地域の取り組み

グランピング施設の開発支援などを手がける株式会社ユースリーは、今回初めて開業するグランピング施設「Flat Glamping Nagasaki」の予約受付を開始したことを発表しました。 施設全体を通して、身体機能が衰えた高齢者や障害のある人が使いやすいユニバーサルデザインなのが大きな特徴。2023年12月16日にオープン予定だそうです。 新しいグランピング施設はユニバーサルデザイン ユースリーは、今回初めて手がけるグランピング施設「Flat Glamping Nagasaki」の予約受付を開始したことを明らかにしました。 「Flat Glamping Nagasaki」のオーナーを務める宮田貴史氏は理学療法士でもあり、その専門的知見をもとにだれもが楽しめる「ユニバーサルデザイン」の空間設計をおこなったといいます。 ユニバーサルデザインとは、健常者はもちろん、高齢者や身体障害がある人も安全かつ快適に使えるデザインのこと。例えば「Flat Glamping Nagasaki」では、施設全体でスロープでの移動を可能にしたり上体を起こすのが難しくなった高齢者でも置きやすいリクライニングベッドなどを導入したりしているそうです。 朝日を眺めながらコーヒーを堪能できる ユースリーが今回新たに開くグランピング施設の概要は以下のとおりです。 施設名：Flat Glamping Nagasaki 開業日：2023年12月16日 住所：長崎県長崎市長浦町1812-17 設備：ドームテント内にプライベートウッドデッキ、個別シャワー、バスタブ、トイレ付き 施設では、必要に応じてベッド柵や点滴スタンドなどの福祉用具のレンタルが可能。手すり付きのお風呂や車椅子ごと入りやすいトイレなど、高齢者も使いやすい設計になっているといいます。 また、「Flat Glamping Nagasaki」から大村湾が臨めるといい、朝日を眺めながらコーヒーを飲むこともできるそうです。高齢者が過ごしやすい新しい形のグランピング、気になった方は予約してみてはいかがでしょうか。

2023/10/26

全国各地で高齢者施設を展開している株式会社サンガジャパンは今回、全国55ヵ所にある自社の有料老人ホーム「翔裕館」の入居者向けの旅行企画を立ち上げました。第一弾は東京観光で、国会議事堂や東京スカイツリーなどを見学するといいます。 「大人の旅行倶楽部」を立ち上げ サンガジャパンは「翔裕館」の入居者に向けて、「大人の旅行倶楽部」という外出を楽しむ企画を立ち上げたことを明らかにしました。 翔裕館では、これまでも熱海旅行などの旅行企画を実施。入居者が旅行を励みにリハビリに取り組む姿などを目の当たりにしたことで、今回新たに、入居者の家族や友人と一緒に楽しめる企画を打ち出すことにしたそうです。 また、旅行には介護職員も帯同し、必要であれば食事などの介助をおこなうとしています。 「大人の旅行倶楽部」第一弾の具体的な内容は以下のとおりです。 開催日時：2023年11月9日（木）9時30分～17時45分 対象：座った姿勢が保てる翔裕館の入居者とその家族、もしくは友人 費用：大人ひとり2.5万円 当日は、国会議事堂や東京スカイツリーを見学し、銀座で鉄板焼きを楽しむ予定だといいます。 旅行をする人は失望感が低い傾向に 最近の研究で、旅行によく行く人はそうでない人に比べて、人生の失望感を抱くことが少ない傾向にあることが示されました。 東北大学加齢医学研究所が3年間にわたって、約90人を対象に調査を実施。対象者に「自分の人生は退屈だと感じるか」「将来に不安があるか」「自分の人生は意味がないと感じているか」という「失望感」を測る質問を載せたアンケートをおこない、その結果を分析しました。 その結果、過去5年間の旅行回数が多い人ほど、人生に対する失望感が低い傾向にあることが明らかになったのです。 施設に入居してから、外出の機会が大きく減ったという人も少なくありません。今回のような取り組みが広まっていけば、入居者がより前向きな気分で毎日を過ごせるようになりそうですね。 参考:「旅行をすれば認知症を予防できる？高齢者の「主観的幸福感」を向上」（保健指導リソースガイド）

2023/10/16

東京都八王子市で、認知症当事者が店長と調理長を務めるレストランがオープンしました。発生した収益は材料費やスタッフの謝礼に使われ、今後、月2回ほど店を開くといいます。 認知症当事者がレストランをオープン 認知症当事者である男性2人が店長と調理長を務めるレストランが、東京都八王子市でオープン。ポークカレーとキーマカレー、合わせて50食を訪れた一般客に提供しました。 2人は、認知症になる前は飲食店を営んだりファミリーレストランの店長をしていたりしたといいます。現在は2人とも市内にあるデイサービスに通っており、そこで「もう一度お客さんの前に立ちたい」という思いを打ち明けたそうです。 2人の思いを聞き入れたデイサービスの事業者は、市内のシェアキッチンを借り、店舗の準備をスタート。一定の準備期間を経て今回の実施にこぎつけたといいます。 店長と調理長という大役を担った男性2人は、「調理場に立つと昔のことを思い出して懐かしくなる」「また店に立てて良かった。帰るときに『おいしかった』と言ってもらえるとうれしい」と話しているそうです。 料理をすることが認知機能の改善にも 最近の研究で、料理をすることがさまざまな心身機能の改善につながる可能性が示されています。 京都教育大学の湯川夏子氏は、各地の高齢者施設などでおこなわれている「料理療法」を「料理活動を介して、心身の障害の機能回復や情緒の安定、豊かな人間関係の構築と生活の質の向上を目指すもの」と定義。料理がもたらす効果を、自身の論文で示しました。 また、アメリカの研究で、調理が認知症の症状の改善にもつながることが示唆されています。具体的には、メニューを考える、複数の作業を平行しておこなう、冷蔵庫にある食材を思い出すなどの調理にまつわる一連の行為が、認知症やその前段階である軽度認知障害において特に低下しやすい種類の認知機能を刺激するそうです。 料理をすることは、「自分にも美味しい料理が作れる」「みんなの役に立てた」という自尊心の回復にもつながります。今回紹介したような取り組みがさまざまな場所で広がっていけば、認知症になってもより豊かに生きられる社会になりそうですね。 参考:「料理療法 ─調理による認知症ケアと予防の効果─」（日本調理科学会）

2023/10/12

過疎化や高齢化などが原因で人口減少が続く福島県では、介護・福祉分野においても人手不足に悩んでいる事業所が少なくありません。そこで福島県では、外国人人材の積極的な登用を推進。その結果、10年前と比べて介護・福祉分野で働く外国人人材の数は10倍になったことがわかりました。 福島県で外国人人材の積極的登用が進む 福島県がおこなった調査によると、県内の要支援・要介護者認定者数は2022年9月末時点で11万3968人であることが判明。介護保険制度が始まった2000年の4万1622人と比べると、大幅に増加していることがわかります。 以上のように介護業界における人材の確保が急務となる中、県は老人福祉施設協議会に委託して、面接会や説明会など、外国人人材と介護施設をつなげるマッチングの場を設けているといいます。 その結果、県内の「社会保険・社会福祉・介護事業」分野で働く外国人は、286人に上りました。これは、10年前のおよそ10倍にもなる人数です。関係者は「福島県の介護現場で働く外国人は今後も増えていく」としています。 一方、外国人人材を受け入れる施設側からは「外国人向けの指導要綱が確立されていないため、育成は手探りの状態だ」「指導のノウハウを共有できる場を増やしてほしい」などの声が挙がっているそうです。 外国人人材の受け入れ窓口になっている老人福祉施設協議会の事務局長は、「（外国人受け入れに対する理解の促進や外国人同士の交流の場を設けるなど）外国人が働きやすい環境の整備に努めていく」と話しています。 「施設の世界観が広がった」好意的な声 福島県福島市にあるとある介護事業所では2021年から外国人人材を採用しており、現在はベトナム、ネパール、ミャンマー、中国から来日している計17人が働いているそうです。 利用者が聞き取りやすいように、ジェスチャーを交えながらゆっくり話しかけたり母国の文化を紹介したりして、利用者と打ち解けていく外国人スタッフの姿を目の当たりにした職員は「異文化の風によって、施設の世界観が広がった」と好意的です。 今後、日本各地の介護事業所で外国人人材の受け入れがおこなわれていくことが見込まれています。利用者と外国人人材ともに過ごしやすい環境をつくっていってほしいですね。

2023/10/10

高齢者施設の運営などをおこなっている株式会社サンガジャパンは、子どもを持つスタッフがより働きやすい環境を目指して「子連れ出勤」を推進。働き手不足が深刻になる「2025年問題」を目前に、労働環境の整備を図るねらいです。 2025年問題とは そもそも、「2025年問題」とはどのような問題なのでしょうか？ 2025年問題とは、1947～1949年に生まれた団塊世代の人が全員75歳以上の後期高齢者になることで起こる問題のこと。内閣府の調査によると、2025年には75歳以上の後期高齢者の人口が2180万人に達すると予測されています。実に、国民のおよそ5人に1人が75歳以上となる計算です。 以上のように、高齢化社会が高度に進展することで、働き手不足や医療・介護体制のひっ迫などが懸念されているのです。 「子連れ出勤」でより働きやすい環境に サンガジャパンが運営している高齢者施設「翔裕館（しょうゆうかん）」では、勤務の際に子どもを連れてくることが可能。施設内でお手伝いをしてもらうことで、子ども自身も心理面で職場に滞在しやすくなり、レクリエーションもより活発化するそうです。 子どもにしてもらう「お手伝い」は、工作などのレクリエーションの補助やテーブル拭きなどさまざま。施設の利用者にとっても、小さな子どもがいることが刺激になるようで、普段は無口な人が積極的に子どもに話しかける場面も見られるといいます。 また、今までは子どもの預け先が見つからなければ仕事を休まなくてはならなかったスタッフが、子連れ出勤制度が導入されたことで勤務可能に。シフトの穴を開けずに済むようになったため、受け入れ側にとってもメリットがあるといいます。 異世代間で交流する場をつくることは、利用者のコミュニケーション力の維持と向上にもつながります。今回のような取り組みがさらに多くの施設でおこなわれるようになれば、利用者もより楽しく毎日を過ごせるようになりそうですね。 参考:「労働力不足、医療人材不足、社会保障費の増大——間近に迫る「2025年問題」とは？」（日本財団ジャーナル）

2023/10/03

本来大人が担うべき家族の介護やケアをおこなう「ヤングケアラー」を支援するため、東京都町田市は2023年10月1日から、LINEにて相談窓口を設置することを明らかにしました。 無料相談のほかに、過去にヤングケアラーだった人の体験談やコラムも閲覧できるといいます。 「ヤングケアラー」とは そもそも、「ヤングケアラー」とは、どのような人々なのでしょうか？ こども家庭庁によると、ヤングケアラーとは、家族にケアを要する人がいる場合に、本来は大人が担うと想定されている家事や家族の世話などを日常的におこなっている、18歳未満の子どものことだといいます。 ヤングケアラーが担っているとされる、具体的な仕事の例は以下のとおりです。 障害や病気のある家族の代わりに、掃除や料理などの家事をしている 障害や病気のある家族の身の回りの世話（入浴や食事の介助など）をしている 家計を助けるために労働をしている アルコールや薬物、ギャンブル問題を抱える家族の対応をおこなっている 町田市が相談窓口を設置 以上のような問題を抱えるヤングケアラーの子どもたちを支援するために、東京都町田市は2023年10月1日からLINEにて相談窓口を設置することを明かしました。 10月1日からまちだ子育てサイトに公開される、案内ページにしたがってLINEの友だち追加をおこなうと、過去にヤングケアラーだった人の体験談やコラムを閲覧することが可能に。また、「自分もヤングケアラーかもしれない」と思っている子どもたちが、無料かつ匿名で元ヤングケアラーのカウンセラーに相談できるといいます。 相談者からのメッセージ送信は、24時間365日いつでも可能。ただし、カウンセラーが対応できるのは、平日の午前11時〜午後8時の間だそうです。 ヤングケアラーの実態は年々明らかになりつつありますが、支援の手が届きにくい実情があります。今回の町田市の取り組みが全国的に普及していけば、よりスムーズに子どもたちに支援を届けることができるようになるかもしれませんね。 参考:「ヤングケアラーについて」（こども家庭庁）

2023/10/02

NPO法人未来をつくるkaigoカフェは、ケアマネジャーが集まってお互いのスキルを高めていく新たなプラットフォーム「未来をつくるケアマネcafe」を創設することを明らかにしました。原則として、すでにケアマネジャーの資格を持っている人、もしくはこれから資格取得を目指す人が対象だといいます。 コミュニティに参加すると、2ヵ月に1回開催される専門講座とそのアーカイブ視聴、参加者同士の勉強会、非公開フェイスブックグループなどに参加できるそうです。 また、現在予定される専門講座の概要は以下のとおりです。 10月16日：「ケアマネに求められるコミュニケーション力とは」  12月22日：「知っておきたい2024年介護保険制度改正」 2024年2月21日：「医療との連携に必要なことは」 専門講座はコミュニティに所属していない一般の人も参加可能な形で開催するとしています。 未来をつくるkaigoカフェとは NPO法人未来をつくるkaigoカフェは、これまでにも介護業界で働いている人々が対話できる場として、「未来をつくるkaigoカフェ」というイベントを度々開催してきました。 2012年にこの事業を開始してから現在にいたるまで、介護関係者を中心に、のべ3万人以上が参加。都内のカフェで月に1回、介護や医療に関するグループワークをおこなったり専門家を招待して講演会を開いたりしているそうです。 また、通常のkaigoカフェ開催のほか、小・中・高校での介護にまつわる出張授業、専門学校や大学でのキャリアアップ勉強会や公園なども手がけてきたといいます。 NPO法人未来をつくるkaigoカフェの代表を務める高瀬比左子氏は「この活動を通じて、高齢になっても、障害を持っても、自分らしく豊かに生きられる人を増やしていきたい」と話しています。 kaigoカフェは50を超える全国の拠点で開催されているといいます。多くの介護に携わっている人が参加していけば、より高齢者が豊かに生きられる社会をつくっていけそうですね。 参考:「NPO法人未来をつくるkaigoカフェ」

2023/09/29

エンタメ事業を手がけるシバハマ合同会社は、すべての人をエンターテインメントで元気にすることを目的に「エンタメ・ギフト」と呼ばれるプロジェクトをスタート。今回、その第二弾として、高齢者施設の利用者向けの「訪問落語」をリリースすることを明らかにしました。 利用者に落語を届ける事業をスタート シバハマ合同会社は、2023年4月から「エンタメ・ギフト」と名づけたエンターテインメント事業をスタート。これまでは、児童福祉施設にいる子どもたちを中心に「ピーター・パン」などの作品を届けてきました。 今回、その第二弾として、落語会に行きたくても外出が難しい高齢者施設の利用者を対象に「訪問落語」をおこなっていくと発表。2023年の10月から真打の落語家が特別養護老人ホームを訪問し、落語会を開催するとしています。 今回の訪問落語は、担当者が介護老人保健施設で働いていたときに、「昔はよく落語鑑賞をしていた。また見に行きたい」という声が利用者から挙がったことがきっかけだといいます。 担当者は「訪問落語は医療系のリハビリではない。何かの目的のために鑑賞するのではなく、ただ楽しんでいただければそれで良い」と述べています。 笑うことで認知症の予防にも 新たな研究で、笑うことは認知症のリスクを軽減する可能性が示されました。 福島県立医科大学は、約1000人の65歳以上の男女を対象に調査を実施。物忘れなどの認知機能に関する症状と笑いの頻度をアンケート方式で調べました。 その結果、「笑う機会がほとんどない」と回答した人は、「ほぼ毎日笑う」と回答した人に比べて、男性では2.11倍、女性では2.6倍多くの人に、認知機能の低下症状がみられたことが明らかになりました。 言い換えると、ほぼ毎日笑う人は笑う機会が少ない人に比べて、認知機能の低下を抑えられる可能性が示されたのです。 今回の「訪問落語」の取り組みがさらにさまざまな施設に広まっていけば、利用者も笑う日々が増え、より健やかな毎日を過ごせるようになりそうですね。 参考:「エンタメ・ギフト《訪問らくご》」（Shibahama） 参考:「笑って認知症を予防できるか」（健康長寿ネット）

2023/09/25

2023年8月30日、大阪府の吉村洋文知事が記者会見を開催。介護や福祉、保育関係で働いている職員に対し、1人あたり2万円のギフトカードを配布する方針を明らかにしました。 また、配布するギフトカードの財源を盛り込んだ、今年度の補正予算案を9月の府議会に提出するといいます。 介護などの職員にギフトカードを配布 8月30日に開かれた記者会見にて、大阪府の吉村知事は介護や福祉、保育などの現場で働く職員に対し1人2万円分のギフトカードを配ることを発表。厳しい物価高騰が続く中で、新型コロナウイルスとの戦いも続いていることを踏まえた措置だと考えられます。 会見で吉村知事は「介護や福祉、保育などの仕事に従事されている方々へ、コロナ禍が残る緊張感の中で働いていただいていることに感謝する。十分なものではないかもしれないが、支援策を講じることにした」と述べています。 ギフトカード配布の対象者は40万人以上に 今回、2万円分のギフトカードが配布される対象者は、公務員を除き、大阪府内で介護や福祉、保育などの現場でサービスを提供しているすべての職員。その人数は約41.4万人に上るとみられています。 ギフトカードは、対象領域の施設や事業所を通じて職員に配布する仕組みを想定。実際に配布する時期は2023年12月～2024年2月頃を予定しているそうです。また、予算はおよそ87億円に上るといいます。 吉村知事は会見の中で、数あるエッセンシャルワーカーの中でも介護や福祉、保育の領域で働いている職員の収入が特に上がりにくい現状について言及。「国を挙げて、給料を上げていかなければならない。政府にはぜひ実行してもらいたい」と述べました。 ギフトカードの配布は喜ばしいことですが、根本的な解決にはつながらないのも事実。手厚いケアをおこなえる体制をつくっていくためにも、国には介護報酬の引き上げなどより抜本的な対策を打ち出していってほしいですね。

2023/09/19

奈良県河合町にある介護付き有料老人ホームにて、耳の聞こえにくい入居者に向けて「軟骨伝導イヤホン」を導入するという全国初の試みがおこなわれようとしています。 イヤホンを利用してもらい、入居者のコミュニケーションをより円滑にするねらいがあるといいます。 奈良県の老人ホームで「軟骨伝導イヤホン」を導入 奈良県河合町にある老人ホーム「奈良ニッセイエデンの園」は、入居者向けの窓口に「軟骨伝導イヤホン」の導入を決めたことを明かしました。 今回導入されるイヤホンには、奈良県立医科大学の細井裕司氏が発見した「軟骨伝導」の技術を応用。軟骨伝導とは、耳の軟骨を振動させて音を伝える仕組みで、これを使ったイヤホンなら従来の補聴器よりも音漏れがせず、痛みも少ないといいます。 細井氏は2023年9月4日に「奈良ニッセイエデンの園」を訪問し、「軟骨伝導イヤホンを利用して人の話を理解しようとすることで、脳が活性化して認知症の予防につながる」と説明しました。 また、老人ホームの枡田悦弘総園長は「園内には難聴で困っている人も多い。1人でも多くの人の役に立てれば」と話しています。 聴力と認知機能の関連性 聴力は加齢とともに低下しやすいと言われています。その原因は、騒音による聴覚細胞の損壊や脳の聴力をつかさどる部位の衰えなどさまざま。「年のせいだから」と放っておく人も少なくありません。 しかし、アメリカのジョンズ・ホプキンズ大学による研究によると、加齢とともに低下した聴力をそのままにしておくと認知症を発症するリスクが高まることが明らかになりました。 研究グループは「難聴の人は言葉の聞き取りに集中する必要があるため、記憶への注意力がおろそかになる。また、コミュニケーションが困難なため、社会的にも孤立するリスクも高い」と指摘しています。 また、別の研究で、社会的に孤立してコミュニケーションの機会が少なくなることでも認知症の発症リスクが高まることが示唆されています。 難聴の入居者に軟骨伝導イヤホンを利用してもらう今回の試みは、入居者のコミュニケーション量を増やし、認知機能の低下を防ぐことが期待できます。この試みがさらに広がっていけば、高齢者がより豊かに生きていける社会をつくっていけそうですね。 参考:「加齢による「聴力低下」と「認知機能の衰え」の関連性」

2023/09/15