期発見を目指す取り組みを実施することを発表しました。 心房細動とは そもそも心房細動とはどのような状態なのでしょうか？ 国立循環器病研究センターが監修している「心房細動.com」によると、心房細動は「心房」と呼ばれる、心臓の中にある血液を出し入れする部屋に流れる電気信号の乱れによって起こる不整脈の一種。心房細動が起こると心房が細かく震え、血液をうまく全身に送ることが難しくなると言います。 心房細動の状態が長く続くと、動悸や息切れが激しくなったり異常に疲れやすくなったりと日常生活に支障をきたす恐れもあるそうです。 さらに、それ以上に注意しなければならないのは、心房の中で血の塊（血栓）ができやすくなること。心房の中でできた血栓が血流にのって全身に運ばれると、脳や臓器の血管を詰まらせて脳梗塞などの病気を引き起こす可能性もあります。 絆創膏タイプの心電計で心房細動を早期発見 今回、大分大学らがおこなう取り組みは、大分県臼杵市と杵築市の健康診断で実施される予定。高血圧などの持病がある65歳以上の高齢者に、絆創膏タイプの小型心電計を1週間連続して装着してもらい、データを計測すると言います。 また、心電計から得られたデータは心臓の専門医が解析。心房細動と診断された場合は医療機関と連携し、早期の治療につなげたいとしています。 心房細動が疑われる場合、診断には記録が必要ですが、発症頻度が少なかったり継続時間が短かったりすると従来の24時間ホルター心電図では発見できないこともありました。しかし、今回の絆創膏タイプの心電計は小型のうえコードも不要なので、日常生活に制限をかけることなく長期間計測できます。このため、より正確な診断につながると期待されています。 心房細動による脳梗塞などを未然に防ぐためには、心臓の異常な動きを早期に発見することが大切です。今回の心電計がさらに普及していけば、より早い段階で医療につなげられるかもしれませんね。 参考:「心房細動とは？」（国立循環器病研究センター監修）

新たな研究で、最低気温が25度以上になる「熱帯夜」では、より死亡リスクが上昇する可能性が示されました。 この研究は筑波大学の研究グループによっておこなわれ、その研究結果は「Environmental Health Perspective」という学術誌に掲載されています。 熱帯夜のリスクを解明 近年、地球温暖化が進み、世界全体の平均気温が上がってきています。そのため、最近では夜になっても気温が下がらない「熱帯夜」になる日も増えている現状があります。 研究グループは、「熱帯夜が続くと、日中に体内で溜め込んだ熱を発散する機会がなくなり、身体に大きな負担がかかる。場合によっては重大な健康リスクを招く危険性もあるため、熱帯夜のリスクを具体化することが重要だ」としています。 しかし、これまで熱帯夜に関連する死亡リスクを調査した研究はほとんどなかったため、今回、筑波大学の研究グループがこれを調べることにしました。 熱帯夜で死亡リスクが上昇 今回の研究では、47都道府県における1973～2015年の気象データから死因や地域別に熱帯夜の死亡率への影響を統計的に解析しました。 その結果、熱帯夜における全死因による死亡リスクは、熱帯夜ではない日に比べて9～10％上昇したこと判明。また、研究グループが定めた11の死因（心筋梗塞や脳卒中、肺炎、腎臓病など）による死亡率すべてが熱帯夜と関連していることも明らかになりました。 また、熱帯夜と死亡率との関連の強さは都道府県ごとに違うことも判明。特に、東北地方で熱帯夜における死亡リスクが高いことがわかりました。 さらに、すべての地域で、夏の終わりよりも初夏における熱帯夜のほうがより死亡リスクが高いことも明らかになりました。 以上の結果を受けて、研究グループは「近年、気候変動によってますます平均気温が上がってきている。今回の研究では、それにともなう健康被害を防ぐための手だてを考えることの重要性が示された」としています。 これから夏本番を迎え、夜になっても気温が下がらない熱帯夜になる日が増えることが予想されます。特に高齢者は、一般成人に比べて脱水症状や熱中症になりやすいため、小まめに水分補給をしたり扇風機や冷房を我慢しないで使用したりすることが大切です。

新たな研究で、高齢者がドラムを叩いているときの腕の角度で、認知症の進行度を測れる可能性が示されました。 この研究は東京大学先端科学技術研究センターの研究グループによっておこなわれ、研究結果は「Frontiers in Rehabilitation Sciences」という学術誌に掲載されています。 評価方法のバリエーションを増やすことが重要 認知症の人が残された能力を最大限発揮して日々を過ごしていくためには、できる限り早い段階で認知症を発見し、適切なケアをおこなっていくことが重要です。 簡易的に認知症かどうかを調べるために、現在、広くおこなわれている方法として、ペーパーテスト方式でおこなう認知機能検査が挙げられます。しかし、認知機能の低下が進んでいる人ほど検査の必要性が理解できず検査を拒否してしまう傾向があります。 また、対象者に視覚や聴覚に障害があると、正しい得点が得られないこともあります。 研究グループは、以上のような課題を解決するためには、評価方法のバリエーションを増やすことが重要だと指摘しました。 ドラムを叩く角度と認知機能に関連性あり そこで今回は、特別養護老人ホームに入居している16人の高齢者（平均年齢86歳）を対象に調査を実施。対象者の手首に、動きを感知するセンサーが搭載された腕時計型の装置を装着して、ドラム演奏中における腕の振りの速さの平均値と腕を上げる角度の平均値を調べました。 その結果、認知機能の低下が進んでいる人ほど、ドラムを叩く腕の角度が上がっていないことが判明。一方、認知症の重症度とドラムを叩く速さは関係がないことも明らかになりました。 以上の結果を受けて、研究グループは「ドラム演奏時の腕の角度が認知機能と関連していることがわかった。また、ドラム演奏に必要な動きは認知症がある人や力が衰えた人でもできるため、この手法が広く普及すれば、認知症の早期発見や重症化の抑制など、認知症治療において大きな貢献が期待できる」と述べました。 認知症を患っている人の中には、自分ができないことを認めたくなくて認知テストなどを受けないという人も少なくありません。しかし、今回のドラムを演奏してもらうという方法なら楽しんでできるため、自分から進んでやってくれるかもしれませんね。 参考:「ドラム演奏で簡単に認知症重症度をスクリーニング ―認知症があっても「できること」で機能評価―」（東京大学先端科学技術研究センター）

山口県警察が、4月末までに県内で確認された「うそ電話詐欺」の被害の認知状況を公表しました。その結果、うそ電話詐欺の被害者のうち8割近くが65歳以上の高齢者であることが判明したのです。 「うそ電話詐欺」の被害者の約8割は高齢者 山口県警が公式ホームページにて、2023年4月末までに県内で確認された「うそ電話詐欺」の被害状況を公表。その結果、2023年1～4月に確認されたうそ電話詐欺は19件に上り、被害者の78.9％が65歳以上の高齢者であることが明らかになりました。 また、被害額の合計が6223万円であることも判明。去年の同時期における被害額より5000万円ほど減少しました。 しかし、うそ電話詐欺の被害者の中には、高額の被害に遭った人も。警察などの調べによると、2023年4月に山口県防府市に住む80代の女性が、弁護士や警察官を名乗る人物からのうそ電話で3050万円だまし取られるという事件があったそうです。 「うそ電話詐欺」の手口 警察は、一言で「うそ電話詐欺」と言ってもその手口はさまざまである、として注意を呼びかけています。 例えば、以前からある「オレオレ詐欺」は、親族が起こした事件や事故に対する示談金などを名目に金銭をだまし取る手口。近年では、親族以外にも警察官や弁護士など権威のある人物を名乗って電話をかけてくることもあるそうです。 また、毎年特に被害に遭う人が多いと言われているのが、架空の未払い料金などを理由に金銭をだまし取る「架空請求詐欺」。さらに、「キャッシュカードが不正に利用されている」などのうそ電話をかけて、警察などを名乗った人物がキャッシュカードをだまし取る「預貯金詐欺」も毎年一定数の被害が出ていると言います。 2023年5月からNTT西日本では、かけてきた相手の電話番号がわかる「ナンバーディスプレイ機能」を無料で提供しています。知らない番号の電話にはむやみに応じず、録音機能なども活用しながら詐欺被害に遭わないようにしていきたいですね。 参考:「山口県警察公式HP」（山口県警察）

2022年度に実施された国の調査で、過半数の介護事業所が訪問介護と通所介護を組み合わせた新しい複合型サービスの参入に前向きであることが明らかになりました。 この新しい複合型サービスの創設は、来年度の介護保険制度の大改定をめぐる議論の中で、現在話し合われている論点のひとつ。通所介護の事業所が利用者に訪問サービスも提供できるようにしたりすることで、柔軟な支援が可能となり、限りある介護人材を有効に活用していくねらいがあります。 全国の訪問・通所介護事業所に調査を実施 今回おこなわれた調査は、厚生労働省が三菱総合研究所に委託する形でおこなわれました。 なお、調査の概要は以下のとおりです。 調査時期：2022年11月～2023年1月 対象：全国の訪問介護・看護、通所介護、居宅介護支援のサービスを展開している事業所 回答数：4686事業所 調査手法：アンケート調査 過半数の事業所が複合型サービスに前向き アンケートで「複合型サービスが創設された場合、どのような条件であれば参入を検討したいと考えるか」と尋ねたところ、「参入を検討するつもりはない」と答えた事業所が、訪問介護では24.3％、通所介護では14.3％だったことが判明。残りの事業所は条件が合えば参入に前向きであることが明らかになったのです。 では、どんな条件だったら複合型サービスに参入するのでしょうか？ アンケートによると、訪問介護、通所介護ともに「事業所の収入が増えるなら参入を検討したい」「職員の確保ができれば参入したい」と回答した事業所がともに半数以上だったことがわかりました。 次に、複合型サービスを創設するにあたって想定される課題について尋ねると、訪問介護、通所介護ともに「人材確保が難しい」という回答が最多に。ほかにも「人材教育や管理が難しい」「適切な管理者がいない」など、人材に関する懸念の声が目立ちました。 レクリエーションなどをすることが多い通所介護と、食事の準備や買い物の代行などの生活援助もおこなう訪問介護では、それぞれ求められている業務が異なります。スタッフがうまく適応できるようにするためにも、研修の充実化など対策も考えていってほしいですね。 参考:「地域の特性に応じた訪問介護サービスの提供体制のあり方に関する調査研究事業」（厚生労働省）

新たな研究で、食事のタンパク質の比率を25～35％にすると、最も健康維持に有効である可能性が示されました。 この研究は、早稲田大学、東京大学、東京都健康長寿医療センター研究所、ニチレイフーズで構成される研究グループによっておこなわれ、その研究結果は「GeroScience」という学術誌に掲載されています。 マウスを使った実験でタンパク質の適量を探る 今回、研究グループは、健康の維持に最適な栄養バランスを探るために、マウスを使った実験をおこないました。 ヒトでは20歳前後に当たる若い年齢のマウスと40代後半に当たる中齢マウスに、それぞれタンパク質がカロリー換算で5％、15％、25％、35％、45％あるエサを2ヵ月間投与。与えるエサの脂質の割合は固定し、エサのカロリーをそろえるために炭水化物の割合を変えました。 健康維持に有効なタンパク質比率は25～35％ 研究グループは、日本人の平均的な比率に近いタンパク質比率15％のエサを食べたマウスと、ほかの比率のエサを食べたマウスの状況（体重、肝臓中の中性脂肪・コレステロール量、血糖値など）を比較しました。 その結果、タンパク質比率15％のエサを食べたマウスに比べて、25％や35％のエサを食べたマウスの方が血糖値や血液中の総コレステロール濃度が低いことが判明。また、タンパク質比率35％のエサを食べたマウスは肝臓の中性脂肪量も減少したことがわかりました。 一方、5％しかタンパク質が含まれていないエサを食べたマウスは、肝臓の中性脂肪量や総コレステロール量が増加。肝臓の一部を調べると、軽度の脂肪肝になったことが明らかになりました。 今回の結果を受けて、研究グループは「マウスの実験結果をそのままヒトに当てはめるのは早計だと思うが、日本人の平均摂取量である13.8％よりは多くタンパク質を摂ったほうが健康的に年を重ねられる可能性がある」と指摘しました。 タンパク質は健康な身体をつくるのに欠かせない栄養素ですが、過剰に摂取すると腎臓に大きな負担がかかると言われています。なるべくプロテインなどのサプリメントには頼らず、鶏肉など普段の食事から摂取するようにすると良いかもしれませんね。

京都府は、空気中を漂う新型コロナウイルスを吸い込むことで感染する「エアロゾル感染」の対策を探るため、府内の医療機関や高齢者施設を対象に調査を実施。その結果、ほとんどの施設で換気不足であることがわかりました。 こうした現状を受けて、京都府はガイドブックを作成し、正しい換気を呼びかけています。 約9割の施設で換気が不十分 新型コロナの感染経路のひとつに、空気中のウイルスを含む微粒子を吸い込むことで感染する「エアロゾル感染」が挙げられます。 エアロゾル感染は、物に付着したウイルスに触れ、触った手が粘膜を介することで感染する接触感染や、ウイルスを含んだ唾液などを浴びることで感染する飛沫感染に比べて認知が広まっていないため、正しい予防法がおこなわれていない実情があります。 そこで京都府は、2022年4月～2023年2月にかけて府内の医療機関や高齢者施設など57施設を対象に、空気の流れや換気量などを調査。その結果、57施設のうち51施設で計304件もの課題が明らかになりました。 また、304件の課題のうち、68％が掃除不足やスイッチの入れ忘れなどの「換気装置の不備」によるものだったことが判明。特に、屋外の排気口は詰まったまま放置されがちで、掃除をしたら換気量が16倍になった事例もあるそうです。 正しい換気を促すガイドブックを作成 府内の施設にエアロゾル感染の対策を正しくおこなってもらうために、京都府は正しい換気を呼びかけるガイドブックを作成しました。 ガイドブックでは、エアロゾル感染を防止するために、以下のような対策が有効だとしています。 換気の目安を知るため、二酸化炭素の濃度を測定する 排気口は小まめに掃除する 自然換気をするときは、方角の異なる窓を2ヵ所以上開ける 窓を開ける場合、新鮮な空気の排出を防ぐために換気扇の近くにある窓は開けない 以上のようなエアロゾル感染対策は、施設だけでなく家庭内でも有効です。このハンドブックは京都府のホームページから閲覧できるため、しっかり読んでエアロゾル感染に備えたいですね。 参考:「エアロゾル感染対策について」（京都府）

高知県高知市で、認知症の人でも安心して暮らせる街づくりが進められています。今回は、位置情報を取得できるGPSを貸し出して、道に迷った場合でもすぐに捜し出せるようにしていくことなどを検討するとしています。 行方不明になった認知症の高齢者が相次ぐ 全国で高齢化が進行するのにともない、認知症になる高齢者の数も増加傾向にあります。それは高知県高知市も例外ではなく、およそ32万人が暮らす市内には1万7000人ほどの認知症の高齢者がいると推計されています。 高知市によると、2022年4～12月の間に「行方不明になった」と相談があった認知症の高齢者は58人に上るとのこと。そのうち3人は遺体で見つかったと言います。 こうした現状を受けて、高知市は認知症の高齢者が行方不明になることなく、安心して暮らせる街づくりを進めていくことにしたのです。 認知症の高齢者が安心して暮らせる街づくり では、どうすれば認知症の高齢者が行方不明になることを防げるのでしょうか？ 国立長寿医療研究センターの担当者は「行方不明から9時間以上が経過すると発見率が下がる。いかに早期に発見できるかが重要だ」と指摘しました。 こうした意見も踏まえて、高知市は2023年6月7日に認知症当事者や医師、専門家などを集めた「認知症検討部会」を設置することに。位置情報を取得できるGPS端末の貸し出しや、認知症本人の持ち物に、市や警察署の連絡先が表示されるQRコード付きのシールを貼り付けることなどを検討するとしています。 また、認知症検討部会には警察や消防関係者も招き、行方不明者を捜索する体制も強化していく方針です。 地域包括支援センターの担当者は「認知症になっても安心して行きたい場所に出かけられる街づくりを進めたい」と話しています。 近い将来、65歳以上の高齢者のうち5人に1人は認知症になるという試算もあるように、誰もが認知症に無関係ではいられない世の中です。地域を構成するみんなで高齢者を見守っていく環境をつくっていきたいですね。

転職サイトの運営などを手がけるマイナビが、40～70代までの中高年層のアルバイト調査を実施。その結果、以前よりも「老後の資金が足りない」と回答した人が増加したことが明らかになりました。 中高年を対象にアルバイトに関する調査を実施 今回の調査は、以下の要領でおこなわれました。 実施期間：2023年2月15日（水）～2月20日 調査地域：全国 対象者：アルバイトをしている、もしくは現在無職で、アルバイトでの就労を希望している40～70代の男女 回答数：アルバイト就業者：4819人、アルバイト希望者1775人 調査手法：アンケート調査 なお、今回の調査はインターネット上で実施されました。 経済的にゆとりのある中高年が減少 アンケートにて「現在、経済的なゆとりがあるか」と尋ねたところ、「（ある程度）ゆとりがある」と回答した人が2022年では42.6％でしたが、2023年では38.3％と減少したことが明らかになりました。 次に「老後、働かなくても暮らしていける程度の資産を保有していると思うか」と質問。すると、「全く足りないと思う」と回答した人が2022年では55.3％でしたが、2023年には59.7％と増加したことが判明しました。 以上のことから、昨今の世界情勢を背景とした急激な物価高などが理由で、去年に比べて経済的にゆとりのある中高年が減少していることがわかります。 アンケートではさらに、40～50代の人に対して「いつまで就労を希望するか」と尋ねたところ、「70歳を過ぎても働きたい」と回答した人が15.5％と、去年の12％よりも3.5ポイント増加したことが明らかになりました。 この結果を受けて、マイナビの担当者は「物価上昇などの影響から経済的にゆとりがないと感じる人が増え、今後の就労希望年齢はさらに上がっていくだろう」と分析しています。 最近では、iDeCoや積み立てNISAなど、国を挙げて老後のための資産運用を推奨しています。これらはすぐに大金を生み出すわけではないので、早い段階からコツコツと運用していくと良いかもしれませんね。 参考:「『ミドルシニア／シニア層のアルバイト調査（2023年）』を発表」（マイナビ）