田中 達也さんの
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新たな研究で、糖尿病の人はがんによる死亡リスクが糖尿病でない人に比べて高いことが明らかになりました。 この研究は、イギリスのレスター大学糖尿病研究センターが主導するグループによっておこなわれ、その研究結果は「Diabetologia」と呼ばれる欧州糖尿病学会が刊行している医学誌に掲載されています。 糖尿病になるとがんによる死亡リスクが高まる 研究グループは、1998～2018年にイギリスの医学データベースに登録され、新規に糖尿病と診断された成人13万7804人のデータを解析。その結果、糖尿病の人のがん死亡率は、そうでない人に比べて18％高いことがわかりました。 さらに、がんの種類ごとに分析すると、肝臓がんや膵臓（すいぞう）がん、子宮内膜がんの死亡率は特に高く、約2倍にまで上昇したことが判明したのです。 この結果を受けて、研究グループは「糖尿病の人は長期間にわたって血糖値の高い状態が続き、炎症にもさらされている。そうした状態ががんによる死亡リスクの上昇につながっているのではないか」としています。 糖尿病の人ががんを予防するために 別の研究によると、糖尿病の人であっても、良好な血糖管理を続ければがんの発症を大幅に減らせると言います。 スウェーデンのヨーテボリ大学は、スウェーデン国内のがん統計や「スウェーデン肥満研究」などの医学データを解析。その結果、血糖値を適切にコントロールできていて、肥満治療も受けている人は、がんの発症リスクを約60％減らせることが判明したのです。 この結果を受けて、ヨーテボリ大学の分子医学部に所属するマグダレナ・タウベ氏は「今回の研究で、糖尿病を治療するとがんが予防できる可能性が高まることが明らかになった」としています。 糖尿病の人であっても、うまく血糖値をコントロールできればがんの発症リスクを大幅に減らせることがわかりました。健康に長生きするためにも、糖尿病がある人は日々の生活を見直してみてはいかがでしょうか。

デイサービスを運営している合同会社さわもとは、インターネット上で体操やレクリエーションなどができる「オンライン介護デイサービス」をスタート。平日の10時15分～15時におこなわれるそうです。 合同会社さわもとは、このサービスを通じて、新型コロナの感染拡大で外出できない高齢者の心身機能の維持に役立てたいとしています。 「オンライン介護デイサービス」の狙い 「オンライン介護デイサービス」は、オンラインミーティングなどで用いられているZOOMを使って、高齢者が自宅から介護士によるレクリエーションに参加できるというサービスです。 感染対策のために外出を減らし、「することがないから」「起きていると疲れているから」などと言って、ずっと横になっている生活を続けていると、体力低下につながる恐れがあります。 そこで、「オンライン介護デイサービス」に参加すると、家族以外の人と会うために身だしなみを整えたり、体操をするために身体を起こしたりする必要があります。そうして生活リズムを整えることで暮らしにメリハリがつき、高齢者の生きる活力につながるのです。 レクリエーションの効果 「オンライン介護デイサービス」でおこなわれているレクリエーションは以下のとおりです。 発声練習 音楽などを使った全身体操 食べ物が気管に入ってしまう誤嚥を防止するのための口の体操 高齢者に昔の暮らしなどを語ってもらう「聞き書きレク」 中でも特徴的なのは「聞き書きレク」と呼ばれるレクリエーションです。これは、高齢者が昔の暮らしや以前していた仕事、今考えていることなどを語ってもらい、職員がその内容を記録するというものです。 合同会社さわもとによると、「高齢者が若い人にものを教える機会を与えることで、誰かの役に立っていることを感じてもらい、高齢者の自己肯定感を高めている」そうです。 この「聞き書きレク」は認知症の人にも役立つのではないでしょうか。 認知症の人は新しいことは中々覚えられなくなりますが、古い記憶は保持されていることが多いです。そのため、「聞き書きレク」で昔のことを思い出して言葉にしてもらうことで、脳が活性化し、認知機能の低下を抑える効果が期待できそうです。 今回紹介した「オンライン介護デイサービス」は3月末まで無料モニターを募集しているそうなので、一度、話を聞いてみても良いかもしれませんね。

新たな研究で、ソーセージやカップラーメンなどの「超加工食品」を食べ過ぎている人は、そうでない人に比べて認知症のリスクが高まることが明らかになりました。 この研究は、ブラジルのサンパウロ大学が主導する研究グループによっておこなわれ、研究結果は「JAMA Neurology」と呼ばれる医学誌に掲載されています。 超加工食品とは 今回挙げられている、「超加工食品」とはどのような食品なのでしょうか？ 研究グループは、超加工食品を「自然食品をほとんど含まず、油、糖、でんぷんなど人間が加工した物質でできていて、香料や着色料などの添加物が含まれている食品」と定義しています。 ソーセージのような加工肉やコーラなどの砂糖がたくさん入ったジュース、カップラーメンといったインスタント食品などがその一例です。 超加工食品を食べ過ぎる人は認知症のリスクが高まる 研究グループは、平均年齢51歳の男女10775人を対象に10年間にわたる追跡調査を実施。さらに、調査の最後には対象者に認知テストを受けてもらい、認知能力が時間の経過とともにどう変化したかを調べました。 その結果、1日の摂取カロリーのうち28％以上を超加工食品から摂取している人は、そうでない人に比べて認知症を発症するリスクが高いことが明らかになったのです。 自然食品をベースとした生活を推奨している栄養士、ジャッキー・ニュージェント氏は「食生活の中でたまに超加工食品を食べる分には問題ない。長期間にわたって超加工食品ばかりを食べ続けるのが問題なのだ」と指摘しています。 カップラーメンなどの超加工食品は手軽に食べられておいしいものが多く、どうしても食べ過ぎてしまうこともあるでしょう。ただ、健康には良くないので、連日のように食べていると思ったら食生活を見直してみると良さそうですね。

2023年1月から、映像制作やWEBサイト制作などを手がける有限会社ラストは、介護施設や病院向けにYouTube動画配信サイト「VIEW-TV.net（ビューTVネット）」をリリースしました。 有限会社ラストは、動物の動画や懐かしい映像を見て癒されてほしいとしています。 YouTube動画配信サイト「VIEW-TV.net」の特徴 「VIEW-TV.net」は無料で使えるYouTube動画配信サイトで、視聴だけならユーザー登録をしなくても利用可能。また、使用中は広告が表示されなくなるため、煩わしさも感じません。 「VIEW-TV.net」で視聴できる動画の種類は次の4つです。 かわいらしい動物 昭和歌謡や民謡、軍歌などの懐かしい音楽 祭りや夜景などの風景 昭和の漫才や落語 どれも高齢者が馴染みのあるジャンルのため、退屈せず動画を視聴できそうです。 さらに、メールアドレスとユーザーIDを登録すれば、自分がよく見る動画を集めたオリジナルチャンネルもつくれます。 テレビや動画との関わり方 高齢になると外出するのもおっくうになり、テレビや動画を漫然と見て過ごす時間が増えた人もいるでしょう。しかし、テレビや動画を見ているだけの時間が続くと、脳が動かない時間もその分続くことになるため、思考力が衰えてしまう危険性があります。 ただ、工夫をすれば、テレビや動画を見ながら脳を動かすことも可能です。その方法とは、テレビや動画で見たものについて家族や職員、利用者同士で話し合う機会をつくることです。 新しいことを記憶する力は年齢とともに衰えていきますが、昔の記憶は保たれていることが多いです。そのため、昔の記憶を喚起させる映像を見て、それについてコミュニケーションを取ることは、良い脳のトレーニングになるのです。 「VIEW-TV.net」で視聴できる動画は、動物や昭和歌謡など高齢者にとって馴染みのあるジャンルが中心なので、活発なコミュニケーションが期待できそうですね。

2023年1月26日、全国の介護職員で構成される労働組合「UAゼンセン日本介護クラフトユニオン（NCCU）」が介護職員の給与実態に関する調査結果を報告しました。 その調査によると、60％以上の介護職員が自身の給与に不満を抱いていたことが明らかになったのです。 給与実態に関する調査の概要 今回の調査は、以下の要領で実施されました。 調査期間：2022年8月17日～9月26日 調査方法：アンケート調査 回答数：組合員3277人 60％以上の介護職員が給与に「不満」 アンケート調査の結果、介護職員の平均月収が26万1018円、年収が380万8000円であることが判明。一方、全産業平均の月収は30万7400円、年収は456万4300円なので、介護職員の給与はそれより低い水準にあることがわかります。 介護職員に対する処遇改善手当など国の施策により、以前よりは全産業平均との差は縮まっていますが、依然として賃金格差は大きな課題となっています。 調査の中で、「賃金に満足しているか」と尋ねたところ、62.4％の職員が「賃金に不満がある」と回答したことが判明。その理由を尋ねると「今の業務量に見合ってないから」「社会的な平均賃金より低いと思うから」といった回答が多数を占めました。 記者会見で、労働組合の会長を務める染川朗氏は「現在の物価上昇なども考慮した介護報酬改定を一刻も早く実施してほしい。介護職員の待遇が改善されなければ、介護業界は働く側から崩壊していくだろう」と危機感を露わにしました。 介護業界の担い手が不足する大きな原因として「介護職員の低待遇」が挙げられます。超高齢社会を突き進むなか、増えていくであろう需要に対応していくためにも、行政には介護職員の待遇を改善していってほしいですね。

2023年1月26日、NTTドコモは認知機能低下の防止に役立つ「脳の健康チェックAI」と「脳の健康トレーニングAI」を搭載した試作アプリを公開しました。 これからアプリを利用したことによる効果などを評価し、2025年の3月までにはサービス化したいとしています。 「脳の健康チェックAIとは」 「脳の健康チェックAI」は、スマートフォンの利用状況などからAIが脳の健康状態をチェックするというものです。 アプリをインストールすると、スマートフォンの利用時間や毎日の歩数、位置情報などのデータからユーザーの認知能力をAIが分析し、脳の健康状態を測定します。 分析される認知能力は、情報処理能力、操作効率、遂行力、活動量、社会性、行動範囲の6つ。それぞれの認知能力はグラフ化されるため、一目でチェック可能です。 また、脳トレや専門的な認知症検査の受検案内など、認知症の早期対策に向けた情報も提供されます。 「脳の健康トレーニングAIとは」 一方、「脳の健康トレーニングAI」は、頬や舌などの口回りの運動と計算問題などの脳のトレーニングを同時におこなうというものです。 口元の動作と計算問題を連動させることで、脳に負荷をかけてトレーニングをする狙いがあると考えられます。また、高齢者にとっては、口元を動かすことで食べ物が誤って気管に入ってしまう誤嚥の予防にもなります。 「脳の健康チェックAI」と「脳の健康トレーニングAI」を搭載した試作アプリは、2023年2月2日からインターネット上で開かれる「docomo open house’23」で公開予定だとしています。 脳トレは毎日継続的におこなうことが大事です。「脳の健康トレーニングAI」なら楽しみながら続けられそうですね。

新たに、アルツハイマー型認知症の診断精度を高められる可能性がある手法が開発されました。 この研究は慶應義塾大学によっておこなわれ、研究結果は「Neurology」というアメリカの医学誌に掲載されています。 認知症の誤診率は4割程度 アルツハイマー型認知症の診断を確定させるのは難しいと言われています。 アルツハイマー型認知症だと診断を確定させるためには、脳の一部を採取して、「アミロイドベータ」や「タウ」と呼ばれる異常なタンパク質が脳に蓄積していることを確認する必要があります。しかし、こうした検査は患者に大きな負担がかかるため、実際にはほとんどおこなわれていません。 では、どのようにアルツハイマー型認知症だと診断されているのでしょうか？ 診断するためには、主に脳の萎縮具合を画像で見る頭部MRIや認知機能を測る認知テストなどが用いられています。その結果を精査して、総合的にアルツハイマー型認知症かどうかが判断されているのです。 しかし、それらはどれも決定的な検査ではないため、認知症の誤診率は4割程度に上るとも言われています。 こうした状況を改善する手がかりを見つけるために、慶應義塾大学のグループは今回の研究を実施することにしたのです。 2種類の画像診断で誤診を防ぐ 研究グループは、107人の研究対象者を、認知症がある42人、軽度認知障がいがある25人、認知機能が正常な人40人に分類。その後、それぞれの対象者に、脳に異常なタンパク質が蓄積されているかどうかが画像でわかるPET検査を2種類実施しました。 その結果、全体の35％に診断の変更があったことが明らかになったのです。 【PET（ペット）検査とは】がんなどの病変を検査する画像診断法のひとつ。「陽電子放射断層撮影法」を表す、ポジトロン・エミッション・トモグラフィー(Positron Emission Tomography)の略で、微量の放射線で目印をつけたブドウ糖を体内に投与してから専用のカメラで撮影するとがん細胞が光っているように表示され、がんの位置や大きさ、活動の状態を判断することができる。 研究前、軽度認知障がいがある25人のうち、23人は将来アルツハイマー型認知症になるリスクが高いと言われていました。 しかし、2種類のPET検査によって、25人のうち11人の脳内にはアルツハイマー型認知症の原因物質である「アミロイドベータ」は検出されなかったことが判明。そのため、11人はアルツハイマー型ではない、別のタイプの認知症になるリスクが高いと診断が変更されたのです。 また、2種類のPET検査によって認知機能が正常な40人のうち4人にも脳内に「アミロイドベータ」が蓄積されていることが確認され、将来アルツハイマー型認知症になるリスクがあることがわかりました。 今回の研究をリードした伊東大介特任教授は「2種類のPET検査を実施することで、診断の精度が向上し、アルツハイマー型認知症の薬をより適切に使えるようになるかもしれない」としています。 これから認知症診断の精度が改善され、より迅速に認知症の人を支援につなげられるようになると良いですね。

三菱電機ITソリューションズ株式会社は、介護AI記録分析ツール「けあらぽ」を開発。2023年1月25日から販売を開始すると発表しました。 「けあらぽ」は、AIが介護記録を分析し、利用者がどの程度自立して生活できるのかを数値に変換するという製品です。 三菱電機ITソリューションズは、「けあらぽ」で客観的な利用者のデータを提供することで、科学的根拠に基づいた介護の実践をサポートしていきたいとしています。 介護AI記録分析ツール「けあらぽ」開発の背景 厚生労働省は、介護の業務改善を目指す取り組みの一環として、施設から提供された介護記録を分析し、利用者へのケアに対するフィードバックをおこなう「科学的介護情報システム（LIFE）」の導入を推奨しています。 LIFEを使うためには、利用者がどの程度自立して生活できるのかを100点満点で表した「バーセルインデックス値（BI値）」を提出しなければなりません。 ただ、利用者の自立度をどう点数づけするかはそれぞれの介護職員の主観的判断に委ねられているため、介護職員によって点数が異なるといったことも考えられます。 しかし「けあらぽ」は日々の記録をAIがBI値に変換するため、利用者がどの程度自立しているのかを客観的に評価できるのです。 介護AI記録分析ツール「けあらぽ」の特徴 「けあらぽ」では、職員が記入した介護記録をAIが分析して、利用者がどの程度自立して生活できるのかを100点満点で点数化。その点数の推移をグラフで見られるため、一目で利用者の状態を測れます。 また、「けあらぽ」のAIが出したBI値はそのまま科学的根拠（エビデンス）として、科学的介護情報システム（LIFE）に提出することも可能。そのため、職員が一人ひとりの利用者の自立度を点数化する手間を省けるという利点もあります。 利用者のケアプランを見直すときは、職員が集まってそれぞれの利用者が現時点でどの程度自立して生活できているのかを話し合います。そのときも、「けあらぽ」が点数化した自立度の指標があれば、より客観性に優れたケアプランを作成できそうですね。

株式会社セブン&アイ・フードシステムズは、これまでデニーズ数店舗で開かれていた「認知症本人ミーティング」を、さらに多くの店舗で実施することを明らかにしました。 セブン&アイ・フードシステムズによると、千葉県千葉市、東京都大田区、埼玉県川口市とふじみ野市、愛知県瀬戸市にあるデニーズの店舗で、新たに「認知症本人ミーティング」を順次実施するとしています。 認知症本人ミーティングとは ところで、「認知症本人ミーティング」とはどのような会議なのでしょうか？ 厚生労働省によれば、認知症と診断された、または認知症疑いのある本人たちが集まり、自らの体験や必要としていることを地域の人や支援関係者、行政などに伝える場が「認知症本人ミーティング」だとしています。 そして、認知症本人ミーティングに参加した人たちは、認知症本人が発信した意見を踏まえた地域づくりを目指していきます。 認知症本人ミーティングでは、認知症本人が話し合いたいテーマが議題となります。例えば、以下のようなテーマがよく話し合われます。 認知症になって、どんな体験をしたか 認知症の人が安心して外出するために、町ができることは何か 今の生活で困っていること 自分がこれからしてみたいこと 以上のようなテーマを1回だけでなく、何回も話し合って理解を深めていきます。 デニーズが本人ミーティングを始めた経緯 デニーズは、2019年7月からほぼ全店舗で認知症サポーターを配置。店舗で認知症の人やその家族のサポートをおこなってきました。 その後、東京都千代田区の提案で認知症本人ミーティングを店舗でおこなったことを皮切りに、大阪府、埼玉県など全国各地の店舗でも実施するようになったそうです。 認知症本人ミーティングは、認知症の人が周りの人に伝えたいことを発信できる貴重な場です。さらに多くの地域に広がって、地域と一体になって認知症の人へのサポートができたら良いですね。