特集
新たな研究で、配偶者のどちらか一方が後期の認知症を患っている人は、離婚の可能性が低くなる傾向が示されました。 この研究はアメリカのミズーリ大学によっておこなわれたもので、その研究結果は「PLOS ONE」というオンラインの科学誌に掲載されています。 配偶者が認知症後期の人は離婚しにくいことが判明 今回、研究グループは全米37ヵ所のアルツハイマー病研究センターからデータを収集。婚姻または内縁関係にあったがのちに離婚した263組と、その比較対象として1238組のカップルのデータをそれぞれ解析しました。 その結果、配偶者のどちらか一方が後期の認知症を患っている夫婦では、離婚の可能性が低くなることが示されたのです。一方、認知症になった配偶者が認知症前期で攻撃的になったり抑うつ状態になったりすると、離婚の可能性が高まることが示唆されました。 この結果について、研究グループは「認知症の症状が高度に進行した状態であれば、ささいなすれ違いも認知症の症状によるものだと認めやすくなる。しかし、症状がそこまで進行していない状態だと、配偶者の攻撃的な言動が意図したものだと捉えられ、離婚につながりやすくなる」と分析しています。 精神面の不安定さにアプローチすることが重要 ミズーリ大学がおこなった今回の研究で、認知症を患った高齢者の不安定な精神状態に、多角的なアプローチをすることの重要性が改めて示されました。 薬物療法などの医療的なアプローチはもちろんのこと、配偶者も認知症の精神症状を落ち着かせるような生活の工夫をすることが重要です。 アメリカの国立老化研究所は「認知症患者とその配偶者は、なるべく一緒に食事をしたり睡眠を取ったりすることが大切だ。心を落ち着かせるような音楽をかける、散歩をする、物をむやみに散らかさないなどの行為も有効かもしれない」としています。 もちろん、生活を工夫しても認知症の精神症状に悩まされることも考えられます。今まさに配偶者の認知症の症状で悩んでいる人は、夫婦で抱え込むと共倒れになるリスクもあるため、早めに地域の地域包括支援センターなどに相談してみることをおすすめします。
2023/10/04
高齢者施設の運営などをおこなっている株式会社サンガジャパンは、子どもを持つスタッフがより働きやすい環境を目指して「子連れ出勤」を推進。働き手不足が深刻になる「2025年問題」を目前に、労働環境の整備を図るねらいです。 2025年問題とは そもそも、「2025年問題」とはどのような問題なのでしょうか? 2025年問題とは、1947~1949年に生まれた団塊世代の人が全員75歳以上の後期高齢者になることで起こる問題のこと。内閣府の調査によると、2025年には75歳以上の後期高齢者の人口が2180万人に達すると予測されています。実に、国民のおよそ5人に1人が75歳以上となる計算です。 以上のように、高齢化社会が高度に進展することで、働き手不足や医療・介護体制のひっ迫などが懸念されているのです。 「子連れ出勤」でより働きやすい環境に サンガジャパンが運営している高齢者施設「翔裕館(しょうゆうかん)」では、勤務の際に子どもを連れてくることが可能。施設内でお手伝いをしてもらうことで、子ども自身も心理面で職場に滞在しやすくなり、レクリエーションもより活発化するそうです。 子どもにしてもらう「お手伝い」は、工作などのレクリエーションの補助やテーブル拭きなどさまざま。施設の利用者にとっても、小さな子どもがいることが刺激になるようで、普段は無口な人が積極的に子どもに話しかける場面も見られるといいます。 また、今までは子どもの預け先が見つからなければ仕事を休まなくてはならなかったスタッフが、子連れ出勤制度が導入されたことで勤務可能に。シフトの穴を開けずに済むようになったため、受け入れ側にとってもメリットがあるといいます。 異世代間で交流する場をつくることは、利用者のコミュニケーション力の維持と向上にもつながります。今回のような取り組みがさらに多くの施設でおこなわれるようになれば、利用者もより楽しく毎日を過ごせるようになりそうですね。 参考:「労働力不足、医療人材不足、社会保障費の増大——間近に迫る「2025年問題」とは?」(日本財団ジャーナル)
2023/10/03
本来大人が担うべき家族の介護やケアをおこなう「ヤングケアラー」を支援するため、東京都町田市は2023年10月1日から、LINEにて相談窓口を設置することを明らかにしました。 無料相談のほかに、過去にヤングケアラーだった人の体験談やコラムも閲覧できるといいます。 「ヤングケアラー」とは そもそも、「ヤングケアラー」とは、どのような人々なのでしょうか? こども家庭庁によると、ヤングケアラーとは、家族にケアを要する人がいる場合に、本来は大人が担うと想定されている家事や家族の世話などを日常的におこなっている、18歳未満の子どものことだといいます。 ヤングケアラーが担っているとされる、具体的な仕事の例は以下のとおりです。 障害や病気のある家族の代わりに、掃除や料理などの家事をしている 障害や病気のある家族の身の回りの世話(入浴や食事の介助など)をしている 家計を助けるために労働をしている アルコールや薬物、ギャンブル問題を抱える家族の対応をおこなっている 町田市が相談窓口を設置 以上のような問題を抱えるヤングケアラーの子どもたちを支援するために、東京都町田市は2023年10月1日からLINEにて相談窓口を設置することを明かしました。 10月1日からまちだ子育てサイトに公開される、案内ページにしたがってLINEの友だち追加をおこなうと、過去にヤングケアラーだった人の体験談やコラムを閲覧することが可能に。また、「自分もヤングケアラーかもしれない」と思っている子どもたちが、無料かつ匿名で元ヤングケアラーのカウンセラーに相談できるといいます。 相談者からのメッセージ送信は、24時間365日いつでも可能。ただし、カウンセラーが対応できるのは、平日の午前11時〜午後8時の間だそうです。 ヤングケアラーの実態は年々明らかになりつつありますが、支援の手が届きにくい実情があります。今回の町田市の取り組みが全国的に普及していけば、よりスムーズに子どもたちに支援を届けることができるようになるかもしれませんね。 参考:「ヤングケアラーについて」(こども家庭庁)
2023/10/02
NPO法人未来をつくるkaigoカフェは、ケアマネジャーが集まってお互いのスキルを高めていく新たなプラットフォーム「未来をつくるケアマネcafe」を創設することを明らかにしました。原則として、すでにケアマネジャーの資格を持っている人、もしくはこれから資格取得を目指す人が対象だといいます。 コミュニティに参加すると、2ヵ月に1回開催される専門講座とそのアーカイブ視聴、参加者同士の勉強会、非公開フェイスブックグループなどに参加できるそうです。 また、現在予定される専門講座の概要は以下のとおりです。 10月16日:「ケアマネに求められるコミュニケーション力とは」 12月22日:「知っておきたい2024年介護保険制度改正」 2024年2月21日:「医療との連携に必要なことは」 専門講座はコミュニティに所属していない一般の人も参加可能な形で開催するとしています。 未来をつくるkaigoカフェとは NPO法人未来をつくるkaigoカフェは、これまでにも介護業界で働いている人々が対話できる場として、「未来をつくるkaigoカフェ」というイベントを度々開催してきました。 2012年にこの事業を開始してから現在にいたるまで、介護関係者を中心に、のべ3万人以上が参加。都内のカフェで月に1回、介護や医療に関するグループワークをおこなったり専門家を招待して講演会を開いたりしているそうです。 また、通常のkaigoカフェ開催のほか、小・中・高校での介護にまつわる出張授業、専門学校や大学でのキャリアアップ勉強会や公園なども手がけてきたといいます。 NPO法人未来をつくるkaigoカフェの代表を務める高瀬比左子氏は「この活動を通じて、高齢になっても、障害を持っても、自分らしく豊かに生きられる人を増やしていきたい」と話しています。 kaigoカフェは50を超える全国の拠点で開催されているといいます。多くの介護に携わっている人が参加していけば、より高齢者が豊かに生きられる社会をつくっていけそうですね。 参考:「NPO法人未来をつくるkaigoカフェ」
2023/09/29
以前の記事で、認知症を患っている高齢者向けのコミュニケーションロボット「だいちゃん」について紹介しました。今回はその続報です。 認知症の高齢者向けロボットの開発・販売や介護施設の運営などをおこなっているザ・ハーモニー株式会社は、自社が開発した認知症の高齢者向けのコミュニケーションロボット「だいちゃん」に新機能を搭載したことを明らかにしました。 具体的には、あらかじめ設定することで、「だいちゃん」と会話できる「おはなしモード」から「うたモード」に自動で切り替えることが可能に。これにより、利用者がより集中して「だいちゃん」とのコミュニケーションに取り組めるようになるといいます。 コミュニケーションロボット「だいちゃん」について そもそも、「だいちゃん」とはどのようなロボットなのでしょうか? 「だいちゃん」は、ザ・ハーモニーが自社の高齢者施設で培った知見を活かし、認知症の高齢者が楽しくコミュニケーションに取り組めるように開発されたぬいぐるみ型のコミュニケーションロボットです。 「だいちゃん」にはザ・ハーモニーが独自に開発したAIが搭載されており、認知症を患っている高齢者の会話のテンポに合わせたコミュニケーションが可能。具体的には、以下のような機能が搭載されているといいます。 おはなしモード:「だいちゃん」が利用者と同じテンポで会話をおこなう クイズモード:ことわざや都道府県に関するクイズを「だいちゃん」が出題 うたモード:「だいちゃん」が歌を披露するモード セリフ機能:利用者が嫌がることも少なくない入浴や服薬を「だいちゃん」がお願いし、スムーズな介護につなげる機能 ザ・ハーモニーは、「だいちゃん」とのコミュニケーションを通じて、認知症の人が抱える不安や意欲低下などの症状を和らげられるとしています。 「おはなしモード」から「うたモード」に自動で切り替え可能 ザ・ハーモニーが「だいちゃん」の導入施設で検証をおこなったところ、「だいちゃんと会話していた利用者が、一定時間経過すると疲れてきてしまう」などの声が挙がったといいます。 それを受けて、ザ・ハーモニーは「だいちゃん」に、あらかじめ設定することで「おはなしモード」から「うたモード」に自動で切り替わる機能を新たに搭載。10分程度でモードが切り替わるようにしておくと、利用者がより集中してコミュニケーションに取り組むようになるそうです。 また、「おはなしモード」や「セリフ機能」で「だいちゃん」が話すセリフのバリエーションも新たに追加。より多彩な場面でコミュニケーションがおこなえるようになったといいます。 今回紹介した「だいちゃん」がさらにさまざまな場所で普及していけば、介護者の負担が軽減され、より手厚いケアを提供できるようになるかもしれませんね。
2023/09/28
ビタミンDには、骨や筋肉の増強を促す効果があると言われています。 今回、新たな研究で、ビタミンDを十分に摂取している人はそうでない人に比べて、糖尿病を発症するリスクが低下する可能性が示されたのです。 この研究は、アメリカのタフツ大学医療センターの研究グループによっておこなわれ、その研究結果は米国内科学会にて発表されました。 ビタミンDの効能とは そもそも、ビタミンDにはどのような効能があるのでしょうか? ビタミンDは体内のカルシウム吸収を促して骨を強くしたり、体内のたんぱく質の働きを良くして、筋肉の増強を促す効能があることで知られています。 また、日光の紫外線を浴びることで体内で生成できる唯一のビタミンでもあり、1日15~30分程度の適度な日光浴が奨励されています。 ビタミンDが豊富に含まれるとされる食品は以下のとおりです。 サバ、アジ、イワシなどの魚介類 シイタケ、エリンギなどのキノコ類 チーズ 卵 ビタミンDを摂取している人は糖尿病になりにくい 今回、研究グループは、ビタミンDが糖尿病の発症リスクに及ぼす影響を比較した、3件の臨床試験を分析。その結果、ビタミンDを十分に摂取していると、糖尿病リスクが約15%低下することが明らかになったのです。 タフツ大学医療センターの糖尿病・内分泌代謝部に所属するアナスタシオス・ピタス氏は以上の結果について、「今回の研究結果を世界中の糖尿病を患っている成人に当てはめると、ビタミンDを補給することで、1000万人以上の糖尿病の発症や進行を遅らせることにつながる」と話しています。 ビタミンDは健康で過ごすためになくてはならない栄養素のひとつですが、体内で蓄積されるため摂取しすぎると害が及ぶ可能性もあります。極力サプリメントなどではなく、食事や日光から摂取するようにすると良いかもしれませんね。
2023/09/27
エコナビスタ株式会社は、自社が開発した見守りシステム「ライフリズムナビ+Dr.」に、独自のAIを活用した「お看取りアラート」機能を新たに実装したことを明らかにしました。 センサーが利用者の血圧などを感知し、その数値が弱くなってきたら介護職員に通知が行くため、看取りの準備をスムーズにおこなえるといいます。 「ライフリズムナビ+Dr.」について そもそも、エコナビスタが開発した「ライフリズムナビ+Dr.」とはどのようなものなのでしょうか? ライフリズムナビ+Dr.とは、睡眠解析技術をベースにした高齢者施設見守りシステムで、現在、200以上の高齢者施設で利用されているそうです。 このシステムにはセンサーが搭載されていて、そのセンサーが血圧・脈拍などのバイタルサインや身体の動きといった、利用者の状態を24時間感知。介護記録システムとのデータ連携もできるといいます。 「お看取りアラート機能」を実装 今回、エコナビスタは複数の高齢者施設でヒヤリングや有用性の検証をおこないながら、ライフリズムナビ+Dr.に「お看取りアラート」機能を新たに実装したことを明らかにしました。 お看取りアラート機能が搭載されたライフリズムナビ+Drを使うと、心拍や体動などの身体活動が低下した利用者の状態のデータを解析。AIが血圧などのバイタルサインの推移を予測するといいます。 その結果、死期が近づいてきていると判断される場合には、介護職員にアラートで通知。正確な看取りのタイミングを知らせることで、利用者の家族や介護職員がスムーズに看取りに立ち会える状況をつくるとしています。 すでに、お看取りアラート機能は2023年9月の段階で、19施設で利用されており、今後さらなる普及が期待されます。 お看取りアラート機能がさらに普及していけば、高齢者が最期まで安らかに過ごせる社会をつくっていけるかもしれませんね。
2023/09/26
エンタメ事業を手がけるシバハマ合同会社は、すべての人をエンターテインメントで元気にすることを目的に「エンタメ・ギフト」と呼ばれるプロジェクトをスタート。今回、その第二弾として、高齢者施設の利用者向けの「訪問落語」をリリースすることを明らかにしました。 利用者に落語を届ける事業をスタート シバハマ合同会社は、2023年4月から「エンタメ・ギフト」と名づけたエンターテインメント事業をスタート。これまでは、児童福祉施設にいる子どもたちを中心に「ピーター・パン」などの作品を届けてきました。 今回、その第二弾として、落語会に行きたくても外出が難しい高齢者施設の利用者を対象に「訪問落語」をおこなっていくと発表。2023年の10月から真打の落語家が特別養護老人ホームを訪問し、落語会を開催するとしています。 今回の訪問落語は、担当者が介護老人保健施設で働いていたときに、「昔はよく落語鑑賞をしていた。また見に行きたい」という声が利用者から挙がったことがきっかけだといいます。 担当者は「訪問落語は医療系のリハビリではない。何かの目的のために鑑賞するのではなく、ただ楽しんでいただければそれで良い」と述べています。 笑うことで認知症の予防にも 新たな研究で、笑うことは認知症のリスクを軽減する可能性が示されました。 福島県立医科大学は、約1000人の65歳以上の男女を対象に調査を実施。物忘れなどの認知機能に関する症状と笑いの頻度をアンケート方式で調べました。 その結果、「笑う機会がほとんどない」と回答した人は、「ほぼ毎日笑う」と回答した人に比べて、男性では2.11倍、女性では2.6倍多くの人に、認知機能の低下症状がみられたことが明らかになりました。 言い換えると、ほぼ毎日笑う人は笑う機会が少ない人に比べて、認知機能の低下を抑えられる可能性が示されたのです。 今回の「訪問落語」の取り組みがさらにさまざまな施設に広まっていけば、利用者も笑う日々が増え、より健やかな毎日を過ごせるようになりそうですね。 参考:「エンタメ・ギフト《訪問らくご》」(Shibahama) 参考:「笑って認知症を予防できるか」(健康長寿ネット)
2023/09/25
アルツハイマー病の進行を遅らせる治療薬を開発したエーザイ株式会社は、9月12日に認知症の臨床試験などのデータを活用する新会社「テオリアテクノロジーズ」の設立を発表。患者と医師が対話できるアプリなどを開発し、認知症の正しい理解を促していくとしています。 エーザイが新会社を設立 2023年9月12日、製薬大手のエーザイは、新会社「テオリアテクノロジーズ」の設立を明らかにしました。資金準備金など計7億円はすべてエーザイが出資。2024年4月に控える事業開始日までに、外部からデータサイエンティストなどのデジタル人材を集めていくとしています。 新会社では、患者と医師が対話できるアプリや、認知症の発症リスクを予測するアルゴリズムの開発などをおこなう予定。根強い偏見があり、健診などを渋る人も少なくない中、対話ツールなどを通じて、認知症への正しい理解や認識を促していくといいます。また、保険会社などとも連携し、認知症の保険商品を開発することも検討していく構えを見せています。 健診を受ける人は認知症リスクが下がる 千葉大学がおこなった新たな研究によると、健康診断を定期的に受診する人は、そうでない人に比べて認知症リスクが低下する可能性が示されました。 研究グループは、65~74歳の高齢者3万1012人を対象に、健診受診と認知症発症との関連性を分析。その結果、過去1年以内に健診を受診した人は、受診していない人に比べて5年間の認知症発症リスクが約13%低下したことが明らかになりました。 以上の結果を受けて、研究グループは「健診や特定保健指導で、生活習慣病を予防できれば将来の認知症リスクを減らすことができるかもしれない」と述べています。 認知症以外に、心筋梗塞や脳卒中などの致命的な疾患を予防するためにも健診は重要です。近くの自治体で健診を受けられることもあるので、チェックしておくと良いかもしれませんね。 出典:「健診受診者で認知症リスク13%少ない 」(千葉大学)
2023/09/22
新たな研究で、オリーブオイルを摂取する習慣がある人はそうでない人に比べて、認知症による死亡リスクが低下する可能性が示されました。 今回の研究はハーバード大学公衆衛生大学院の研究グループによっておこなわれ、その研究結果は米国栄養学会の「Nutrition2023」にて発表されました。 オリーブオイルを摂取した人は認知症の死亡リスクが低下 今回、研究グループは1990~2018年に収集された9万2393人の食事アンケートを分析。対象者のうち、4749人が追跡期間中に認知症で死亡したことがわかりました。 研究グループが対象者のデータを解析した結果、1日あたり大さじ半分以上のオリーブオイルを摂取した人はそうでない人に比べて、認知症による死亡リスクが28%低下したことが明らかになりました。 さらに、1日あたり小さじ1杯のマーガリンやマヨネーズを同量のオリーブオイルに置き換えると、認知症による死亡リスクが8~14%低下することが示されたのです。 オリーブオイルに含まれるポリフェノールがカギ 研究グループが今回の研究を実施するきっかけとなったのは、オリーブオイルをふんだんに使う、アクアパッツァやアヒージョなどの「地中海食」の健康効果が高い関心を集めたからでした。 しかし、今回の研究によると、オリーブオイルを積極的に摂取していた人は、食事の内容にかかわらず認知症の死亡リスクが減少したことが判明。オリーブオイルに豊富に含まれるオレオカンタールというポリフェノールをはじめ、ビタミンEや不飽和脂肪酸が好ましい結果につながったとみられています。 ハーバード大学公衆衛生大学院に所属するアンジュリー・テシエ氏は「今回の研究で、マーガリンやマヨネーズなどの(人工的な)脂肪の代わりに、天然物であるオリーブオイルを使用するほうが、致命的な認知症のリスクを下げられる可能性が示された」と述べています。 パスタなどの地中海食だけでなく、さまざまな場面で活用できるオリーブオイル。ぜひ、日々の食事に取り入れてみてくださいね。 参考:「Opting for olive oil could boost brain health」(the American Society for Nutrition)
2023/09/21
介護施設への入居について、地域に特化した専門相談員が電話・WEB・対面などさまざまな方法でアドバイス。東証プライム上場の鎌倉新書の100%子会社である株式会社エイジプラスが運営する信頼のサービスです。