特集
米国食品医薬品局は、ヨーグルトに関するさまざまな研究結果を踏まえて「ヨーグルトを食べると2型糖尿病のリスクを軽減できる」という健康強調表示を支持すると発表しました。 「ヨーグルトを食べると2型糖尿病のリスクを軽減できる」という健康強調表示は、食品会社より出された要望を受けたことにより発表。米国食品医薬品局は、ヨーグルトと2型糖尿病のリスク低下に関する信頼できる研究結果がいくつかあるための判断だそうです。 ヨーグルトを食べると糖尿病のリスクが低下する ヨーグルトを食べる習慣がある人は糖尿病のリスクを低下するという研究結果は、いくつかの研究で証明されています。 例えば、英国の大学がおこなった研究では、ヨーグルトを食べている人は、そうでない人に比べて2型糖尿病のリスクが最大で28%低いことがわかっています。この研究は同国に在住する3502人の成人を11年に渡り調査した結果です。 また、米国の大学院による10万人以上の健康データを解析した3件の大規模な研究でも、1日に28gのヨーグルトを毎日食べている人は、そうでない人に比べて2型糖尿病のリスクが18%低いことがわかりました。 ヨーグルトは週に2カップ食べるのがおすすめ 米国食品医薬品局は、ヨーグルトと糖尿病のリスク低下に関するいくつかの研究結果を踏まて「週に少なくとも2カップ(3回分)のヨーグルトを定期的に食べると、2型糖尿病のリスクが軽減される可能性があります」という文面の健康強調表示を認めることを発表しました。 米国食品医薬品局は、1週間あたり2カップ (3回分) のヨーグルトを健康強調表示の最低量とみなしています。ヨーグルト1カップは約100g~200gです。 ヨーグルトなら調理をしなくてもそのまま食べられるので、高齢者にも手軽に食べられます。ヨーグルトは朝食やおやつにも向いているので、気軽に毎日の食卓に加えたいですね。
2024/03/22
ピクシーダストテクノロジーズ株式会社とシオノギヘルスケア株式会社は、「ガンマ波サウンド」の取り組みの強化の一環として、店内のBGMなどに利用する音楽配信サービスと業務用BGMアプリに「ガンマ波サウンド専用チャンネル」を開設。ガンマ波サウンドのオリジナル楽曲の2曲を配信するそうです。 「ガンマ波サウンド」とは、音によって脳に刺激を与えるサウンドのこと。ガンマ波サウンドによる脳の刺激は認知症のケアに役立つという研究結果が出ています。 「ガンマ波サウンド」とは 「ガンマ波サウンド」とは、脳の認知機能に影響を与える「40Hzの変調音」を組み込んだ音楽です。 米国でおこなった研究では、アルツハイマー病患者に40Hzでの感覚刺激を6ヵ月間与えたところ、アルツハイマー病の特徴である脳萎縮が軽減されたことがわかりました。この研究結果により40Hzのガンマ波は、アルツハイマー病による脳の萎縮の軽減と細胞の損傷を防ぐ効果があることがわかったのです。 音のある場所で認知症ケアを ピクシーダストテクノロジーズ株式会社とシオノギヘルスケア株式会社は、スマートフォンなどの個人のデバイスや公共の場でのBGMなど、「音」のあるさまざまな場所でガンマ波サウンドが聴ける環境を作る取り組みをおこなっています。ガンマ波サウンドが聞けるさまざまな場所で認知症ケアができる環境を作り、認知症問題の解決に挑むことを目指しているそうです。 同社は店内などに利用するBGMの配信サービスと業務用BGMアプリに「認知機能ケアを目指すガンマ波サウンド」という専用チャンネルを開設。また、ガンマ波サウンドのオリジナル楽曲を2曲作成し、2024年3月より専用チャンネルでの配信を開始しました。 音楽を聞くことで認知症ケアになるのは手軽で良いですね。自分でスマートフォンなどを操作して音楽を聞くのが難しい高齢者でも、街中で自然と流れている音楽なら聞きやすいでしょう。生活の中のさまざまな環境が認知症のケアや予防につながる取り組みが今後も広がると良いですね。 参考:「コグニート・セラピューティクス、6ヶ月間の独自のガンマ感覚刺激がアルツハイマー病患者の白質萎縮を軽減すると発表」 参考:「認知機能に作用する自然な音「40Hzガンマ波サウンド」を共通開発」(ピクシーダストテクノロジーズ株式会社)
2024/03/21
八王子市が取り組む「練り歩き隊」の活動が、NHK厚生文化事業団による「第7回認知症とともに生きるまち大賞」を受賞したそうです。 「認知症とともに生きるまち大賞」とは、認知症になっても安心して暮らせる街づくりの取り組みを表彰するもの。今回受賞した「練り歩き隊」は、八王子市内に住む認知症当事者が地域を回り、認知症の人が利用しづらいと感じた点を指摘する活動をしています。 認知症の人が「利用しづらい」を指摘 「練り歩き隊」は、八王子市内に住む認知症当事者と、認知症当事者をサポートするデイサービス事業者、高齢者あんしん相談センターの認知症地域支援推進員、行政、企業や学生ボランティアなどが所属しています。 練り歩き隊の活動内容は、練り歩き隊のメンバーである認知症当事者と認知症当事者をサポートをするメンバーが、地域の図書館やスーパー内を歩いて案内表示など施設を利用するうえで「認知症の人が利用しづらい」と感じた点などを指摘する活動をしています。 また、施設側は、指摘された内容を参考に認知症の人が利用しやすい環境や利便性を向上するのに役立てています。 認知症の人が「利用しづらい」環境とは 認知症の人にはどういった環境が「利用しづらい」と感じるのでしょうか。株式会社ソーシャルデザインネットワークスがおこなった調査では、一般的にはわかりやすい記号が認知症の人にはわかりにくい場合があることがわかりました。 例えば、男女が立って並んでいるトイレのマーク。認知症の人が見る場合には「人が2人立っているマーク」「男と女のマーク」など、「トイレのマーク」と認識できていない人が半数以上いました。 一方、人が便座に座っており、背景が青い色のマークは「男性トイレ」、女性のシルエットで背景が赤い色のマークには「女性トイレ」と正しく認識している人が多いそうです。この結果から、認知症の人には絵柄の内容ではなく、色で伝える方が認識しやすいということがわかりました。 認知症の人が「わかりにくい」「利用しづらい」と思うものがどんなものなのかは、認知症の当事者でないとわからないことが多いです。練り歩き隊のように、認知症の人の声を聞きながら、認知症の人が生活しやすい環境を整える活動が広がると良いですね。 参考:「認知症の人にも優しい記号の調査」
2024/03/19
トイメディカル株式会社は、塩分の過剰摂取を防ぐ新たな「塩分コントロール技術」を応用した食品の研究開発に着手したことを発表しました。 今回発表された塩分コントロール技術は、塩分を体内に入れた際の吸収をコントロールする技術。身体が吸収する塩分の量を減らせるので、食事の塩分を減らすことなく塩分の過剰摂取を防ぐことができるそうです。 塩分の吸収を抑える「塩分吸着ファイバー」 トイメディカル株式会社は、塩に含まれるナトリウムを吸着する性質がある「塩分吸着ファイバー」に注目。研究開発を重ね、独自の塩分コントロール技術を確立しました。この技術は同社のサプリメントに生かされており、そのサプリメントを飲めば、食事の味わいを変えること無く減塩と同等の効果が期待できます。 今回の発表では、「塩分吸着ファイバー」と、麺、加工肉、製菓、ファストフードなどのさまざまな食品を掛け合わせた、新たな食品の開発に着手したそうです。塩分コントロール技術を利用した食品なら、「健康を気にして塩味の美味しい食事に罪悪感を感じること無く、好きな食事を楽しむことができる」と言います。 塩分の過剰摂取は身体にさまざまな影響がある 厚生労働省が発表する「日本人の食事摂取基準」では、1日あたりの食塩摂取の目標値は約7gとされています。しかし、実際には7gを超えた量を摂取していると言われており、世界的に塩分の過剰摂取が問題視されています。 アメリカの研究では、食卓で料理に塩をかける頻度が高い人・濃い味の料理を好む人は、そうでない人に比べて糖尿病を発症するリスクが28%も高いことが明らかになっています。 また、塩分を多く摂取することは、糖尿病だけでなく、心血管疾患、脳卒中、腎不全などの生活習慣病のリスクも高めることが知られています。 濃い味付けの食事は美味しく魅力的で、ついつい食べ過ぎてしまいますね。食事は生活に大きく関わるので、美味しく楽しい食事ができることが望ましいですが、食事で健康が害されては意味がありません。新たな技術で美味しく健康な料理が広まっていくと良いですね。 参考:「日本人の食事摂取基準(2020年版)」(厚生労働省)
2024/03/15
新たな研究で、ワカメ、コンブ、ヒジキ、モズク、メカブなどの海藻を食事に取り入れると、糖尿病や肥満のリスクを減らすのに役立つことがわかりました。 また、海藻についてのほかの研究結果では、海藻をよく食べる人は、そうでない人に比べて、心筋梗塞や狭心症などの虚血性心疾患の発症リスクが低いこともわかっています。 ワカメなどの海藻には、さまざまな健康効果が 今回の研究では、151人の肥満女性を対象に、ワカメなどの海藻に含まれる「フコキサンチン」という成分を16週間毎日摂取した場合の身体の変化を調査。フコキサンチンを摂取し続けた人は摂取する以前と比べて、体重やウエストの周囲径が減り、体脂肪や肝臓の脂肪の増加も抑えられているという結果が出ました。 また、別の研究では、8万6113人を対象に20年間にかけて海藻の摂取頻度と健康状態の関係性について研究しており、その研究結果では、海藻をよく食べる人は、そうでない人に比べて、心筋梗塞や狭心症などの虚血性心疾患の発症リスクが低いこともわかっています。 海藻の栄養素を気軽に摂るために 今回の研究で、海藻に含まれるフコキサンチンが糖尿病や肥満を改善することがわかりましたが、フコキサンチンは身体に吸収されにくい栄養素。体重減少の効果を引き出すには、毎日、大量の海藻を食べる必要があります。海藻の研究をしているチームの教授は「フコキサンチンを活性化して、錠剤などにして摂取する方法を開発することを考えています」と発表しています。 ワカメなどの海藻には研究に利用されたフコキサンチンのほかにも、主に以下の栄養素が入っています。 ミネラル 水溶性食物繊維 鉄分 カルシウム ビタミン ヨウ素 海藻は栄養素がとても豊富な食材。糖尿病や肥満を防ぐ効果以外にも、海藻を摂取することで骨を強くしたり、腸内環境を良くしてくれる効果もあります。乾燥のカットワカメなどは保存しやすく、水で戻せば簡単に料理に使えるので、気軽に食卓に加えられますね。
2024/03/14
株式会社Magic Shieldsは以前より発売していた、転倒による骨折や怪我のリスクを低減するマット「ころやわ」のラインナップを増やし、個人宅向けの月額定額サービスの開始を発表しました。 自宅向けのサービスではマットをレンタルし、不要になった際には返品ができます。また、マットの素材、サイズ、色や素材も自由に選べるそうです。 普段は歩きやすく、転んだときだけ柔らかくなるマット 「ころやわ」は、特殊な技術を用いた素材でできており、普段は固く快適に歩けますが転んだときには床面が凹み、骨折などの怪我を減らしてくれます。 ころやわは、今まで医療現場や介護施設で利用されていましたが、今回発表されたサービスでは自宅で利用が可能。初期費用や工事の必要なしで気軽に使い始められます。また、不要になった際には返品できるそうです。 高齢者の緊急搬送の理由は「転ぶ」事故が多い!? 東京消防庁が発表した調査では、救急搬送された人数の半数以上が高齢者であることがわかっています。この調査は交通事故を除いた日常生活における事故で緊急搬送された人の数で、約8割が「転ぶ」事故による緊急搬送です。 東京消防庁が呼びかけている、転ぶ事故を防ぐための注意ポイントは以下です。 立ち上がるときは近くのものにしっかりと捕まる 着替えるときには、無理して片足立ちせず椅子などに腰かける 敷居につまずかないようにつま先を上げて歩く(すり足をしない) 乗り物に乗り降りする際は足元の段差に気を付ける 自転車で段差を乗り越えるときは、急がずあわてず慎重に乗り越える エスカレーターに乗るときはしっかりと手すりを掴む 高齢になると、怪我が治りにくかったり、軽く転んだものが骨折などの大きな怪我に繋がることも。怪我をしないために体力を付けることも大切ですが、自分の周りの環境を整えることから始めるのも良いですね。 参考:「救急搬送データからみる高齢者の事故」(東京消防庁)
2024/03/13
厚生労働省(以下、厚労省)がおこなった調査にて、介護スタッフが高齢者の自宅ヘ訪れて食事などのサービスをおこなう「訪問介護事業所」のうち、全体の36.7%が赤字経営だったことがわかりました。 この結果は、先日おこなわれた「介護報酬改定」の決定事項について再調査の要求を受け、新たに訪問介護事業所の利益率の分布状況を集計したところ判明しました。 実際の現場では約4割の訪問介護事業者が赤字経営!? 2024年1月22日におこなわれた「介護報酬改定」にて、厚労省は「訪問介護は、ほかの介護サービスと比べて十分な黒字を確保している」として、報酬改定で訪問介護の基本料の引き下げをすることを決めました。この結果は、2023年11月に厚労省がおこなった介護事業所の経営実態についての調査を踏まえたうえでの決定です。 厚労省がおこなった介護事業所の経営実態についての調査では、訪問介護事業所全体の平均利益率は7.8%と、ほかの介護サービスと比べて十分な黒字を確保していると判断されました。 しかし、再調査の要求を受けて、あらためて訪問介護事業所の利益率の分布状況を集計したところ、赤字を意味する「利益率0%未満」の事業所は、全体の36.7%あることがわかったのです。 小さな訪問介護事業所は事業を続けられない可能性も 2023年11月の調査と、あらためておこなった調査を踏まえると「訪問介護事業所の全体で見ると黒字だが、赤字の訪問介護事業所は約4割もある」という結果となりました。全国保険医団体連合会では、「大きな訪問介護事業所では利益率が高く、小さな訪問介護事業者は調査に応じる余裕がなく無回答だったために出た結果の可能性がある」と考えています。 訪問介護の基本報酬が引き下げられると、事業の維持・管理に費やす費用が減るので小規模の訪問介護事業者は事業を続けられない可能性も。また、「報酬が少ないので介護スタッフを雇えない」「給料が少ないので転職したい」などの理由で介護スタッフが減少する可能性もあります。 訪問介護の基本報酬を引き下げるというニュースは、以前より訪問介護を利用していた人や、その家族にとっても不安なニュース。現在は、「実際の現場を見て判断してほしい」と声を上げている団体が多くあります。介護を受ける人はもちろん、介護を提供する事業者も安心して利用できる体制になって欲しいですね。 参考:全国保険医団体連合会
2024/03/12
総務省統計局がおこなった国勢調査にて、日本の総人口1億2614万6000人のうち、65歳以上の人口の割合は28.6%であることがわかりました。 2015年におこなわれた国勢調査と比べると、65歳以上の高齢者の割合は26.6%から28.6%へ増えています。また、64歳以下の年齢の人口の割合は2015年に比べて減っていることがわかったのです。 高齢者は増え、若者は減っている!? 2021年におこなわれた国勢調査では、日本の総人口1億2614万6000人のうち、65歳以上の人口の割合は28.6%、うち75歳以上が14.7%、85歳以上が4.9%です。 国勢調査は5年ごとにおこなわれており、15歳未満と15~64歳の人口の割合は調査のたびに減っているのに対し、65歳以上の人口の割合は増えています。 2025年問題がもうすぐそこに 内閣府が公表している「令和4年版高齢社会白書」によると、2025年には75歳以上の後期高齢者の人口が2,180万人、65~74歳の前期高齢者人口が1,497万人に達すると予測されています。2025年には国民の約3人に1人が65歳以上、約5人に1人が75歳以上となる計算です。この予測は「2025年問題」と言われ、深刻な問題と捉えられています。 2025年問題では以下の社会的影響が起こると考えられています。 医療・介護の体制維持が困難になる 社会保障費の負担が重くなる 後継者不足による廃業により、経済の縮小が加速する あらゆる産業の人材不足 2025年問題に危機感を持っている人は多くいます。国も、医療・介護の人材を確保する、地域包括システムの見直しなど対策を打ち出しています。 以前より心配されていた2025年問題もいよいよ来年に迫ってきました。個人でできることは長く健康でいること、そして高齢になった後のライフプランを立てておくことです。問題が現実になった際に困らないように、今から計画を立てておきたいですね。 参考:「令和2年国勢調査 人口等基本集計結果」(総務省統計局) 参考:「令和4年版高齢社会白書」(内閣府)
2024/03/01
長崎県南島原市は2024年度から、高齢者に対して、コンピューターゲームの腕を競う「eスポーツ」を通じて介護予防や認知症予防につなげる取り組みを始めました。 この取り組みでは、市の組織である市防災課DX推進班が中心となって、高齢者にeスポーツに興味を持ってもらおうと動いています。 市がeスポーツ大会やセミナーを開催 長崎県南島原市は、2023年6月下旬に高齢者向けの「eスポーツ体験会」を開催。eスポーツ大会では同市の公民館に60~90代の高齢者男女17人が集まり、音楽のリズムに合わせて太鼓を叩く音楽ゲームを体験しました。 また、2023年10月には「eスポーツと健康・今後の展望」と題したセミナーを開催し、中高年層が多く参加しました。 セミナーで講師を務めた脳神経外科医は「3Dの広い世界を自由に動き回れるようなゲームや、身体を動かすことが要求されるゲームなどは認知症の予防・改善効果が報告されている。友人や家族などとの会話やコンタクトが容易であることも大きな利点のひとつ」と話しています。 ゲームは高齢者へ良い効果が期待できる 昨今では高齢者に対してeスポーツを広める動きが多くあります。なぜなら、eスポーツは高齢者のフレイル予防や認知症予防に効果的と考えられているからです。 実際に海外では「高齢者にゲームをプレイしてもらった後の認知機能テストのスコアがプレイ前よりも向上していた」という研究報告もあり、シニア向けのeスポーツ大会が多く開催されています。 高齢者に良いとされているゲームは例えば以下です。 実際の動きに合わせてボールを投げたりする、ボウリング、バレーボールなどのスポーツゲーム 音楽に合わせて太鼓を叩くゲーム ゲームの内容に合わせてストレッチや筋トレをするゲーム 脳トレ・パズルゲーム 釣りや農場経営などの疑似体験ゲーム 「テレビゲーム」と聞くと馴染みのない人にはハードルが高く感じるかもしれませんが、スポーツや音楽など以前から触れていたものが元になっているゲームも多くあります。 ゲームはフレイル予防や認知症予防の効果が期待できますが、本人が楽しんで取り組むことが大切です。興味のあるジャンルから気軽に始めてみるのが良いですね。
2024/02/29
株式会社パーソル総合研究所がおこなった調査で、「71歳以降も働きたい」と考える60~64歳の就業者は回答者全体の約20%、65~69歳の就業者は約40%であることがわかりました。 今回の調査により、高齢になっても働きたいと考える高齢者が多いことが明らかになったのです。 71歳以上になっても働き続けたい高齢者が多数 今回の調査は、現在働いている55歳以上のシニア世代、1万人に対しておこないました。調査の対象者を55~59歳、60~64歳、65~69歳、の3グループに分けてアンケートを実施。すると、最年長である65~69歳のグループは約40%の人が「71歳以上まで働きたい」と答えたことがわかったのです。 また、この調査は2017年より毎年おこなっており、65~69歳のグループはどの年も約40%の人が「71歳以上まで働きたい」と答えています。 働き続けたい理由には前向きな回答も 今回の調査で「就業終了希望年齢まで働き続けたい理由」を聞いたところ、一番多い理由は「働くことで健康を維持したいから」が半数以上の57.8%でした。 「就業終了希望年齢まで働き続けたい理由」の質問に対する回答の結果は以下です。 働くことで健康を維持したいから(57.8%) 生活を維持するために収入が必要だから(47.6%) 働かないと時間を持て余してしまうから(39.9%) 将来の年金生活が不安だから(39.7%) 仕事を通してやりがいを得たいから(35.8%) 別の調査では「働くことに生きがいを感じている」という高齢者が約7割もいることがわかっています。働くことで頭や身体を自然と動かしますし、人とコミュニケーションも取れます。 仕事が収入を得るだけでなく、健康を維持したりやりがいを感じるのはとても良いことですね。 参考:「働く1万人の成長実態調査 シニア就業者の意識・行動の変化と活躍促進のヒント」(株式会社パーソル総合研究所)
2024/02/28
介護施設への入居について、地域に特化した専門相談員が電話・WEB・対面などさまざまな方法でアドバイス。東証プライム上場の鎌倉新書の100%子会社である株式会社エイジプラスが運営する信頼のサービスです。