田中 達也さんの
執筆記事一覧

新たな研究で、牛乳やチーズ、ヨーグルトなどの乳製品を多く摂取している人は、そうでない人に比べて心筋梗塞や脳卒中などによる死亡リスクが低い可能性が示されました。 この研究は国立がん研究センターの研究グループによっておこなわれ、その研究結果は「European Journal of Nutrition」という学術誌に掲載されています。 9万人以上を対象に調査を実施 研究グループは1995年と1998年に東京、沖縄、大阪など11都府県に在住していた45～74歳の男女を対象に調査を実施。対象者の人数は9万3310人に上りました。 今回の調査では、対象者の食事調査票の回答をもとに、牛乳・チーズ・ヨーグルトなどの乳製品の摂取量を推定。乳製品の摂取量の多寡によって4つに分類し、それぞれ比較しました。 乳製品の適度な摂取が死亡リスクを下げる 研究グループが約20年にわたって追跡調査をおこなった結果、乳製品を多く摂取している男性はそうでない人より、心筋梗塞や脳卒中などの循環器疾患による死亡リスクが減少することが明らかになりました。 一方、女性では乳製品の摂取量と死亡リスクとの間に関連性は見られませんでした。 今回の結果を受けて、研究グループは「乳製品に含まれる活性ペプチドやカルシウム、カリウムなどの成分には血圧を下げる働きがある。これによって血圧が下がり、循環器疾患のリスクが下がった可能性がある」と分析しました。 ただ、乳製品にはコレステロールなども含まれており、これらを摂り過ぎると逆に循環器疾患のリスクが増える可能性があります。実際に、西洋人など乳製品を多く摂取する文化圏でおこなわれた別の研究では、乳製品の摂取量が多すぎる人は死亡リスクが高くなる傾向が示されました。 もちろん、毎日1～2杯の牛乳程度であれば問題ありません。朝食時などに乳製品を取り入れてみてはいかがでしょうか。

岡山県総社市で、75歳以上の高齢者を対象にした講習会が開催されました。 高齢者をターゲットにした犯罪が増加しているなか、防犯対策を徹底してもらうことで事故を防ぐねらいです。 高齢者を集めて講習会を実施 今回、総社市で開かれた講習会には75歳以上の地域住民16人が参加。総社警察署の生活安全課に所属する署員が講師となり、高齢者が被害を受けた犯罪事例とその対策について講義をおこないました。 講師を務めた署員によると、犯罪の被害に遭わないためには以下のような対策が有効だそうです。 鍵かけの徹底 不審な来訪者に出会ったら110番通報 自宅に多額の現金を保管しない 警察は「現在、高齢者に対する凶悪犯罪が増えている。防犯対策に取り組んでもらって、被害に遭わないようにしてほしい」と注意を呼びかけています。 高齢者を狙った犯罪が増加 警察によると、全国で起きた全体の犯罪件数のうち、65歳以上の高齢者が被害者となった犯罪が年々、増加傾向にあると言います。 警察の調査では、2000年時点で8％前後だった高齢者の被害割合が、2019年には約12％と大きく上昇していることが明らかになりました。 犯罪の種類別にみると、特に詐欺などの知能犯において高齢者の被害割合が大きく増加したことが判明。2000年では8.9％だった高齢者の被害割合が、2019年は33.9％にまで上昇したことがわかったのです。 また、暴行や傷害などの粗暴犯に遭う高齢者の割合も増加。2019年では9.8％と、2000年の2.8％と比べて7ポイントも増加したことがわかりました。 警察によると、高齢者をターゲットにした詐欺は固定電話を介しておこなわれることが多いため、録音機能などを活用することが有効だと言います。 最近では自動で警告メッセージが流れたり、音声を録音したりする迷惑電話防止機能付きの電話も販売されているので、購入を検討してみても良いかもしれませんね。

新たな研究で、難聴を患っている高齢者のうち、約7割の人は診察を希望していないことが明らかになりました。 この研究は、東京都健康長寿医療センター研究所の研究グループによっておこなわれ、その研究結果は「JAMDA (The Journal of Post-Acute and Long-term Care Medicine)」という学術誌に掲載されています。 対象者に聴力検査をおこない調査を実施 今回、研究グループは2022年に群馬県草津町でおこなった健康調査に参加した、75歳以上の高齢者385人を対象に調査を実施しました。 まず、対象者の聴力を測定し、対象者の中でどれくらい難聴者がいるかを把握。それから、「難聴の自覚はあるか」と「耳の聞こえに関して、病院に行こうと思ったことがあるか」と質問し、難聴の自覚があるかどうかと診察を希望しているかどうかを調べました。 約7割の人は難聴があっても診察を希望せず 調査の結果、対象者全体のうち、37.4％となる144人に中等度以上の難聴が認められました。 この中等度以上の難聴を患っている人のうち、耳の聞こえに関して診察を希望している、もしくはすでに受診したことがある人はわずか29.9％だったことが判明。難聴を患っている人のうち7割は、診察を特に希望していないことが明らかになったのです。 また、難聴の自覚があるかどうかで「診察希望者・受診済みの人」を見てみると、難聴を患っている人のうち、難聴の自覚がない人では「診察希望者・受診済みの人」の割合がわずか15％程度でしたが、難聴の自覚がある人ではその割合がおよそ40％と大きくなっていたことがわかりました。 以上の結果を受けて、研究グループは「今回の研究で、難聴の自覚がない人ほど受診の意向が低いことがわかった。これは、難聴の自覚を持ってもらうことの必要性を示す結果でもある。定期的に耳の聞こえを耳鼻科でチェックすることを勧めるようなシステムが必要だ」としています。 加齢が原因で起こる難聴は自然に治ることはありません。取り返しのつかなくなる前に、一度聴力を検査しておきたいですね。 参考:「加齢性難聴を有する高齢者の約 7 割は病院受診を希望していない」（東京都健康長寿医療センター）

島根県松江市の高齢者施設で、介護職員が入居者の財布から現金を盗むという事件が発生。2023年5月24日、現金1万円を盗んだ容疑でその施設で勤務していた介護職員の女が逮捕されました。 介護職員が入居者の現金を盗む 警察の調べによると、2023年4月5日の午後3時～8時45分頃の間、介護職員の女は自身が勤務していた松江市内の介護施設で、60代の男性入居者から現金1万円を盗んだとみられています。 女は業務中に男性の財布に触れる機会があったときに、現金を盗んだということです。 入居者の男性が金銭を盗まれていることに気づき、警察に盗難の被害届を提出したことで今回の事件が発覚。捜査の結果、介護職員の女が事件に関わった疑いが浮上しました。 警察の調べに対し、女は「間違いない」と容疑を認めているそうです。 経済的搾取も虐待のひとつ 介護者による虐待は、殴る蹴るなどの暴力だけではありません。今回の事件のように、無断で高齢者のお金を使用することも虐待に当たります。 高齢者虐待防止・養護者支援法では、以下のような行為はすべて虐待としています。 身体的虐待：殴る、蹴る、四肢を縛る、無理やり口に食事を入れるなど 心理的虐待：言葉で脅したり嫌がらせをしたりして、精神的に苦痛を与える 性的虐待：本人の同意を得ず裸にして放置したり性的な行為を強要したりする 経済的虐待：本人の同意なしに財産や金銭を使用したり、本人の使用を制限したりする ネグレクト：必要な介護をおこなわず、高齢者の心身状態を悪化させる では、どうすれば以上のような虐待を防げるのでしょうか？ 高齢者虐待防止・養護者支援法の第20条では、虐待を防止するために必要な措置として以上の3点が挙げられています。 高齢者施設の職員に研修を実施 利用者およびその家族からの苦情を処理する体制の整備 その他、職員による高齢者虐待の防止 3つ目のその他の項目には、例えば定期的に面談をおこない、職員のストレスコントロールを図ることなどが考えられるでしょう。 介護職員による虐待を防ぐためには、職員間が密にコミュニケーションを取り、虐待をさせない雰囲気づくりに取り組むことが重要です。施設のスタッフが一丸となって業務や仕事の進め方の見直しをおこなって、高齢者が安心して過ごせる体制を整備していってほしいですね。 参考:「高齢者虐待対応マニュアル」（東京都）

静岡県沼津市にある住宅型有料老人ホームで、入居者8人に対して正当な手続きを踏まずに身体拘束をしていたことが明らかになりました。 これを受けて、沼津市は業務改善命令を発出。この命令にも施設が応じなかった場合は、業務の一時停止命令を受ける可能性があります。 老人ホームで不当な身体拘束が常態化 市の発表によると、2022年11月、「老人ホームで不適切な身体拘束がおこなわれている」という匿名の通報を受けて、同年12月に該当する老人ホームに立ち入り検査を実施したと言います。 その結果、精神障害や身体障害がある入居者8人に対して、指のわかれていないミトン型の手袋をつけさせたり、ベッドから降りられないように四方を柵で囲んだりといった身体拘束を、正当な手続きがなされないままおこなっていたことが明らかになったのです。 この老人ホームでは、以前にも同様の身体拘束が確認されていたものの、施設側が状況を変えようとしなかったため、2023年5月23日、市は強制力のある業務改善命令を発出。6月30日までに改善報告書を提出するように求めました。 これまでの調査に対し、施設側は「手のかかる人を預かっているので仕方がなかった」と話しているそうです。 身体拘束も「身体的虐待」の一種 利用者の身体の自由を奪う身体拘束は、利用者の心身機能の低下につながることから、「拘束をしなければ本人やほかの利用者に危険がある」と組織的に判断された場合のみ、しっかりと身体拘束の記録を残すなど正当な手続きを取ることで実行が認められています。 言い換えると、正当な手続きを踏まずにおこなう身体拘束は、殴る蹴るなどの行為と同様に「身体的虐待」に当たります。 では、どういった行為が身体拘束になるのでしょうか？ 厚生労働省が定めたガイドラインによると、以下の11の行為が身体拘束に当たるとしています。 徘徊しないように、四肢をひもなどで縛る 転落しないように、ベッドに体幹や四肢をひもなどで縛る 自分で下りられないように、ベッドの四方を柵で囲む 点滴などのチューブを抜かないように、四肢をひもなどで縛る 点滴のチューブを抜かないように、指の動きを制限するミトン型の手袋を装着する 車椅子などから立ち上がらないように、抑制帯（身体を固定する帯）を装着する 立ち上がる能力のある人に、立ち上がりを妨げるような椅子を使用する おむつを勝手に脱がないように、つなぎ服を着せる 他人への迷惑行為を防ぐために、四肢や体幹をひもなどで縛る 気分を落ち着かせるために、向精神薬を過剰に投与する 自分の意思で開けられないような個室に閉じ込める 職員が身体拘束に対する意識が足りなかったために、職員による拘束が起こった可能性もあります。高齢者が安心して過ごせるように、改めて研修などをおこなって予防してほしいですね。 参考:「身体拘束ゼロへの手引き」（厚生労働省）

幼児教室やプログラミング教室を運営している株式会社フェアリーは、2023年6月1日から認知機能の維持と改善を目指す「シニア向け脳トレクラス」を開催することを発表しました。 これまで、約25年にわたって幼児教室を運営する中で蓄積してきた育脳トレーニングのノウハウを使って、高齢者の健康寿命の延伸を目指すとしています。 高齢者の5人に1人が認知症を患う社会に 高齢化社会の進展とともに、認知症を患う高齢者の数も年々増加傾向に。国立保健医療科学院の研究によると、65歳以上の高齢者のうち認知症にかかる人の割合が2025年には5.4人に1人程度になると推計されています。 以上のような現状と、フェアリーの代表の母親が認知症になって介護に悪戦苦闘した経験から、認知症に関する情報収集をおこなったと言います。 そこで、認知症の発症リスクを抑えるような取り組みの重要性に気づき、今回の脳トレーニングを実践することにしたそうです。 担当者は、「脳トレのレッスンをおこなうことで高齢者の認知機能を維持し、家族の負担とストレスを減らしていきたい」と話しています。 レッスン概要 今回の脳トレクラスの詳細は以下のとおりです。 開催日：2023年6月7日から毎週水曜日に開催 時間：10時30分～11時30分 場所：七田式なんば教室　 行き方：大阪メトロ御堂筋線「なんば」駅から徒歩すぐ 認知症の発症リスクを抑えるためには、脳トレなど考える機会を設けて思考力の維持に努めるとともに、毎日の生活習慣を見直すことが大切です。健康な生活習慣に近づけるために、現時点の生活サイクルを記録してみても良いかもしれませんね。

東京都大田区は5月24日、区のホームページで熱中症に関する情報共有を実施。高齢者は特に熱中症が起こりやすいとして注意を呼びかけるとともに、区でおこなわれる熱中症予防の取り組みについて掲載しました。 東京都大田区が熱中症の注意喚起を実施 2023年5月24日、東京都大田区は高齢者に対して熱中症に関する注意喚起を実施。「無理な節電をせず、エアコンや扇風機を活用してほしい」と訴えました。 また、大田区では高齢者に対して、熱中症予防の取り組みをおこなっていくとしています。 例えば、地域包括センターの職員が中心になって、一人暮らしをしている高齢者の自宅を訪れて、熱中症の注意を呼びかけたり啓発メッセージ入りのうちわを投函したりしているそうです。 また、暑さが和らぐ9月30日まで、区民センターや図書館、消費者生活センターなどの区の公共施設を「まちなかの涼み処」として開放。担当者は「入り口付近にあるのぼり旗が目印。外出時の休憩場所として利用してほしい」と呼びかけています。 さらに、地域包括支援センターを、高齢者の熱中症予防に関する相談窓口に。高齢者やその家族に対して、熱中症予防の声かけや情報提供をおこなっていくとしています。 高齢者は熱中症に特に注意 高齢者は熱中症にかかりやすく、特に注意が必要だと言われています。環境省によると、2021年における東京都23区の熱中症死亡者のうち、8割は65歳以上の高齢者なのだそうです。 では、なぜ高齢者は熱中症にかかりやすいのでしょうか？ 環境省によると、高齢者は次のような身体機能の衰えによって、熱中症が引き起こされやすい状態にあると言います。 高齢者は一般成人に比べて体内の元々の水分量が少ないため、すぐに水分が不足する状態になりやすい 加齢により暑さやのどの渇きを感じにくくなった結果、水分摂取をあまりおこなわなくなる 暑さに対する体の調節機能が低下し、体内に熱がこもりやすくなる 近年、地球温暖化にともなってますます気温が上昇しています。昼間に外出する必要があるときは、日傘や帽子を使用したり日陰を活用したりするなど、直射日光を避けられるような工夫をすると良さそうですね。 参考:「地域で高齢者を見守り、熱中症を予防しましょう」（大田区）

新たな研究で、塩分を摂取し過ぎると神経細胞の機能が妨げられ、認知機能の低下をもたらす可能性が示されました。 この研究は藤田医科大学や京都大学の研究グループによっておこなわれ、その研究結果は「British Journal of Pharmacology」という学術誌に掲載されています。 塩分と認知症の関連性を調べる背景 筑波大学がおこなった研究によると、全国に住む65歳以上の高齢者のうち、約15％は認知症を患っているそうです。今後も認知症の高齢者は増加すると予測されており、その対策が大きな課題となっています。 認知症対策を確立するために、これまで数々の研究者が認知症に関する研究をおこなってきました。 例えば、今回に関連する研究の中では、食塩の過剰摂取が認知障害をもたらす可能性を示したものもありました。しかし、その具体的なメカニズムまではわかっていませんでした。 そこで、研究グループは今回、マウスを用いて塩分の過剰摂取と認知症の具体的な関連性を明らかにすることにしたのです。 体内物質の相互作用が神経細胞に影響 研究グループがマウスを用いた実験をおこなったところ、塩分を摂り過ぎると体内物質が相互に作用して特定のタンパク質の調整機能が乱れることが明らかになりました。 より具体的に言うと、血管や臓器に存在し、体内からの刺激を受け取る受容体の一部に血圧上昇を引き起こす特定のホルモンが結合することで、「タウ」と呼ばれるタンパク質の構造が変化して、脳内の神経細胞の機能が妨げられる可能性が示されたのです。 つまり、神経細胞の機能が妨げられると物事の正しい認知が難しくなるため、結果的に認知機能障害や認知症につながると考えられます。 WHOが推奨する1日あたりの塩分摂取量は5gですが、日本人の平均はその倍である10g程度だと言われています。最近では、おいしさを損なわない形で減塩できる食品もたくさん販売されているため、健康な毎日を過ごすためにも、そういった商品を手に取ってみても良いかもしれませんね。 参考:「認知症有病率等調査について」（厚生労働省）

新たな研究で、糖尿病を患っている人でも血糖値を適切に管理できていれば、認知症の発症リスクを大幅に下げられる可能性が示されました。 この研究はオーストラリアのモナシュ大学と国立健康老化センターの研究グループによっておこなわれ、その研究結果は「JAMA Neurology」という学術誌にオンライン掲載されています。 25万人以上の医療データを解析 今回の研究にあたって、グループはアメリカの統合医療システムに登録された25万3211人の医療データを解析することにしました。 今回の研究では、以下の条件にすべて当てはまる人を対象としています。 1996 年1月1日～2015 年9月30日の期間に、統合医療システムに登録した 50歳以上の男女 糖尿病の治療を受けている 対象者の平均年齢は61歳で、約6年にわたって追跡調査がおこなわれました。 血糖値が下がると認知症リスクも大幅に低下 研究グループがおよそ3年にわたって対象者の医療データを解析した結果、1～2ヵ月の血糖値を反映するHbA1cの数値が6～8％と適正に管理されていた人は、認知症の発症リスクが低下したことが明らかになりました。 特に、HbA1cが6～7％未満と、良好な血糖管理ができていた人では、認知症の発症リスクが約2割低下していたこともわかりました。 以上の結果を受けて、モナシュ大学保健予防医学部に所属するクリス・モラン氏は「良好な血糖管理ができている人は、糖尿病を患っている人であっても認知症のリスクが大幅に低下したことがわかった。良好な血糖管理を継続することの大切さが改めて示された」と述べています。 血糖値を良好に保つためには、毎日の生活習慣を見直すことが大切です。隙間時間にウォーキングなどの運動を取り入れたり、食物繊維が豊富な野菜を意識的に摂取したりすると良いかもしれませんね。