医療現場の改革

岡山県吉備中央町で、高齢者施設から要請された緊急搬送をIT技術で支援するという試みが実施されることに。今回、サービス開始に向けて説明会が町役場で開かれ、高齢者施設の担当者がサービスの利用方法を学びました。 吉備中央町は、国から「デジタル田園健康特区」に指定されている地域。テクノロジーの力で、情報伝達をよりスムーズにする狙いがあります。 高齢者施設からの緊急搬送をテクノロジーで支援 今回、吉備中央町でおこなわれるサービスとは、スマートフォンで高齢者の容体や普段飲んでいる薬の情報などを書き込んだチェックシートを撮影することで、救急隊員や医療機関とスムーズに情報が共有できるというものです。 吉備中央町には救急対応できる病院がないため、緊急に処置が必要な患者は1時間近くかけて町外の病院に搬送しているという現状があります。今回のサービスを取り入れることで、高齢者が病院に到着後、より素早く治療に移れることが期待されています。 説明会に参加した高齢者施設の担当者は「より早急なやり取りが病院とできるようになるので、家族や本人に取っても心強いのではないか」と話しました。 今回の支援サービスは、3月下旬から順次運用していく予定だそうです。 地域医療の現状 今回の吉備中央町のように、近くに大きな病院がないという地域は少なくありません。都心に比べて、地方都市や過疎地域は医療資源が乏しいという現状があるのです。 厚生労働省の調査では、大都市圏の医療施設の減少率が2％なのに対し、地方都市は5％、過疎地域は26％と減少率が大きくなっていることがわかりました。 病院が都市に集中しているため、村落地域に住んでいる人は受診するために遠くまで足を運ぶ必要があり、高齢者などはそれをおっくうに感じている人もいるようです。 実際に、国土交通省が高齢者に対して居住地域で不便に感じていることは何かと尋ねたところ、「病院の通院に不便」という回答が約14％で2位という結果になったことも判明しています。 今回、吉備中央町で実施される事例のように、テクノロジーを使って地域間の医療格差を是正するような試みが広がっていくと良いですね。 参考:「医師偏在対策について」（厚生労働省） 参考:「高齢者の住宅と生活環境に関する調査」（国土交通省）

2023/03/20

2023年2月18日、政府は健康保険証とマイナンバーカードの一体化をより円滑に進める方策について、取りまとめを実施。そこでは、要介護状態の高齢者など、自力で窓口まで行って交付の手続きをすることが困難だと思われる人への支援策についても話し合われました。 政府は、2024年の秋には今まで使っていた保険証を廃止し、すべての保険証をマイナンバーカードと一体化したものにしていきたいとしています。 保険証とマイナンバーカードが一体化するメリット そもそも、健康保険証とマイナンバーカードを一体化させるメリットとは何でしょうか？ 政府によると、マイナンバーカードを使って医療機関を受診してもらうことで、本人の医療データに基づいた適切な医療が受けられるとしています。 政府が発信している、国民が享受する具体的なメリットは以下のとおりです。 医師や薬剤師などに、自身の病歴や薬の使用歴を伝える手間が省ける 過去のデータと照らし合わせることで、重複投薬や併用できない薬が処方されるリスクを減らせる 転職や引っ越しなどで保険証を切り替えたり更新したりする必要がなくなる マイナンバーカードと一体化すると、本人の同意のもと、薬の使用歴や健康診断の情報などの医療データとの照会が可能に。そのため、より正確な情報に基づいた医療が受けられるようになるのです。 代理人を通したカードの交付が簡単に 政府は、代理人を通じたマイナンバーカードの交付が円滑に進むように要件を緩和すると説明。具体的には、家族などに加え、ケアマネジャーや入所している施設の施設長なども代理人として、要介護者のマイナンバーカードの交付手続きが可能になります。 また、必要書類の簡素化もおこなって、当事者の負担をさらに軽減していきたいとしました。 施設に入所している高齢者などは、家族と連絡がつかない状態にある人も少なくありません。そういった人も。代理人を通じて交付できるようになるのは良いですね。 ケアマネなどの代理人によるマイナンバーカードの交付手続きについては、以下のニュースでも取り上げています。あわせてチェックしてみてください。

2023/02/21

大分大学は、来年1月から血液検査で認知症の診断ができるような仕組みを研究していくことを発表しました。 この研究は、製薬会社のエーザイ、医療器具などを開発している島津製作所と共同でおこなわれる予定です。また、島津製作所が開発した、血液からアルツハイマー病に特異な物質を検知する機器を研究に活用していくとしています。 現在の診断方法 認知症患者の中で最も多くを占めているアルツハイマー型認知症は、脳内に特異なタンパク質が溜まって発症すると言われています。 現在の臨床では、認知機能の検査の他に脳に溜まっている特異なタンパク質の量を測定する必要があります。これによって、アルツハイマー型認知症であるという診断が下りるのです。 しかし、問題はその検査方法にあります。 アルツハイマー型認知症に特異なタンパク質は、放射線を使って撮影したり、背骨の間に針を刺してせき髄液を採取したりすることで測定されています。しかし、放射線は被ばくの問題があったり、せき髄の採取は痛みが伴ったりします。 このように、身体に負担がかかる検査方法が現在の課題となっているのです。 2027年度には実用化か 今回の共同研究は、以下の条件をすべて満たした100人を対象に実施されます。 50歳以上 大分県臼杵市在住 専門医の認知機能検査で、アルツハイマー型認知症が疑われている 研究に参加する意思がある人 今回の研究において、まず2023年の1～10月にかけて血液検査だけで認知症の兆候をどの程度診断できるかというデータを集め解析していくそうです。次に、2023年度中に論文として報告。2027年度中には血液を使った認知症診断の仕組みを実用化していきたいとしています。 身体の負担が少なく簡単にできる検査で認知症の診断ができるようになれば、より迅速に福祉の専門家につなげられそうです。そうすれば、早期のうちに適切なケアを実施できるようになります。今後の展開に期待ですね。

2022/12/14

厚生労働省は、へき地における通所介護事業所や公民館などでのオンライン診療を解禁する方向で調整に入りました。 オンライン診療が可能な施設を増やすことで、診察を受けるのが困難なへき地などでも医療を受けられる体制を整えるねらいがあります。 ニュースの内容 12月5日、医療提供体制の今後を話し合う社会保障審議会の医療部会で、医療にアクセスするのが困難なへき地などの通所介護事業所や公民館でのオンライン診療を可能にする案が話し合われました。 現在は、患者の家や職場、特別擁護老人ホームでのオンライン診療が認められていますが、通所介護事業所や公民館などもオンライン診療が可能な施設に加えることで、高齢者などがへき地にいても医療にアクセスできる環境を整えたいとしています。 もしかしたら、「家でオンライン診療ができるなら家で診察を受ければ良いのではないか」と思った人もいるかもしれません。 しかし高齢者はデジタルに疎い人も多く、そもそも家にパソコンやインターネット環境がないことも考えられます。そこで、公民館などの職員らがパソコンの操作などをサポートすれば、デジタルに疎い人でもオンライン診療を受けることができるのです。 具体的な議論 オンライン診療が可能な施設を増やすことについて、今回開かれた部会では賛成する声が多数でした。 賛成派からは、「オンライン診療は、過疎地域など医療資源が少なく、医療機関へのアクセスが困難な地域に暮らす人の受診機会を確保できる、有効な手段である」という声が挙がりました。 一方で、「公民館などは、壁が薄いなど外部との隔離が難しい場所もある。意義は理解できるが、患者のプライバシー保護の観点を考えると適切とは言えない」と情報漏洩を懸念する声も挙がっています。 厚生労働省は今後さらに議論を深め、今年度中に結論を出すとしています。

2022/12/08

富士通株式会社と和歌山県立医科大学は、カメラではなくセンサーを用いた、プライバシーに配慮した新たな見守り技術の共同実証実験を11月21日からスタートさせました。 今回の実験で富士通は実験データを分析し、和歌山県立医科大学が評価をおこないます。 分析と評価を繰り返し、2023年度末までに新たな見守り技術のサービス化を目指しているそうです。 実験内容 実証実験の概要は以下の通りです。 期間：2022年11月21日～2024年3月31日 場所：病院などの施設 被験者：高齢な患者や介護を必要とする人 富士通は、自社で開発したセンサーを使って人の姿勢を推定する技術と、姿勢の変化から行動を認識するAI「行動分析技術Actlyzer」を連携させ、見守り技術の検証をおこなうとしています。 具体的には、病室などに設置した、電波を用いた見守り技術のセンサーから収集したデータをもとに、転倒につながる体の動きを分析します。 さらにその結果と、人が踏むとコールが鳴るフットコールや実験用に設置されたカメラの映像を比較して、見守り技術のセンサーが患者の動きを本当に検知できているか検証していきます。 患者の動きに関するデータは、映像ではなくセンサーによって取得されるため、カメラ映像に比べプライバシーに配慮した見守りが可能です。 見守り技術の開発に至った背景 高齢者は骨がもろくなっているため、転倒して骨折するリスクが一般成人よりも高いです。しかし、カメラなどはプライバシー保護の観点から設置が難しいという背景があるため、よりプライバシーに配慮した見守り技術の開発に至ったそうです。 公益社団法人全日本病院協会は、国内18病院の転倒件数を調査。2021年度は1ヵ月あたり290件ほどの転倒があったそう。現在、現場で広く採用されているフットコールは踏まないとコールが鳴りません。つまり、この転倒件数には患者がフットコールをまたぐなどして介護士が気づかないうちに転倒に至ったケースも含まれていそうです。 今回の見守り技術がサービス化して、転倒事故をゼロに近づけていければ良いですね。

2022/11/24

岐阜薬科大学が、薬の調剤ができる車両「モバイルファーマシー（移動薬局）」の実証実験を10月からスタート。災害時にはすでに存在していましたが、平時の実証実験は全国初です。 モバイルファーマシー（移動薬局）とは？ モバイルファーマシーが初めて登場したのは、東日本大震災のときでした。 通常、薬剤師が薬局以外で調剤することは禁止されています。モバイルファーマシーも薬局扱いにはならないので認められてきませんでした。 しかし、多くの薬局が被災した災害時は特例として認められたのです。被災しても普段飲んでいる薬を入手できるようにと宮城県薬剤師会が開発し、被災地に多くの薬を届けました。 また、岐阜薬科大学も林秀樹教授が中心となって、2017年にキャンピングカーを改造したモバイルファーマシーを開発。当初は災害時の備えとしてつくられました。 実際に、モバイルファーマシーは2018年の岐阜県内が豪雨に見舞われたときに活躍しています。 この車内には約200品目にわたる薬が用意され、医師の処方箋に基づいて処方されます。また、調剤時に薬の重さを測る電子天秤や、錠剤などを一回分ずつ分けて袋に入れる分包機といった薬局ならではの設備も完備。安定して電気を供給できるようにソーラーパネルや発電機も備え付けられています。 モバイルファーマシー（移動薬局）の展望 林教授は、薬局の数が極端に少ない過疎地などでのモバイルファーマシーの活用を目指し、平時でも利用できるように国に要請。すると、モバイルファーマシーも岐阜薬科大学の薬局の一部として、平時でも使用することが特別に認められたのです。 今までは、薬局が近くにないため、診療所の医師が患者に薬を届けていた過疎地でも、薬剤師が薬を届けられる可能性が出てきました。 この研究をリードしている林教授は、「医師は診療に専念できるし、患者も薬剤師から、より丁寧な説明を受けられる」と研究に胸を張っています。

2022/11/18

倉敷中央病院は、NECソリューションイノベータと2018年からAIを活用した予防医療の共創活動を開始していましたが、このたび生活習慣病の発症リスクを予測するAIを開発することになりました。 受診者一人ひとりの発症リスクに応じた検査をおこない、改善策を提案するオーダーメイド型医療を目指します。 ビックデータを活用 研究チームは、倉敷中央病院の約45万人分のカルテと、倉敷中央病院付属予防医療プラザの過去10年分の健康診断情報を、個人を特定できないよう匿名処理をしたうえでAIに学習させ、現在の検診結果から未来の生活習慣病の発症リスクを予測するAIを開発しました。 まずは、心筋梗塞・脳梗塞・糖尿病を対象とし、今後、腎臓・肝臓の疾患への拡大を検討する予定です。 医療現場でAIが活躍する未来 倉敷中央病院は、今回開発するAIを「地域医療エコシステム」※に活用したい考えです。 具体的には、AIで予測した発症リスクに応じて人間ドッグやオプション検査など個人に合った検査を推奨するとともに、治療方法や生活習慣の改善などの予防プランを立案する予定です。 また、NECソリューションイノベータは、少量の血液から発症リスクを予測するサービスや、過去2年分の健康診断結果から将来の健康診断の検査値を予測するサービス「NEC 健診結果予測シミュレーション」などを提供しています。こちらも将来的にAIの導入を目指しています。 さまざまな分野にAIが導入されており、誰でもなる可能性があるので生活習慣病の分野ではその活躍が注目されています。AIで未来の生活習慣病の発症リスクを知ることで、今からできる予防をして健康で長生きしたいですね。 ※地域医療エコシステム 地域のそれぞれの医療機関が得意な領域を有効に生かし、地域全体で患者さんを診ることができる仕組み。現在の医療は入院中心のシステムですが、今後さらに人口減少、高齢化が進めば、おそらく在宅を中心とした医療にシフトしていくと予測されています。

2022/10/14

2021年から続く光熱費や食材費の高騰は医療機関や介護事業所の経営を大きく圧迫しています。このことは、患者や利用者の療養環境を維持しなければならない医療機関や介護事業所の自己努力だけでは限界を超えています。 これに対して、全日本民主医療機関連合会は要望書を提出。医療機関と介護事業所への財政措置と、医療機関への食事療養費の引き上げの実施を訴えました。 財政措置と食事療養費の引き上げの実施について要望 今月12日、全日本民主医療機関連合会は医療機関と介護事業所への財政措置と、医療機関への食事療養費の引き上げの実施について要望書を提出しました。 この要望書は、医療機関は療養担当規則上、療養の給付と直接関係のないサービスに関して費用徴収が認められないことをふまえたもの。価格への転嫁ができない医療機関で、この度の光熱費等の急激な値上がりに対しては補助金もしくは消費税5%への引き下げ等による緊急対策が必要であると要望しています。 加えて、食材費の値上げによるコスト増も深刻であるため、患者の食事療養負担額を増やすことなく、緊急に食事療養費の引き上げを実施するよう要望しました。 28年間据え置かれている医療機関への食事療養費 さらに医療機関の経営を圧迫する理由のひとつに「食事療養費」の問題があります。それは、28年前に「食事療養費」の大きな見直しがあって以降、病院の給食部門の多くが赤字構造となっていることです。この問題は現在に至るまで据え置かれたままで、この間の人件費や食材費のコスト増を賄えていない状況にあります。 レストラン等では、こうしたコスト増を価格に転嫁できますが、医療保険制度下では、病院サイドが「価格を引き上げよう」と独自に決めることはできないのです。 今後もウクライナ情勢などの影響で食材費や光熱費は高騰していくと想定されます。今のままでは入院患者へ食事の提供ができなくなるかもしれません。

2022/07/27

糖尿病と歯周病には、深い関連があることがわかっています。 歯周病が進行している場合、口腔内の炎症によってインスリンの効きめが悪くなり、糖尿病によって歯周病が悪化しやすい状況になっているのです。 そこで、新橋歯科医科診療所は糖尿病外来を開始。歯科と糖尿病外来が連携することで、糖尿病と歯周病を並行してスムーズに治療できるそうです。 歯科医院に糖尿病外来ができたワケ 東京都港区にある新橋歯科医科診療所が、院内に糖尿病外来を開設したことを明らかにしました。 歯科医院の中に糖尿病外来を開設したのは、歯周病と糖尿病に大きな関連があるため。歯周病は糖尿病の合併症のひとつとされており、歯周病が糖尿病を悪化させ、糖尿病が歯周病を悪化させることもあるそうです。 なぜ、歯周病が糖尿病を悪化させるかというと、歯周病による炎症物質が体内に入ることでインスリンの効きめが悪くなるから。そのため、糖尿病治療をしているのにも関わらず、血糖値をコントロールしにくい体質になっているのです。 また、糖尿病が歯周病を悪化させる理由は、糖尿病になると細菌への抵抗力や身体の組織の回復力が低下するため。糖尿病になると歯周病に2倍かかりやすいという研究結果もあります。 そこで、新橋歯科医科診療所は糖尿病と歯周病を同時に治療しやすくするために、院内に糖尿病外来を開設したそう。歯科と糖尿病外来が患者の情報をすぐに共有し、スムーズな治療を実現するとのことです。 糖尿病と歯周病は最悪の組み合わせ 歯周病は糖尿病の合併症のひとつ。他にも、糖尿病や歯周病はさまざまな生活習慣病を併発しやすいことがわかっています。 例えば、歯周病と糖尿病に共通する合併症に、脂質異常症と動脈硬化があります。 脂質異常症とは、血液中の脂質の量が増えている状態。血糖値が高いと、身体の中で余った糖分を使って肝臓が中性脂肪を作り出し、さらに血中の脂質の量が増えてしまうのです。 その結果、血中の脂質と糖分が増えたことで血液がドロドロになり、血管の壁に塊ができることで動脈硬化を引き起こします。 さらに、歯周病を併発していると、歯周病菌が脂質異常症と動脈硬化の進行を早めてしまうことがわかっています。 そのため、糖尿病と歯周病の組み合わせは深刻。特に動脈硬化は心筋梗塞や脳梗塞などの原因となる病気なので、早めに治療しておくことが大切です。

2022/05/18

”予備軍”も含めると、国内に約2000万人もの患者がいるとされている糖尿病。国民病とも言える病気ですが、糖尿病と診断されても受診をせずに治療しない人が多いことが課題とされています。 というのも、糖尿病の治療は食事や運動などの生活習慣を見直す必要があり、長期にわたることが多いから。これまでの生活習慣を変えることを面倒に感じて受診できないケースもあるそうです。 そこで、受診しない人の受診を促すために、東京大学が受診しない糖尿病患者の予測システムを開発。糖尿病患者のデータを大量に機械に学習させることで、予測が可能になったそうです。 受診しない人の傾向とは 東京大学は、糖尿病と診断されても半年以内に受診しないケースの傾向を割り出し、受診しない人を予測するシステムを開発しました。 このシステムは、約1万人分の医療データを機械に学習させることで実現。それにより、糖尿病と診断を受けて半年以内に受診をしない人には、以下のような傾向があることがわかりました。 過去12ヵ月間、受診をしていない 「HbA1c」の値が低い 脂質異常症薬を処方されていない 降圧剤を処方されていない HbA1cとは、過去1～2ヵ月間の血糖値に関連する数値。血糖値はその日の食事や運動などの影響を受けて常に変動していますが、HbA1cは過去1～2ヵ月間の平均血糖値に影響されるので長期的な血糖値のコントロールの指標に使われています。 これまでにも、年齢や性別、飲酒頻度といった13項目をもとに、受診するかどうかを予測する方法もありました。しかし、それよりも今回の4項目を用いる方法の方が正確に予測できることがわかったそうです。 つまり、今回の方法の方が必要な情報が少なくなるため効率的に予測ができるうえに、正確性も上がるということです。 将来的には、「受診をしない人への働きかけなどにこの予測を活用し、受診率を上げていくことに期待できる」と研究グループはしています。 初期段階から受診することが大切 今回の研究グループによると、血糖値が高いために受診を勧められた人のうち、35％しか受診をしていなかったとのこと。糖尿病は初期段階では自覚症状が出ないことが多く、日常生活に支障がないので、受診しない人が多いそうです。 しかし、糖尿病は進行すると重大な合併症を引き起こすことも。例えば、失明や慢性的な腎臓障害に加えて、心筋梗塞などの命に関わる病気の原因になりかねません。 そのため、「血糖値が高め」と診断されたらまずは受診。治療薬を使わなくても血糖値が改善できることもあり、長い目で治療していく姿勢が大切です。

2022/05/10