#認知症予防

神奈川県横浜市の調査によると、脳梗塞などの脳血管疾患や認知症が介護が必要になった原因の約3分の1を占めているそうです。 また、横浜市立市民病院では認知機能に関する脳ドックを受診する人が増加傾向。認知症や認知機能の低下への意識が高まっているとのことです。 そこで同病院では、脳ドック用AIプログラム「Brain Life Imaging」を公立病院として初めて導入。比較的若い年齢から認知機能の低下を発見でき、認知症リスクが高いと診断された場合には専門医につなげる体制を整えています。 AIで認知症を早期発見！ 横浜市立市民病院が、脳ドック用AIプログラム「Brain Life Imaging」を導入したことを発表しました。 このプログラムは、頭のMRI画像をAIが解析することで「海馬」の萎縮を発見するもの。海馬は記憶や学習と関係があるとされており、この体積を測定することで比較的若い年齢で認知症リスクを発見できます。 また、その測定結果はレポート形式で確認可能。定期的に測定することで、経年変化がわかるようになっているそうです。 ちなみに、このプログラムはこれまでの脳ドックにプラスすることで受けられます。 もし、脳に萎縮が発見されたり将来の認知症リスクが高いと判断されたら、専門家による治療が受けられるそう。さらに、認知症予防の効果がある取り組みや地域活動の紹介、担当医のフォローをする体制も整っているとのことです。 「ただの物忘れ？認知症？」の不安に応える 年齢を重ねると「人の名前が思い出せない」「何のために席を立ったのかを忘れる」なんてこともあるかもしれません。 それが単なる物忘れであれば良いのですが、認知機能が低下していたり認知症の前兆ではないかと不安になってしまうこともあるのではないでしょうか。 そういうときに、脳ドックを受けてみるのも良いのかもしれませんね。脳ドックというと脳卒中などの「脳の病気を見つける検査」というイメージがありますが、近年は認知症の早期発見にも活用されているそうです。 認知症は早く見つけることで、予防や進行を遅らせることができるとされています。早め早めに手を打って認知症に備えていきたいですね。

2022/04/06

コロナ禍が長期化しているなか、人との交流や運動する機会が減っている人が増えています。 特に高齢者の場合、さまざまな活動が減ることによってフレイルや認知症のリスクが上がる可能性も…。 そこで神戸大学とMoff社は、オンラインで認知症予防・健康増進できるプログラムを開発。今回、JA共済と協力することで認知症共済の契約をしている人向けのサービスの優待提供を開始しました。 神戸大学の認知症予防レッスンを自宅で JA共済は、組合員らの健康増進を支援する「げんきなカラダプロジェクト」にて、認知症共済の契約者向けに「eコグニケア powered by Moff」の優待提供を開始することを発表しました。 「eコグニケア powered by Moff」とは、神戸大学とオンラインでシニア向けサービスを提供するMoff社が協力して開発したプログラムです。 このプログラムでは、認知症やフレイル予防に有効な運動や筋トレなどのレッスンをオンライン上で提供。1回40～70分で週1回から参加できます。 加えて、認知症や健康についての神戸大学の専門家によるオンラインセミナーも開催。実際に身体を動かすだけでなく、知識も身に着けられるそうです。 また、JA共済の「げんきなカラダプロジェクト」は、組合員や利用者などの健康をサポートする取り組み。健康増進のための情報を発信したり、ヘルスケアサービスと連携して利用者の健康維持の支援をおこなっています。 身体と脳の健康を気にする時代に？ 最近は健康ブームだけあって、フィットネスジムのレッスンや食事管理サポートなど、健康を維持するためのサービスが数多く登場しています。 これまでは運動や食事などの身体の健康に関するものが多い傾向でしたが、高齢化に伴って認知症予防もできるサービスも登場している様子。身体だけではなく脳の健康に気を付ける人が増えたのかもしれませんね。 またコロナ禍のため、オンラインでのサービスが増えています。感染予防にもなりますし、何より家に居ながらにしてレッスンを受けられるのは助かりますよね。 コロナ禍はもうしばらく続きそうなので、こうしたサービスを活用しながら自分のペースでフレイル・認知症予防を続けていけると良いですね。

2022/04/06

「おなかの調子を整える」「脂肪の吸収を穏やかにする」といった表示がされている商品を目にしたことのある人も多いのではないでしょうか。 最近では認知機能に関する商品も増えてきており、「記憶力の維持」などの表示がされたものも販売されています。 しかし、これらの「機能性表示食品」のネット広告に消費者庁のメスが入りました。 具体的には、ネット広告を出していた223商品のうち131商品が食品の虚偽や誇大表示の「健康増進法違反」の疑い。そのなかでも3商品が「景品表示法違反」の疑いがあるため、表示の改善指導をおこなったそうです。 消費者庁が誇大広告に改善指示 消費者庁は、認知機能の改善効果をネット広告に記載している223の機能性表示食品のうち、131商品について健康増進法違反の疑いで指導を実施。そのなかの3商品については、より重い景品表示法違反の疑いがあるとして、口頭で直接の指導をおこなったことを明らかにしました。 機能性表示食品とは、科学的根拠を届け出れば審査を受けずに食品に含まれる成分の健康への効果を表示できる制度。健康維持・増進の効果は表示できますが、病気の治療や予防効果を記載することはできません。 しかし今回指導された131商品については、届出以上の効果を誤認させるおそれがある表現や届出とは異なる年代にも効果があると思わせるような表示がされていたそうです。 例えば、次のようなケースがあったそうです。 「認知機能の一部である視覚的な記憶力を維持する機能が報告されています」と限定されているのに、広告には「認知機能を維持する」と表示している 届出の対象は中高年なのに「受験生の考える力を鍛えるために」「学校・塾でお子様の集中力アップに」と表示している また、消費者庁は認知機能に関する機能性表示食品について「認知症の予防や治療に有効だと根拠のある特定の食品はない」と明言。消費者に注意を促しています。 認知機能への関心を逆手に…？ 認知機能の低下は誰もが避けられないことだけに、多くの人が維持や機能の低下予防に関心がある事柄でしょう。 しかし、こうした注目度を逆手に取って、食品の機能を誇張したり治療薬のような効果があると勘違いさせるような広告には要注意です。 消費者庁は「認知症の予防や治療に有効だと根拠のある特定の食品はない」としているので、「認知機能改善に効果があるかも」くらいの気持ちで購入するのが良いかもしれないですね。

2022/04/05

身体機能の低下を防ぐために、デイサービスに通ってリハビリをおこなっている人も多いことでしょう。 全国にはさまざまなデイサービスがあるなかで、青森県八戸市にショッピングモールで買い物をするリハビリ型デイサービス「ホップステップサンテ」がオープンします。 このデイサービスでは、脳トレやストレッチなどと合わせて職員付き添いの買い物サービスも実施。身体機能と認知機能の維持によって、介護予防を目指すそうです。 買い物がリハビリになる？ 八戸市に少し変わったサービスを提供するデイサービスが登場します。 その名前は「ホップステップサンテ」。ショッピングモール「ラピア」の1階にあるリハビリ型デイサービスです。 このデイサービスの特徴は、買い物をしながらリハビリをすること。買い物リハビリ型デイサービスは青森県内では初めての試みだそうです。 ここでは1日2時間のサービスを提供しており、はじめの1時間は脳トレやストレッチ、筋力トレーニングなどを実施。残りの1時間はショッピングモールで買い物をします。 買い物をするときは、スマホを付けてオンラインでつないだり職員が付き添ってショッピングも可能です。 このデイサービスが入るショッピングモールは、食料品のほかファッションや生活雑貨を扱う専門店が軒を連ねる店舗。さまざまなお店を見て回ったり何を買おうか考えることで、認知機能の活性化にもつながるそうです。 また、このデイサービスでは公共交通機関を使って来所し、帰宅は買い物の荷物があるため車で送ってもらうスタイル。できるだけ自分の力で外出することを促しています。 不安なくショッピングを楽しめる 日常生活にそこまで不安がなくても、買い物をしたりショッピングモールの中を見て回るのは不安がある人もいるかもしれません。そういう人も、職員に付き添ってもらえると安心ですね。 また、こういったリハビリに特化したデイサービスは、「普通のデイサービスだと介護度が高い人が多くて利用するのに抵抗があるけど、身体を動かすために何かしたい」という人に良いのではないでしょうか。 全国的にデイサービスの種類が増えてくれば、選択肢が増えて自分に合ったサービスを選びやすくなるかもしれないですね。

2022/03/31

年齢を重ねると、寝つきが悪くなったり眠りが浅くなる傾向があることがわかっています。 そのため、夜間の睡眠の質が落ちて日中に眠くなることもあります。 それを昼寝をすることで眠気を解消している人もいるかもしれませんが、長時間の場合はアルツハイマー型認知症の発症リスクが上がることがアメリカの研究チームによって明らかになりました。 それによると1日1時間以上の昼寝をする人は、そうでない人と比べて1.4倍もアルツハイマー型認知症リスクが高かったそうです。 長時間の昼寝で認知症リスク上昇⁉ ブリガム・アンド・ウィメンズ病院の研究チームが、高齢者の長時間の昼寝がアルツハイマー型認知症の発症リスクと関係していることを発表しました。 これまで、アルツハイマー型認知症の人が昼寝を長時間する傾向があることは知られていましたが、発症リスクとの関連ははっきりしていなかったそう。そこで、研究チームは長期的に高齢者の昼寝の状況を調べることで、2つの関連を明らかにしました。 この研究では、高齢者約1200人を14年間にわたって追跡調査。睡眠状態や認知機能、活動パターンなどを分析しました。 その結果、対象者のうち24％が調査期間中にアルツハイマー型認知症を発症。1日の昼寝時間が1時間以上の人は、1時間以内の人の1.4倍も発症リスクが高かったそうです。 加えて、昼寝の頻度が増えるごとにアルツハイマー型認知症の発症リスクが上昇していることもわかりました。 昼寝は20～30分が目安 昼寝が習慣になっている高齢者は多いですが、1時間以上も寝ていたり昼寝の頻度が多い場合は要注意。アルツハイマー型認知症の前兆の可能性があるということが、今回の研究でわかりました。 一方で、20～30分の昼寝はアルツハイマー型認知症を発症しにくくなるという研究も。日中に長時間寝てしまうと夜の睡眠に影響が出てしまうこともあるので、昼寝は短時間で済ませるようにするのが良いのかもしれません。 上手に昼寝をして、脳の健康を維持していけると良いですね。

2022/03/31

コロナ禍で食生活が乱れたり運動する機会が減って、自分の健康について見直したいと感じている人もいるかもしれません。 特に年齢を重ねると、高血圧や糖尿病といった生活習慣病や認知症といったさまざまな病気への不安がつきまとうもの。しかし、改めて対策をしたいと考えても何から手を付けて良いのかわからないこともありますよね。 そこで、東京都では「Tokyoヘルスケアサポーター養成講座」を開催。無料の動画で医師や栄養士などの専門家が、健康づくりについてイチから説明しています。 動画で健康づくりを学ぶ 今月28日から、東京都は「Tokyoヘルスケアサポーター養成講座」を開催しています。 これは、無料の動画で専門の医療従事者が健康についてイチから解説しているもの。7つの講座をすべて受講し、アンケートに答えると「Tokyoヘルスケアサポーター」としてのデジタル終了証が交付されます。 このTokyoヘルスケアサポーターとは、自分の健康づくりに積極的に取り組む人や周囲の人の健康づくりに貢献したいと考えている人のこと。配信されている動画を視聴することで、健康に関する基本的な知識や予防法を学び、サポーターを育成する取り組みです。 今回の講座では、生活習慣病や認知症、フレイルなどについて取り上げています。 例えば、生活習慣が悪くなるとどんな病気を引き起こすのか、薬の管理方法なども解説。また、簡単にできる「フレイルチェック」も紹介しており、今の自分の状況を把握して自宅でできるフレイル予防についても動画付きで説明しています。 これらの講座は1本10〜20分ほど。パソコンやスマホ、タブレットからアクセス可能で何度でも視聴できるようになっています。 「今さら聞けない」ことも基礎から学べる 年齢を重ねるとさまざまな病気や健康づくりについて気になるものですが、なかなかきちんと学ぶ機会は少ないですよね。 今回の講座では「今さら聞けない」と思うような基本から解説しているので、学び始めるのにぴったりの内容です。 スマホからも視聴できて無料のものなので、これを活用して健康づくりを始めてみてはどうでしょうか。

2022/03/30

糖尿病や高血圧、肥満などの生活習慣病のリスクが高い人は、食事に気を付けたり運動量を増やしたりと生活習慣を改善するために、さまざまな工夫をしているかもしれません。 現在、そうした生活習慣病のリスクを下げる方法について、世界中でさまざまな研究がおこなわれています。 そのひとつに、デンマークでおこなわれた「北欧式食事」についての研究があります。これは、北欧で多く食べられている食事を食べることで、糖尿病や心疾患、高血圧、肥満などの多くの生活習慣病のリスクを下げられるというもの。無理なカロリー制限をすることなく、健康的になれるそうです。 北欧式食事で血糖値とコレステロール値が改善 デンマークのコペンハーゲン大学がおこなったのは、北欧式食事と生活習慣病のリスクについてです。 この北欧式食事とは、野菜を中心に全粒穀物、魚、ベリーなどをたくさん取り入れる食事のことです。 具体的には、キャベツ、えんどう豆、玉ねぎ、根菜などの野菜類や、リンゴ、ナシ、プラムなどの果物。魚介類、全粒穀物、ナッツ類に加えて、油脂類はアマニ油、菜種油といった植物性のものを食べます。一方で、肉などの動物性食品は控えるそうです。 今回の研究では、BMI（体格指数）が高い200人を対象に調査を実施。対象者は全員糖尿病と心血管疾患のリスクが高い人たちです。 はじめに研究グループは、対象者を北欧式食事と通常通りの食事をする2つのグループに分けて、半年間実験をおこないました。 その結果、北欧式食事のグループはそうでないグループに比べて、コレステロール値が低下。血糖コントロールも良くなったそうです。 この結果について、「研究グループは身体に良い油を摂取したことで、健康的になったと考えられる」と述べています。 というのも、北欧式の食事には、身体に良い働きをする不飽和脂肪酸が多く含まれる食品が豊富。例えば、魚やアマニ油、菜種油などは不飽和脂肪酸がたくさん含まれている食品です。 しかし研究グループによると、この不飽和脂肪酸が血糖値とコレステロール値を下げる理由は、まだ明確にはなっていないとのこと。ただ、加工された食品が少ない北欧式食事にすることで、身体に良い影響があると考えられているそうです。 ダイエットしなくても、健康になれる 北欧式食事にする際は、一般的なダイエットのように無理なカロリーや炭水化物の制限をする必要がないのが特徴。体重が減少しなくても、健康にはプラスの効果があるそうです。 また、北欧式の食事は日本人にもなじみのあるものが多く使われているので、食材が手に入りやすいのもうれしいですね。 そういった意味でも取り組みやすい食事法なので、「ダイエット」ではなく「食事改善」という意識で北欧式食事を始めてみるのもいいかもしれませんね。

2022/03/22

新型コロナウイルスは、発熱や呼吸不全などさまざまな症状があり、最悪な場合は死に至ることも…。そうした感染中の症状も怖いですが、回復した後の後遺症も多数報告されており、注意が必要です。 その後遺症のなかでも、認知機能が低下する「ブレインフォグ（脳の霧）」と呼ばれるものについてイギリスのオックスフォード大学が調査を実施。コロナ感染者の多くで嗅覚に関連する脳の部位の萎縮が確認され、認知機能が低下していることもわかったそうです。 新型コロナで認知機能が低下 イギリスのオックスフォード大学で、新型コロナ感染者の認知機能について研究がおこなわれ、「脳の萎縮と認知機能の低下が起きていることがわかった」と発表しました。 この研究は、新型コロナに感染した人とそうでない人の脳画像検査と認知機能検査を比較したもの。新型コロナの感染者は、軽症の人を対象としています。 その結果、感染したグループとそうでないグループを比べると、脳画像検査と認知機能検査のどちらも大きな違いがあることがわかりました。 まず、脳画像検査については、感染したグループは脳の嗅覚に関わる領域が萎縮していたことがわかりました。また、臭いに関する情報を受け取る部位に大きなダメージを負っていることも発見。さらに、感染したグループは認知機能が大幅に低下していました。 認知機能に関する後遺症ついては、昨年10月に発表されたアメリカの研究でも確認されています。 具体的には、調査対象者の約25％が「記憶を整理する」「記憶を思い出す」「思考を処理する」といった能力に支障が出ており、約20％が「言語障害」が起きているとのことです。 この研究では、特に重症者の方が認知機能が低下しやすいとの結果が出ています。 後遺症についてはさらなる研究が必要 新型コロナは、感染後しばらくしても後遺症が残ることが知られています。 それは倦怠感や息切れなどの身体機能に関するものから、嗅覚障害や認知機能低下といった脳に関係していると思われるものまでさまざまな症状があり、なかには生活に支障をきたすほどの人もいるそうです。 ただ、新型コロナ後遺症についてはわかっていないことも多く、認知機能の低下についてもそのメカニズムなどは詳細に判明していないとのことです。 また、この後遺症は一時的なものとも考えられており、時間の経過で治る可能性もあるそう。そのため、認知機能の低下についても一時的なものかもしれません。 それについては、数年後に再度認知機能の検査をするなど、今後さらに調査が進むことに期待ですね。

2022/03/22

全国で「認知症カフェ」が拡大しています。2019年時点で全国に約8000ものカフェが開設されており、ほとんどの市町村で開催されているようです。 そのなかでも大分県中津市では、ちょっと珍しい「移動型の屋外認知症カフェ」が開催されています。多くの認知症カフェが公民館などの公共施設を活用していますが、この屋外型のカフェはスペースがあれば出張もしているそうです。 認知症カフェの方からやって来る 中津市社会福祉協議会が運営している「ストリートオレンジカフェみなと」は、屋外型認知症カフェです。 認知症カフェとは、認知症の当事者やその家族、地域の住民などが集まって交流する場。アクティビティをしたり、介護相談をしたり、認知症についての知識を深めたりとそのカフェによって内容は異なります。 ちなみに、オレンジカフェみなとの開催場所は固定ではなく毎回変わるそう。というのも、テントと駐車場スペースが確保できれば開催できるので、いろんな場所で出張開催もしているからです。 このカフェが移動型になったのは、遠くまでの移動が難しい人も気軽に来てほしいという思いからだそうです。 2021年12月時点で、中津市内には同社協が開設しているものもあわせて12の認知症カフェがあります。それでも「足を運ぶには遠い」という声や近くに集いの場がない地域があると、カフェの方から出向いていきます。 ちなみに、カフェの参加費は100円。オレンジカフェに参加するともらえるスタンプがたまる「オレンジスタンプカード」を作成しており、楽しみや目的を持って参加できるように工夫しています。 高齢化の進行で需要が拡大？ 認知症カフェは、「認知症の当事者やその家族が地域の人たちや専門家と情報を共有できる場所」として厚生労働省が推進している活動です。 家族や自分に介護が必要になったとき、初めてのことで本人も家族も不安になるもの。特に認知症の初期段階では、本人も「何かおかしい」と感じて不安になることが多いそうです。 しかし、軽い症状では介護サービスを受けられないことも。そこで、認知症カフェに立ち寄ってみて、専門家に相談したり同じ認知症の人と交流してみることで、解決策が見つかることもあるかもしれません。 こういった「介護サービスを利用できるかわからない」というグレーゾーンの人は、高齢化が進むにつれて増えていくでしょう。 認知症カフェは、そういった人やその家族が気軽に悩みを相談できる場所のひとつとして活用されていくと、もっと認知症の人が暮らしやすい環境になっていくかもしれませんね。

2022/03/15

2025年には高齢者の5人に1人が認知症になると言われています。そのため、さまざまな認知症研究が進められていますが、認知機能に異常が出ていない超早期の段階で発症を遅らせる方法については、いまだ効果的な手が確立されていないのが現状です。 そういった状況で、エム社はAI（人工知能）がMRIの脳画像を分析することで、早期の認知症リスクを判断するプログラム「MVision brain（エムビジョンブレイン）」を開発しました。 今年4月より東京ミッドタウンクリニックで試験的に導入され、今後複数の医療機関で利用できるようになる予定だそうです。 日本だからできた早期の認知症検査 MRI研究の第一人者の森進氏が創業したエム社は、認知機能の低下が起こる前の段階から認知症リスクを発見できる「MVision brain」を開発したことを発表しました。 これは、脳のMRI画像をAIが分析することで、脳の萎縮や血管の劣化を発見できるシステム。通常の脳ドックにAI診断を追加する形で利用できるそうです。 一般的に、AIが何かを分析したり判断するためには、事前に大量のデータを学習する必要があります。 しかし、アメリカなどでは病気になってからでないとMRIを撮影しないため、健康な人のデータが残っていないそう。一方で、日本には大量に健康な人の脳のMRI画像があるため、AIが学習するのにうってつけだったとのことです。 また、これまでの脳のMRIは、医師が目視でMRI画像を確認することで診断していました。そのため、医師によって見るポイントが異なったり、大きな変化が起きない超早期の段階では異常の発見が難しいという問題がありました。 対してこのAIシステムでは、4万件以上のデータを活用してAIが脳全体を計測します。大量のデータと比較して相対的に評価することで、脳の健康状態を把握できます。 また、診断後に「脳健康状態レポート」が送られてきます。このレポートでは、同年代のなかでの自分のランキングや「脳のどの部位が萎縮しているか」なども確認できるそうです。 これまでの脳ドックと同じように MVision brainは現段階では東京ミッドタウンクリニックでしか利用できませんが、今後さまざまな医療機関で活用できるようになる予定とのことです。 このシステムの特徴は、今までのMRIのオプションとして利用できること。そのため、これまでと同じように脳ドックを受けるだけで、認知症リスクの診断を受けられます。特別なことをせずに詳細な検査ができるのは助かりますよね。 「認知症なんてまだまだ先の話」と思ってしまいがちですが、早め早めの検査で認知症予防の先手を打っていきたいですね。

2022/03/14