田中 達也さんの
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高齢者によく見られる症状のひとつに、耳が聞こえにくくなる難聴があります。「難聴は高齢者の認知機能の低下や認知症をもたらす」と以前からの研究で指摘されています。 しかし新たな研究で、補聴器でその難聴の状態を改善すれば、認知機能の低下を抑制できる可能性が示されました。 この研究は、シンガポール国立大学を中心とした研究グループによるものです。 難聴と認知症の関係 なぜ、難聴になると認知機能が低下したり認知症を発症したりすると言われているのでしょうか？ 一説によると、難聴になり脳に送られる情報量が極端に減少することで、脳の神経細胞の働きが鈍くなり脳が萎縮する可能性があるそうです。 耳は24時間休むことなく脳に外界の情報を伝達し、脳も耳から送られてきた情報を処理するために活発に働いています。しかし難聴になると、その情報量が減ります。情報量が減れば、脳も情報を処理する機能を使わなくなります。脳は各部位ごとに連携して動いているため、ある部位が使われなくなると脳の働きそのものも鈍くなってしまうリスクがあるのです。 2011年にアメリカのジョンズ・ホプキンズ大学でおこなわれた研究によると、軽度の難聴がある人は認知症の発症リスクが、難聴でない人の2倍になったそうです。 また、難聴で会話に参加できないために人とのコミュニケーションが減り、抑うつ状態につながることも考えられます。抑うつ状態も、認知症発症の要因だとされています。 補聴器の使用で認知機能の低下を抑制 シンガポール国立大学を中心とする研究グループは、約12万6000人を対象に実施された、8つの研究を分析。その結果、補聴器を使用している人は、補聴器を使用していない難聴の人に比べて認知機能の低下が19％緩やかだったことが明らかになったのです。 また、補聴器を使用しているグループと使用していないグループに対して、短期記憶に関する認知テストを実施した研究も分析。補聴器を使用している人は使用していない難聴の人より、3％ほどスコアが良いことも判明しました。 以上の研究により、耳が聞こえることで得られる効果の高さがわかりました。 補聴器は決して安くはない買い物ですが、高齢者が難聴で悩んでいたら検討してみても良いかもしれませんね。

12月23日、埼玉県が2021年度の県内における高齢者に対する虐待の状況を公表しました。 すると、介護施設の職員による虐待の件数が調査が始まって以来、最も多かったことが判明したのです。 埼玉県における高齢者虐待の状況 埼玉県が高齢者への虐待の状況を調査。その結果、介護施設の職員による高齢者虐待の件数が89件で過去最多となりました。 虐待を種類ごとに見てみると、殴る蹴るなどの暴力や身体拘束といった身体的虐待が58件、高齢者に暴言を吐いたりなどの心理的虐待が44件、介護放棄が41件でした。これらの件数はいずれも重複ありの件数です。 さらに県は、高齢者の家族による虐待の件数も調査。その総数は541件であることがわかりました。 性別に分けると虐待を受けたのは約76％が女性であることも判明。反対に、高齢者を虐待した人物は41％が息子、23％が夫、17％が娘でした。 この結果を受けて県の担当者は「高齢者虐待に関する社会的関心が高まり、通報の件数が増えたことも影響している可能性がある」と指摘しました。 虐待の種類 「虐待」と聞くと、殴ったり蹴ったりなどの暴行を思い浮かべる人が多いのではないでしょうか？ しかし、実際には「虐待を意図していないこと」でも、利用者の行動を制限するような行為は虐待に含まれます。 例えば、「転倒を防ぐために」と思って四方が柵で囲まれたベッドを使用することは拘束にあたり、「身体的虐待」と見なされることがあります。 また、忙しくて手が離せないときに高齢者から呼ばれて「ちょっと待ってて」と言うのも場合によっては心理的な虐待に該当します。 「ちょっと待ってて」と高齢者に言うことで、高齢者が介護者に声をかけにくくなり、意思表示する気持ちを抑制してしまうことにつながるのです。 ほかにも、以下のような行為は虐待に該当することがあります。 転倒防止のために、トイレを使わせずにおむつの中で用を足してもらう 危険なものを掴まないように、指の動きを制限するグローブをはめてもらう 高齢者のためにと思っても、高齢者の権利を侵害する行為は虐待にあたります。介護に携わる人は、常に自分の行動を振り返っていきたいですね。

朝日生命保険相互会社は、自分の老後や介護に関する調査を実施しました。 その結果、自分に介護が必要になったら「介護施設に入居する」と回答した人の割合が、半数以上を占めていたことが明らかになったのです。 調査の概要 今回の調査は、以下の要領でおこなわれました。 期間：2022年9月30日～2022年10月5日 調査エリア：全国 調査手法：アンケート 対象者：25～64歳の男女2647人（男性1325人・女性1322人） なお、この調査はインターネット上で実施されました。 調査の詳細 アンケートの中で、「将来、自分は介護が必要な状態になると思うか」と尋ねると「思う」「少し思う」と回答した人が68.7％という結果に。年代別で見てみると、将来介護が必要になると思っている割合が最も低い20代でも「将来介護が必要になると思う」「少し思う」と回答した人が66.6％に上りました。 この結果から、世代に関わらず介護が必要になることを想定している人が多いことが判明したのです。 また、「将来自分が介護される状態になったときに誰に介護されたいか」と尋ねたところ「介護ヘルパーなど第三者」という回答が37.4％で最多に。次に「夫または妻」という回答が22.1％で続きました。 この結果を男女別で比較すると、男性は「妻に介護してほしい」と回答した人が28.9％、「第三者に介護してほしい」と回答した人が30.7％と回答が拮抗。一方、女性は「第三者に介護してほしい」と回答した人が43.7％で、「夫に介護してほしい」と回答した人は15.7％にとどまりました。 このことから、男女によって「誰に介護されたいか」が大きく異なることがわかりました。 さらにアンケートの中では「自分に介護が必要になったら、どのような介護生活が望ましいか」と尋ねました。すると半数以上の56.5％の人が「介護施設に入居する」と回答したことが明らかになったのです。 この問いに対し「自宅で家族に介護してもらう」と回答した人は21.9％、「自宅で家族以外に介護してもらう」と回答した人は19％でした。 自分に介護が必要になるかどうかは、そのときになってみないとわかりません。事前に、自分に介護が必要になったときのことを想定し、誰かに伝えてみると良いかもしれませんね。

介護職による高齢者虐待の件数が、統計を取り始めてから過去最多になったことが明らかになりました。 2021年度、厚生労働省が介護職による虐待の件数を調査。すると、虐待件数が739件で前年度より144件増加し過去で最も多いことが判明したのです。 介護施設内で虐待が起きた要因 厚生労働省はアンケートの中で、虐待が起きた要因を介護施設に尋ねました。 すると、「教育・知識・介護技術などに関する問題が原因で虐待が起きた」と答えた施設の割合が最も多く56％に。その他「職員が抱えるストレスや感情コントロールの問題」という回答や「組織の風土や人間関係の悪さ、管理体制などの問題」という回答も一定数見られました。 厚生労働省は「高齢者虐待を見かけたら、積極的に相談や通報をしてほしい」と呼びかけています。 また虐待を防止するために、介護職員に対する高齢者虐待に関する研修や対策会議の実施を2024年の4月から義務づける方針です。 虐待を防ぐために 厚生労働省は、高齢者虐待を防止するためのガイドラインを発表しています。 そのガイドラインでは、虐待を防止するために以下の事項について留意すべきだとしています。 虐待に対する当事者の「自覚」は問わない 高齢者の安全確保が最優先 迅速な対応を心がける 必ず組織的に対応する 関連機関と連携する 虐待を受けている高齢者が認知症などにより認知機能が低下している場合、高齢者自身が「虐待を受けている」と認識していないこともあります。しかし、その場合でも「客観的に高齢者の権利が侵害されている」と確認されれば「虐待」だと見なされます。 また、虐待を発見してから対策を打つまでの間隔があればあるほど、虐待はますます深刻になっていきます。そうなる前に、高齢者虐待の防止や早期発見を目的に設立された「高齢者虐待防止ネットワーク」などの関連機関と連携して、高齢者の安全を迅速に確保しましょう。 さらに、客観性を担保するため、高齢者の虐待を見かけたら必ず複数の職員で対応に当たることが大切です。 「虐待」とは殴る蹴るなどの身体的な暴行だけでなく、高齢者に対し暴言を吐いたり、高齢者の介護を拒否するなども該当します。介護に関わるすべての人が、「虐待を知らず知らずのうちにしていないか」自分のおこないを振り返る必要があるかもしれません。

株式会社エイチームライフデザインは、70歳以上の高齢者とその家族に対し、運転免許証の自主返納制度に関する調査をインターネット上で実施しました。 その結果、半分以上の高齢者が「自主返納は考えたことがない」と答えたことが明らかになったのです。 調査の概要 今回の調査は、以下の内容で実施されました。 期間：2022年11月27日～2022年12月1日 方法：アンケート調査 対象：車買取・中古車査定サービス「ナビクル」で車査定の申し込みをしたユーザー なお、対象者の内訳は70歳以上の男女856人とその家族1628人となっています。 自主返納を考えたことがない人が半数以上 アンケートの中で、まず運転免許証の自主返納制度について知っているか尋ねました。すると、高齢者、その家族ともに95％以上の人が「知っている」と回答。このことから、自主返納制度自体は大半の人に認知されていることが明らかになりました。 次に、免許証を持っている70歳以上の高齢者に対して「免許証の返納を考えたことがあるか」と尋ねたところ、53％の人が「返納を考えたことはない」と回答したことがわかったのです。 逆に「免許証の返納を考えたことがある」と回答した高齢者に、返納を考えた理由やきっかけを尋ねたところ「高齢者による事故の報道を見たときに考えた」「身体能力の衰えを感じたときに考えた」という回答が一定数見られました。 自主返納をしない理由 アンケートで「家族に免許証の自主返納を勧められたほうが返納を決めやすいか」と高齢者に尋ねたところ「決めやすい」と「決められない」がほぼ半々になったことがわかりました。 また「家族に自主返納を勧められても、自主返納を決められない」と回答した高齢者に対してその理由を尋ねました。すると「車がないと不便だから」という回答が70％で最多に。ほかに「自分はまだ運転できているから」「運転の趣味がなくなるから」という回答も目立ちました。 最後に、「どうすれば自主返納を考えるか」と高齢者に尋ねると「運転するのが不安になったら」という回答が大半を占めたことが判明しました。 高齢になると、自分が思っている以上に肉体的な衰えが来るものです。公共交通機関を利用するなど、自家用車以外の交通手段を検討してみるのも良いかもしれませんね。

2022年10月、大阪府に住む70代の女性が詐欺に遭い、現金7780万円をだまし取られるという事件がありました。 大阪府警は特殊詐欺事件と見て捜査を進めています。 事件の経緯 警察によると、2022年の10月、大阪府で一人暮らしをしている70代の女性に東大阪市民という男から電話かかってきたそうです。 その男は「あなたが住んでいる地域の老人ホームに祖母を入れたいが、別の地域に住んでいるため、このままだと入所させられない。だから名前を貸してほしい」と言い、女性はこの提案を受け入れました。 それから、今度は金融庁の職員を語る男から電話があり、「あなたが名義を貸していることがわかった。名義貸しは犯罪であり、あなたの預金はすべて国庫に入ることになる」と女性を脅してきたのです。 さらに、弁護士を名乗る男からも電話があり「預金が国庫に入らないように、一旦私が預かる」と解決策を提示。女性はそれを鵜吞みにし、現金7780万円を12回に渡って宅配便で指定されたマンションの一室に送ったそうです。 その後、女性に遺産整理の相談をされた金融機関の職員が、預金残高を見て事件が発覚。警察に被害届を提出しました。 特殊詐欺を理解して被害を防ごう 大阪府警は、最近流行っている名義貸しの詐欺には以下のような特徴があると警鐘を鳴らしています。 「困っている人を助けてほしい」と良心につけ込む 「犯罪になる」「逮捕される」「家族に知られる」など不安を煽る 「お金を払えば逮捕されない」と解決策を提示する 送金を宅配便に指定する また、送金をしたか、していないかという議論を防ぐために、送金の記録が残らない宅配便で現金を送ることは通常あり得ないそうです。 警察は「『名義貸しは犯罪』『現金を宅配便で送って』という電話はほとんど詐欺。不審な電話があったら、まずは家族や警察に連絡してほしい」と注意を呼びかけています。

新たな研究で、新型コロナウイルスの流行によって高齢者の身体活動量が減少し、身体能力の大幅な低下が見られることが明らかになりました。 この研究は筑波大学によっておこなわれ、研究結果は「日本老年医学会雑誌」という医学誌に掲載されています。 研究の概要 今回の研究の対象者は以下のとおりです。 茨城県笠間市在住の高齢者（平均年齢73.2歳） 高齢者の健康や体力、身体活動に関する調査「かさま長寿検診」に参加した240人（男性107人、女性133人） 今回の研究では、対象者の身体活動や体力に関する2016～2020年のデータを解析しました。 研究の詳細 集められたデータを解析した結果、新型コロナウイルスの流行下では通常に比べて、より高齢者の体力や身体機能が低下したことが明らかになりました。 特に低下が大きかったのは、移動動作能力、歩行能力、柔軟性でした。 移動動作能力は、「Timed Up & Go」と呼ばれるテストを使って対象者の能力を測定。「Timed Up & Go」は、椅子に腰かけた状態からスタートし、合図があったら対象者は立ち上がり、3m前方にあるコーンを回って再び椅子に腰かけるというテストです。また対象者は、この動作を自分ができる最大速度でおこないます。 このテストは対象者に、立ち上がる、歩行する、コーンを回るなど複合的な動作を要求します。そのため、高齢者の下半身の筋力やバランス、歩行能力などの全体的な身体機能を評価できるのです。 このテストを対象者におこなった結果、通常の加齢に伴う変化と比べて新型コロナ流行以後のほうが、3倍以上も高齢者の移動動作能力が低下していたことが判明しました。 さらに対象者に、5mを通常の速さで歩いてもらったり、上半身を前方に伸ばして柔軟性を測る長座体前屈をしてもらったりもしました。 やはり通常の加齢に伴う変化と比べて歩行能力、柔軟性ともに大幅に能力が低下していました。特に柔軟性では、通常の加齢変化に比べ5倍以上も低下していることが明らかになったのです。 この結果を受けて、研究グループは「新型コロナ流行など日常生活に制限がある中では、移動動作能力や柔軟性が低下することがわかりました。高齢者の体力を維持するために、介護予防プログラムを実施する必要があると考えられます」と、高齢者の体力を維持するような取り組みの必要性を訴えました。

新たな実証実験で、コンピューターゲームの腕を競う「eスポーツ」が、認知症や心身の機能低下（フレイル）を防ぐ可能性が示されました。 この実証実験は、東北福祉大学、NTT東日本、仙台市、仙台eスポーツ協会が合同でおこなったものです。 フレイルとは フレイルとは、年を重ねることで心身の働きが弱くなった状態のことで、よく「健康と要介護の間の状態」と言われます。 その前段階のことを「プレ・フレイル」と言います。例えば「以前よりも疲れやすくなった」「外出がおっくうになってきた」のような状態がプレ・フレイルです。 東京都医師会は、プレ・フレイルのときに、社会参加の機会をつくるなど対策を打つことで心身を健康に保てる可能性が高まるとしています。 研究の内容 東北福祉大学などの研究グループは、eスポーツが高齢者の健康にどう影響を与えるのかについて実証実験をおこないました。 今回の実証実験は、仙台市の老人福祉センターを利用する60～90代の男女を対象に実施されたものです。 対象者は、パズルゲーム「ぷよぷよ」やレーシングゲーム「グランツーリスモ」などを体験。その後、認知機能テストや体力測定、アンケートを用いてeスポーツの効果を測りました。 その結果、複数のことを同時におこなうために必要な注意力が向上。さらに、歩行速度や握力などの身体機能も改善傾向にあることが判明したのです。 この結果を受けて、東北福祉大学の高橋俊史氏は俊史は「ゲームは手を動かしつつ画面に注意を払う必要がある。このことが、注意力の向上に至ったのではないか」と分析しました。 また、NTT東日本の滝沢正宏氏は「eスポーツは健康促進以外にも仲間づくりや外出のきっかけにもなる。今後もeスポーツの可能性を探りながら、社会課題の解決につなげたい」と話しました。

新たな研究で、温泉を習慣的に利用していると、うつ病の発症が抑えられる可能性が示されました。 この研究は九州大学の研究グループによっておこなわれ、研究結果は「Complementary Therapies in Medicine」という医学誌に掲載されています。 研究の背景 高齢になると、近しい人が亡くなるなど何かを喪失する経験が増え、それに加えて加齢による病気なども増加。そのため、高齢者はうつ病になりやすいと言われています。 高齢者のうつ病防止のために温泉が有効なのではないか、と以前から考えられてきましたが、詳細は不明なままでした。 こうしたことから、高齢者のうつ病予防に温泉が本当に効果的なのか確かめるために、今回の研究に至ったのです。 研究の概要 今回の研究では、2011年に実施された、温泉の利用状況と病気の既往歴に関するアンケート調査を解析。そのアンケートは、65歳以上で別府市在住の高齢者のうちランダムに選ばれた2万人に送信したものです。 研究では、2万人のうち研究に有効な返答があった10429人のデータを分析しました。 研究の詳細 アンケートに有効な返答があった10429人のうち、219人にうつ病の既往歴がありました。その人らの属性を分析した結果、以下の特徴に当てはまる人が特にうつ病の既往歴がある人の割合が高かったことが判明したのです。 不整脈、脂質異常症、腎臓病、アレルギーの既往歴がある 温泉の利用回数が月1回未満 女性である 反対に、習慣的に温泉を利用している人の中では、うつ病の既往歴がある人の割合が少ないことも明らかになりました。 以前から、温泉には精神的なストレスや睡眠障害を緩和する働きがあることが知られています。 つまり、うつ病の発症リスクとなる精神的なストレスや睡眠障害を温泉によって緩和したことで、うつ病を予防できたのではないかと考えられるでしょう。 研究グループは、今後さらに詳細な調査を進めていきたいとしています。