田中 達也さんの
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新たな研究で、お酒を多量に飲む習慣のある人は認知症の発症リスクが高まる可能性が示されました。 この研究は国立がん研究センターによっておこなわれ、研究結果は「Geriatric Psychiatry」という学術誌に掲載されています。 お酒を多量に飲む人は認知症リスクが高まる 今回、研究グループは秋田、長野、沖縄、茨城、高知に住む4万2870人の中高年を対象に調査を実施。調査開始時（1995～1999年）とその5年後に飲酒習慣に関するアンケートをおこないました。 さらに、2016年まで追跡して調査。対象者のうち約11％の人が認知症と診断されたことがわかりました。 その後、研究グループがデータを解析した結果、アルコールを週に300g～450gを飲んでいる人は最もリスクが少ない人に比べて1.13倍、450g以上を飲んでいる人は1.34倍も認知症を発症するリスクが高まることが示されたのです。 一方、最も認知症のリスクが少なかったのは、週に75g未満のアルコールを飲んでいる人であることもわかりました。週に75gのアルコール量を具体的に述べると、ビールでは中瓶(500ｍL)を3.5本、日本酒では3.5合くらいです。 お酒をまったく飲まない人も認知症のリスクあり？ 研究グループが解析を進めていくと、お酒をまったく飲まない人も、週に75g未満のアルコールを飲んでいる人に比べて認知症のリスクが1.29倍高いことが判明しました。 これについて、研究グループは「アルコールを飲まない人の中には、うつ病などの精神疾患や糖尿病などの代謝系疾患にかかって飲酒をやめた人なども含まれている。これらの疾患が認知症リスクとも関連しているために、高いリスクを示した可能性がある」と指摘しました。 大量飲酒は、脳の萎縮や脳卒中の原因になる可能性なども別の研究で示されています。健康に毎日を過ごすために、適度な量で楽しくお酒を飲むようにしたいですね。

2023年5月12日、NTT東日本は最新機器を活用した、高齢者向け教育プログラムのテストマーケティング結果を公表。タブレットを使ってそろばん式計算を学べる「そろタッチ」が、高齢者向けのICT教育に高い効果があることが明らかになりました。 「そろタッチ」について そもそも「そろタッチ」とはどのようなものなのでしょうか？ 「そろタッチ」とは、株式会社Digikaが開発したそろばん学習アプリのこと。タブレットを使ってそろばん式の計算を学ぶことで、日常生活に役立つ暗算力が身に付くとしています。 「そろタッチ」には、タッチすると色がつく「みえるモード」と色がつかない「暗算モード」の2つのモードがあります。「みえるモード」でそろばんの玉の動きを覚えたあと、「暗算モード」で繰り返し練習することで、計算を画像のように処理する「イメージ暗算力」が身に付くそうです。 「そろタッチ」で高齢者に向けてICT教育を実施 2023年1月20日～2月17日の間、NTT東日本はDigikaと連携して、高齢者向け教育プログラムのテストマーケティングをおこないました。 テストマーケティングでは、Digikaが提供した「そろタッチ」を使用。テストマーケティングの対象となった高齢者8人は、以下のことを週に1回学習しました。 タブレットの操作練習 数字を見て即座に答えを出す、フラッシュ暗算体験 暗算を使ったゲーム 約1ヵ月にわたって学習した結果、「そろタッチ」を使って暗算を学んでいる子どもと比べて、2倍の量を学習し、2倍早く学習が進んだことが明らかになりました。 また、対象者の中には、初めはタブレットの操作もおぼつかない様子だったものの、最終日にはスムーズに暗算ゲームをできるまでに上達した人もいたそうです。 年を重ねるにつれて、新しいことを覚えるのはおっくうになるもの。しかし、新たな知識を学習することは脳に良い刺激を与えます。これまで気になっていたけどできなかった、新しい趣味を始めてみてはいかがでしょうか。 参考:「ICTを活用したシニア向け教育プログラムのテストマーケティングを開始」（NTT東日本）

2023年4月17日、厚生労働省が日本国民の平均寿命をまとめた「市区町村別生命表の概況」の最新版（2020年時点）を公表。これによると、住む地域ごとに平均寿命が大きく変わることが明らかになりました。 日本国民の平均寿命が更新 4月17日、厚生労働省が2020年時点での日本国民の平均寿命をまとめた生命表を公表。今回、公表された生命表は、国政調査結果と人口動態統計に基づく完全版で5年に1度更新されるものです。 生命表によると、2020年における日本全体の平均寿命は男性が81.56歳、女性が87.71歳であることが明らかになりました。 平均寿命を都道府県別に見ると、最も長生きする人が多いのは、男性では滋賀県の平均寿命82.73歳。一方、女性では岡山県の平均寿命88.29歳でした。 逆に、最も短命だった県は男女とも青森県であることが判明。男性の平均寿命は79.27歳で、女性は86.33歳でした。 最も平均寿命が長い県と最も短い県を比較すると、男性では3.46歳、女性では1.96歳の開きがあることがわかりました。 青森県と大阪府は寿命が短い傾向 平均寿命を市区町村別に見てみると、さらに大きな差があることが明らかになりました。 最も長生きする人が多い地域は、男女ともに神奈川県横浜市麻生区で、男性が84.0歳、女性は89.2歳でした。 一方、最も短命な人が多いのは、男女ともに大阪府大阪市西成区。男性の平均寿命はわずか73.2歳、女性は84.9歳であることが判明しました。 最も長生きする人が多い地域と最も短命な人が多い地域とで平均寿命を比べてみると、男性では10.8歳、女性では4.3歳と、住んでいる地域によって平均寿命が大きく異なることがわかります。 また、平均寿命の下位5つは、男女ともに大阪府と青森県が占めていたことも判明しました。 住んでいる地域によって、平均寿命に差が生まれる理由は明らかになっていません。ただ、もしかすると、地域ごとの所得差が平均寿命にも反映されている可能性もあるかもしれませんね。

神奈川県横浜市にある団地の一角で、大学の部活で使っている食堂を地域に開放する取り組みが始まりました。 この取り組みを実践しているのは神奈川大学のサッカー部。部員が中心となってカフェや介護教室などをおこなっているそうです。 団地の空き室を部員の寮として活用 2020年3月、神奈川大学と神奈川県住宅供給公社は、団地の活性化を目指して協定を結びました。高齢化が進んで人が減った団地を再び盛り上げるねらいです。 協定を結んだ神奈川大学は、エレベーターがなく、高齢者が住みにくい高層階の空き室をサッカー部の寮として活用。現在はおよそ60人の部員が団地で暮らしていると言います。 それからサッカー部は、部全体でさまざまな地域活動を実践。高齢者向けのスマホ教室を開いたり地域の清掃活動に参加したりしたそうです。 サッカー部の食堂を地域に開放 2023年4月17日、神奈川大学サッカー部は団地の一角に地域交流拠点をオープン。部員が食事するときにしか使われていなかった食堂を、平日の10～15時の間、地域住民に開放することにしました。 また、食堂では曜日ごとにプログラムが用意されています。具体的な内容は以下のとおりです。 月曜日：食堂やスパイス料理教室 火・木曜日：集団体操や個別の運動プラグラムを受けられる「介護予防教室」 水・金曜日：部員が店長を務める「竹山カフェ」 竹山カフェを運営しているサッカー部員は「団地はひとり暮らしの高齢者が多い。このカフェで交流を図っていきたい」と意気込みを見せました。 また、団地に住む高齢者は「団地は人も減り、高齢化も進んだ。ここは気軽に使えて活気もあるのでありがたい」と話しています。 高齢者が要介護状態になる要因のひとつに、「人と関わる機会が少なくなること」が挙げられます。人と関わらなくなることで、体を動かしたり外出したりする機会が減り、心身の状態が悪くなってしまうのです。 今回のサッカー部のような取り組みがあれば、人と気軽に関われて、高齢者の孤立感も軽減されるかもしれませんね。

新たな研究で、コーラやジュースなどの糖質の多い飲み物を飲み過ぎている人はそうでない人に比べて、心筋梗塞などの心血管疾患を発症するリスクが高まる可能性が示されました。 この研究はハーバード大学公衆衛生大学院の研究グループによっておこなわれ、研究結果は「British Medical Journal」という医学誌に掲載されています。 約18年分の医療データを分析 今回、研究グループは、アメリカで実施されている「看護師健康調査」に参加した9252人の女性と、「医療者従事者追跡調査」に参加した3519人の男性の約18年にわたる医療データを分析。対象者全員が期間中に糖尿病を発症していることがわかりました。 また、対象者に、食事や運動などの生活スタイルや病歴についてのアンケート調査も実施。さらに、2～4年ごとに日常的に飲んでいる飲料についても尋ねました。 高カロリー飲料を飲み過ぎている人は死亡リスクが上昇 研究グループが対象者の医療データを分析した結果、ジュースなどの糖質が多い高カロリー飲料を毎日のように飲んでいる人は、そうでない人に比べてさまざまな理由による死亡リスクや心筋梗塞などの心血管疾患の発症・死亡リスクがそれぞれ上昇したことがわかったのです。 また、高カロリー飲料を飲む回数が1日1回増えるごとに全死因による死亡リスクが8％上昇したことも明らかになりました。 研究をリードした、ハーバード大学公衆衛生大学院栄養・疫学部門に所属するチー・スンスン氏は「今回の研究では、高カロリー飲料をコーヒーやお茶、低脂肪牛乳、水などに置き換えると健康効果を得られることがわかった」と言います。 研究グループが詳しく解析したところ、1日1杯の高カロリー飲料をコーヒーに置き換えると、あらゆる理由による死亡リスクが18％減少し、心筋梗塞などの心血管疾患による死亡リスクも20％減少することが明らかになったのです。 同様に、お茶でも全死因による死亡リスクが16％減少し、心血管疾患による死亡リスクは24％減少。水でもリスクがそれぞれ16％と20％減少し、低脂肪牛乳でもそれぞれ12％と19％減少したことがわかりました。 もちろん、甘い飲み物を完全に制限する必要はありません。ただ、糖質を摂取し過ぎると糖尿病や肥満などの生活習慣病のリスクにもなるため、飲みすぎには注意しましょうね。

日本と同様に高齢化が進むアメリカでは、老人ホームよりも自宅でヘルパーのサポートを受けながら生活することを好む人が増えています。 ただ、増大するヘルパー需要に対して供給が追いついていない現状が新たな研究でわかりました。 この研究はアメリカのペンシルバニア大学によっておこなわれ、その研究結果は「Health Affairs」と呼ばれる医学誌に掲載されています。 アメリカの国勢調査のデータを分析 研究グループは、ホームヘルパーの供給が国全体の需要に追いついているかどうかを調べるために2種類のデータを用いることにしました。 アメリカの国勢調査局が毎年実施している「米国コミュニティー調査」の2008～2020年のデータと、医療政策団体のカイザー・ファミリー財団が収集した1999～2020年のデータを分析。ホームヘルパーの数と在宅介護を希望する高齢者の数をそれぞれ調べました。 在宅介護の担い手が需要に追いつかず 研究グループが2種類のデータを分析したところ、2013～2019年にかけて訪問介護サービスを利用する人100人当たりのホームヘルパーの数が11.6％減少したことがわかりました。 ホームヘルパーの数は以前より増えていたものの、それを上回るペースで在宅介護を求める高齢者が増加していたのです。 今回の研究をリードした、ペンシルバニア大学医療経済学部に所属するアマンダ・クライダー氏は「ホームヘルパーの仕事は過酷でありながら給料が安く手当も少ないため、多くのヘルパーが貧困状態にある。このような現状から、ホームヘルパーの仕事を希望する人が少ない」と、介護の担い手が足りていない現状を述べました。 では、どうすれば介護の担い手を増やせるのでしょうか？ これについて、クライダー氏は「介護士の賃金を上げることが、課題を解決するための現実的な方法だ。また、介護士がキャリアアップできる機会を設けたり、不規則な勤務形態を改善したりすることも重要だと考えられる」と指摘しました。 以上のように、介護士不足は日本だけでなくアメリカでも深刻なことが判明しました。政策決定者が多国間で協議をおこない、現状を改善するような施策をうってほしいですね。

新たな研究で、適度にお酒を飲んでいる人は、ほとんどお酒を飲まない人や大量に飲む人に比べて、腎機能低下のリスクが下がる可能性が示されました。 この研究は大阪大学によっておこなわれ、その研究結果は「Nutrients」という学術誌に掲載されています。 慢性腎臓病について ところで、腎臓の機能が低下した状態が続いた場合、どのような経過をたどるのでしょうか？ 糖尿病や腎臓病に関するニュースなどを提供している日本医療・健康情報研究所によると、腎臓の機能がかなり低下するまでは自覚症状が現れないことも多いと言います。 腎臓病が進行し、腎臓の働きがかなり悪くなってくると、次第にだるさや頭痛、むくみなどの症状が現れるそうです。遅くともこの段階までに治療を開始しなかった場合は、機能しなくなった腎臓の代わりに血液中の余分な老廃物を人工的に取り除く、透析療法をおこなわなければ命の危険につながることもあります。 日本医療・健康情報研究所は、手遅れにならないように、定期的に検査を受けて腎臓病の早期発見に努め、異常が見つかったらすぐに治療を始めることが重要だとしています。 適度な飲酒は腎機能低下のリスクを下げる 今回、研究グループは全国に住む40～74歳の健診受診者30万4939人の医療データを分析。腎機能の推移を約3年にわたって追跡した結果、1日あたりのアルコール摂取量が日本酒3合以上の男性やほとんどお酒を飲まない男性は、腎機能の低下リスクが高まる可能性が示されたのです。 言い換えると、適度な飲酒習慣（1日あたり、ビールのロング缶1本分もしくは日本酒1合相当）がある男性は、腎機能の低下リスクが下がることがわかりました。 一方、女性では明確な関連性が見つかりませんでした。 今回の結果を受けて、研究グループは「適度な飲酒は腎臓病の予防につながる可能性が示された」と述べています。 よくお酒は「百薬の長」と称されますが、「されど万病のもと」でもあります。お酒の許容量は人によって異なるため、自分の体質に合った量でお酒を楽しむようにすると良いですね。

新たな研究で、「SOMI」と呼ばれる認知障害を検出するシステムを使えば、記憶障害などの症状が現れる前から、高齢者の認知症リスクを検出できる可能性が示されました。 この研究は、アメリカのアルベルト・アインシュタイン医学校などの研究グループによっておこなわれ、その研究結果は「Neurology」という医学誌に掲載されています。 認知テストの結果をもとに対象者を分類 今回の研究では、まず認知症になっていない高齢者969人に対して、絵を見せたあとに必要であればヒントをもらいながら見た絵を思い出すという認知テストをおこないました。 その後、認知テストの結果をもとに、認知障害を検出するシステム「SOMI」を用いて対象者の認知能力ごとにステージ0（現時点で記憶に問題なく、今後も認知症になるリスクが低い）からステージ4（すでに記憶力に問題があり、将来的に認知症になるリスクが最も高い）までの5段階に分類。対象者の認知機能の経過を最大10年間にわたって追跡しました。 新たなシステムで認知症リスクを検出可能 性別や年齢、遺伝などさまざまな認知症の要因を考慮しながら解析した結果、認知能力にまったく問題がない「ステージ0」だった人に比べて、認知能力に多少の問題があった「ステージ2」の人で2倍、すでに大きな問題があった「ステージ3・4」の人で3倍認知症を発症するリスクが高まることが明らかになったのです。 この結果を受けて、アルベルト・アインシュタイン医学校神経学部に所属するエレン・グローバー氏は「SOMIシステムを使えば、将来的に認知症を発症するリスクが高い人を特定できることが示された。今後、認知症を治療する研究活動の補助にもなりえるだろう」と話しました。 認知症のリスクを早期に発見できれば、より早く適切な支援につなげられる可能性が高まります。高齢者社会に対応していくためにも、研究がさらに進み今回のシステムが普及していくと良いですね。

2023年5月9日、山形県新庄市にある最上総合支庁で、塩分を控えたランチの試食会が開かれました。 今回提供されたメニューは、5月19日から最上総合支庁の食堂で提供される予定だそうです。 塩分を控えたランチの試食会が開かれる 最上総合支庁地域健康福祉課が、生活習慣病や高血圧の予防につなげる目的で5月9日に塩分を控えたランチの試食会を開催。総合支庁の職員10人が参加しました。 今回の試食会では、キーマカレーや山菜のマリネなど4種類が提供されたそうです。 山形県の食塩摂取量の目標が1日8gなのに対し、最上地域では平均9.8gと上回っていることから、今回の試食会では1食あたりの塩分が2.5g程度になるように調理されています。 試食会を企画した職員は「塩分を減らした料理でもおいしく食べられることを知ってもらって、毎日の食事メニューに取り入れてほしい」と話しました。 高血圧予防のために減塩が有効 日本高血圧学会の「高血圧ガイドライン」によると、65～74歳の血圧を140/90mmHg、75歳以上なら150/90mmHg以内に抑えることが望ましいとされています。 それ以上の血圧が長期にわたって続くと動脈硬化が進行し、脳卒中や心筋梗塞などを発症するリスクが高まってしまうのです。 では、どうすれば血圧の上昇を抑えられるのでしょうか？ まずは、毎日の塩分摂取量を見直してみることが大切。WHOは1日の塩分摂取量を5g未満に抑えることを推奨しています。 また、WHOによると、食事で摂取する塩分のおよそ8割が加工食品由来とのこと。ソーセージやハムなどの加工食品を食べる量を減らすことで、摂取する塩分量を大きく抑えられます。 最近では、高品質な減塩食品が数多く販売されています。生活習慣病を防ぐために、食事メニューを減塩食品に置き換えてみても良いかもしれませんね。 参考:「Salt reduction」（WHO）