調査結果

新たな研究で、一人暮らしでペットを飼っている人はそうでない人に比べて、認知機能の低下を抑えられる可能性が高いことがわかりました。 この研究は50歳以上の7945人を対象におこなわれ、結果は米国医師会雑誌にて掲載されています。 ペットを飼っていると認知機能の低下が穏やか 今回の研究では、50歳以上のシニア世代7945人を対象に「一人暮らしでペットを飼っている人」「一人暮らしの人」「同居人がいる人」に分け、言語認知機能、言語記憶、言語流暢性などの認知機能の状態を比較しました。 研究結果では、一人暮らしでペットを飼っているグループは、ほかのグループと比べて認知機能の低下が一番緩やかであることがわかりました。また、ほかのグループと比べて認知機能の低下が早かったのは一人暮らしのグループでした。 この研究をおこなった中国の中山大学の李氏は「犬や猫などを飼うことは孤独感の軽減と関連する。孤独感は認知症や認知機能低下の重要なリスク因子だ」と分析しています。 ペットを飼うのが難しい高齢者もいる 動物と触れ合うと、ストレスの緩和、精神的な落ち着きなどの癒しの効果や活動性の向上を促すと言われています。しかし、もともとペットを飼っていない人が高齢になってからペットを飼い始めるのは、毎日のお世話やしつけ、寿命などが気になり、難しく感じる人もいるでしょう。 高齢者がペットを飼えるように支援する団体もありますが、ペットを飼う以外にも動物と触れ合う方法があります。 ペットと触れ合える機会は、例えば以下です。 犬のお散歩ボランティア 馴化ボランティア ミルクボランティア 譲渡会 ペットに関するボランティアは、お散歩など時間が短いものから、人に馴れさせるための馴化ボランティア、親のいない犬や猫などの赤ちゃんを育てるミルクボランティアなど一時的に家に迎えて預かるものもあります。 昨今では「ペットがほしいけど最後まで飼えるか不安」というシニア層に、保護されている犬や猫などの「受け皿」になってもらおうという動きが広がっているのです。 高齢の一人暮らしになると周囲との交流が減ってしまいがち。ペットとの交流やボランティアに参加することで生きがいが見つかるのは良いですね。 参考:「共に生きる　高齢ペットとシルバー世代」（環境省）

2024/02/09

大分県では、県内で起きた特殊詐欺の被害が去年の1年間で7件発生。被害総額は約7200万円にものぼっていることがわかりました。 特殊詐欺の被害の内容はすべて「老人ホームの入居権利をめぐるトラブル」を名目としたもので、現金を宅急便やレターパックで送るように指示されたそうです。 老人ホームの契約に関するトラブルで不安を煽る 大分県警によると県内で起きた特殊詐欺の一般的なケースは、はじめに自宅の固定電話に「老人ホームに入居を希望している人に名義を貸せないか」といった内容の電話がかかってくると言います。 その後、老人ホームの担当者を名乗る犯人から「あなたが名義を貸した人が入居費用を支払った。あなたの名義で契約しているので法律違反になる」などと、入居契約のキャンセル料や名義変更の手続きの費用といった名目で、現金を送るように指示する電話がかかってくるのだそうです。 電話がかかってきた被害者が「警察に相談する」と言うと、「権利を他人に渡すのは犯罪だ。警察に相談すると逮捕される」などと不安を煽られ、金銭を要求されるのだそうです。 現金を送る手段は宅急便やレターパックが多い 昨年、大分県内で起きた特殊詐欺で使われた現金を送る手段は、宅配便が6件、レターパックが1件だそう。配送先は東京都や千葉県内のアパートなどが指定される場合が多いです。 現金を送るのによく利用される方法は主に以下です。 ゆうパックなどの小包、宅配便 レターパック 一般郵便（速達） 簡易書留（速達） 一般書留（速達） 現金を包む際、「封筒を二重にする」「ティッシュの空き箱に現金を詰めさせ、隙間に新聞紙をまるめて入れる」などと指示をされる場合もあります。 宅急便やレターパックで現金を送ることは郵便法で禁止されています。「宅配便やレターパックでお金を送って」と指示された場合、どんな理由を言われても現金を送らないようにしましょう。 不審な電話がかかってきたと思っても、「家族に迷惑がかかるかも」という思いから現金を送ってしまう人も少なくありません。不審な電話がきた場合には一人で悩まず、周りの人や家族に相談しましょう。警察署の「詐欺相談専門ダイヤル」や「警察相談専用電話」なら、警察署に直接出向かずに相談できるので、固定電話の近くに電話番号を控えておくのも良いですね。 参考:「警察に対する相談は警察相談専用電話 「＃9110」番へ」（政府広報オンライン）

2024/02/08

ロッテは東京大学高齢社会総合研究機構と共に、ガムと身体機能の関係性についての研究を実施。すると、「ガムを噛む習慣のある高齢者は、口腔機能・身体機能・認知機能が高い」ことが明らかになったのです。 この研究結果は国際科学誌に掲載されています。 ガムを噛む習慣がある高齢者は口腔機能が高い 今回の研究では、自立している65歳以上の高齢者1474人のうち、「1週間に30分以上ガムを噛む習慣があるグループ」「ガムを噛む習慣がないグループ」とに分け、さまざまな健康状態を比較しました。 研究結果では、ガムを噛む習慣があるグループは、ガムを噛む習慣がないグループに比べて、「握力」「開眼片足立ち」「認知機能」のすべてにおいて機能が高いことがわかりました。 さらに、ガムを噛む習慣があるグループは、口腔機能の衰えであるオーラルフレイルの有症率が約42％（約0.58倍）低いことがわかったのです。 ガムを噛むだけでなく、口腔体操も効果あり そもそも、オーラルフレイルとは、噛む、飲み込む、話す、などの口腔機能が衰えること。噛む力や舌の動きが悪くなると食生活に支障を及ぼしたり、滑舌が悪くなることで周囲の人や社会との関わりを控えてしまい、孤立してしまう可能性もあります。 ガムを噛むと自然とオーラルフレイル予防ができますが、入れ歯など口内環境によってはガムを噛めない人や、ガム自体が苦手な人もいるでしょう。 ガムを噛めない人は口の体操をするのがおすすめです。日本歯科医師会が推奨する口の体操は5つの項目に分かれており、それぞれ以下の目的があります。 口や舌の動きをスムーズにする 飲み込む力を鍛える 噛む力を鍛える 滑舌を良くする 舌の力を鍛える 口の機能の低下が身体的な衰えに限らず、精神的・社会的な面にも影響が出るのは困りますね。口の体操は体を動かさずに思いついたときにできるので、少しずつ日常生活に取り入れましょう。 参考:「オーラルフレイル対策のための口腔体操」（日本歯科医師会）

2024/02/06

NTTドコモのモバイル社会研究所は、「シニアのニュース取得方法について」の調査を実施。すると、2018年に比べて2023年では「webサイト」でニュースを見ているシニアが大幅に増えたことが明らかになったのです。 60歳以上のシニア世代がニュースを見る手段を調査 今回の調査は、全国の60～79歳の男女を対象に「シニアのニュース取得方法」に関する意識調査を実施。調査では1350人のシニアから回答を得ました。 報道情報などのニュースの取得方法について、60代前半、60代後半、70代前半、70代後半と分けて尋ねたところ、最も多かったのは「テレビ」で全年代で90％以上。2位は「新聞」で、70代後半では80％を超えました。一方で「Webサイト」は60代で約半数となり、年代が上がるほど低くなる傾向でした。 Webサイトでニュースを見るシニアが大幅に増加 2018年に調査したシニアのニュース取得方法についての結果と比べてみると、「Webサイト」と答えた人が、2018年では7％だったのに対し、2023年では43％に増えています。また、「ソーシャルメディアでニュースを見ている」と回答したシニアも、2018年では6％だったのが、2023年では27％へ増加。2018年から2023年の5年間でインターネットを利用するシニア世代が大幅に増加したことがわかりました。 昨今ではシニア世代にもスマートフォンが普及したため、気軽にインターネットやSNSを見られるようになったことが関係していると考えられます。 シニア世代にはスマートフォンやパソコンなどのIT機器に苦手意識を持っている人も少なくありません。しかし、最近ではスマートフォンを使いこなしている人が増えてきているようです。スマートフォンでなら気軽に好きなときにニュースを見られるので、うまく付き合っていきたいですね。

2024/02/02

新たな研究で、糖尿病の人はそうでない人に比べて、腰痛を引き起こす可能性が高いことがわかりました。 この研究はイランのタブリーズ医科大学によっておこなわれ、研究結果はアメリカの科学雑誌に掲載されています。 糖尿病の人は腰痛など筋骨格系の痛みが現れる場合が多い 今回の研究では、317人の糖尿病患者を対象に腰痛の頻度を3ヵ月間隔で調査。すると、半数以上の63%の人が腰痛を経験していることがわかりました。 また、オーストラリアのシドニー大学の研究でも、糖尿病の症状がある人はそうでない人に比べて腰痛のリスクが35%高く、首の痛みのリスクは24%高いことが明らかになっています。 シドニー大学骨関節研究所のマヌエラ フェレイラ氏は「腰痛や、首や背中の痛みなどに悩まされている糖尿病の人は多いことが示されています」と指摘しました。また、「糖尿病を治療することで、腰痛の発生を減らすことができたり、その逆に腰痛を防ぐことで、糖尿病の治療も改善することが期待されます」としています。 糖尿病の人が腰痛になる理由 糖尿病の人が発症する腰痛は、主に以下があります。 糖尿病性神経障害（神経障害性疼痛） 感染症脊椎炎 肥満による腰への負担 そもそも糖尿病の原因は、体質などの遺伝的な要因と、運動不足や肥満などの生活習慣が組み合わさることです。 糖尿病の原因のひとつである肥満は、上半身が重くなり、腰に負担がかかります。また、糖尿病によって血流が悪くなることも腰痛の原因と考えられます。 糖尿病の人が発症する糖尿病性神経障害の主な症状は手足のしびれや痛みですが、糖尿病性神経障害が原因で腰痛を引き起こすこともあります。糖尿病性神経障害は、糖尿病と診断されてから10年ほど経過した糖尿病患者の約半数の人に症状が出るといわれています。 別の研究では、体重を減らすことで糖尿病を改善できるという結果も。普段のエレベーターの使用を階段にしたり、ウォーキングをしたりなど、普段の生活の中でできることから運動する習慣をつけるのが良いかもしれませんね。

2024/02/01

福島県は県権利擁護推進会議にて、2022年度における介護施設の職員による高齢者への虐待件数、相談・通報件数ともに2年連続で増加し、過去最多となったことが明らかになりました。 県は、施設職員への研修などをおこない、虐待の防止や早期発見を図るとしています。 福島県で職員による高齢者虐待が最多に このたび福島県は、福祉や医療、法務などさまざまな分野の有識者を集め、高齢者の権利擁護に関する協議をおこなう「権利擁護推進会議」を開きました。 そこでおこなわれた発表によると、2022年度に県内で確認された介護施設職員による虐待件数は9件で、過去最多を更新したことが判明。また、虐待の相談・通報件数は32件に上り、これも過去最多であることがわかりました。 虐待の内訳は、高齢者に暴言を浴びせるなどの「心理的虐待」が最多に。次に高齢者を殴ったり蹴ったりなどの「身体的虐待」が多く、それから多い順に、必要な介護や世話を意図的に怠る「介護等放棄（ネグレクト）」、性的な関係や行為を迫る「性的虐待」と続きました。 また、県は虐待が起きた発生要因についても調査しました。それによると、「教育や知識、介護技術等に関する問題」や「不十分なチームケア体制」が虐待の原因だと考えている介護職員が最も多いことが判明。また、「虐待防止の取り組みが不十分だ」などの回答も一定数みられたとのことです。 介護職員による高齢者虐待が増加していることについて、県は「新型コロナの対応などで職員の負担が増えて、ストレスを抱えていることが要因なのではないか」と分析しています。 虐待の芽チェックリストの活用を 公益財団法人東京都福祉保健財団が、介護職員向けに「虐待の芽チェックリスト」を作成しています。その内容の一部が以下のとおりです。 利用者に対して威圧的な態度を取っていないか 利用者に対して「ちょっと待って」を乱用して、長時間待たせていないか 食事や入浴の強制をしていないか 利用者への声かけなしで介助をおこなっていないか 利用者の呼びかけやコールを無視していないか 高齢者虐待を防ぐためにはチェックシートを確認して、虐待につながりそうな行為をおこなっていないか自分のケアを振り返ることが大切です。 また、以上のチェックシートは介護施設の職員だけでなく、家族の介護をしている人も自身のケアを見直すきっかけにもなります。今まさに家族の介護をしている人は、虐待につながるケアをおこなっていないか振り返ってみてみましょう。

2024/01/30

2024年1月17日、東京商工リサーチが2023年の1年間で起きた介護施設の休廃業や解散、倒産をまとめたレポートを発表。その結果、同社が調査を始めた2010年以降で最多となる、510件もの介護事業所が休廃業や解散に追い込まれたことが明らかになりました。 この結果について、東京商工リサーチは「人手不足などで経営が悪化したため、倒産する前に事業の継続を断念した事業者が多いのではないか」と分析しています。 介護事業所の休廃業が過去最悪に 1月17日に東京商工リサーチが発表したレポートによると、昨年1年間で510件の介護事業所が休廃業や解散に追い込まれたことが判明。これは前年より15件多く、東京商工リサーチが調査を始めた2010年以降で最多となる数字です。 この理由について、東京商工リサーチは「人手不足による経営悪化」や「経営者の高齢化」が介護事業からの早めの撤退を決断させたのではないかと分析しています。 倒産件数も過去2番目に高い水準に また東京商工リサーチは、介護事業所の倒産件数についても調査を実施。その結果、2023年における介護事業所の倒産件数は122件であることが判明。これは、新型コロナの対応に追われた2022年の143件に次いで過去2番目に高い水準となっています。 サービス別に倒産した介護事業所をみてみると、特に人手不足が深刻とされる訪問介護事業所の倒産が最多に。その数は2023年の倒産件数全体の半数以上を占める67件にも上ります。深刻な人手不足に加え、ヘルパーの高齢化や物価高騰なども影響しているとみられています。 さらに、規模別に分類して調査結果を分析したところ、職員数10人以下の小規模な事業所の倒産が全体の8割以上を占めていることが明らかになりました。小規模の事業所では資金に余裕がないところも多く、新しい人材の確保や先端テクノロジーの導入などが難しいことも一因ではないかとみられています。 東京商工リサーチは「2024年は一段と小・零細事業者の倒産や休廃業、解散が増えるのではないか」と分析しています。 このように厳しい経営状況が浮き彫りになる中、1月22日、厚生労働省は訪問介護事業所の介護報酬引き下げを発表しました。訪問介護の事業所が厳しい経営状況に耐えられず事業を撤退させれば、高齢者の在宅介護が一層難しくなる地域も出てくる可能性があります。政府には実態を伴った改革をしてほしいですね。

2024/01/23

新たな研究で、ミツバチが作り出す成分のひとつである「プロポリス」を摂取すると、認知機能の低下が抑えられる可能性が示されました。 この研究は山田養蜂場健康科学研究所の研究グループによっておこなわれ、その研究結果は『BMC Complementary Medicine and Therapies』という科学誌に掲載されています。 今回の研究に至った背景 そもそも「プロポリス」とはどのような成分なのでしょうか？ プロポリスとはミツバチが植物の新芽や樹脂から作り出す成分で、高い抗酸化作用があると言われています。また、これまでの研究で、プロポリスには脳の神経細胞を保護したり脳の炎症を抑制したりといった効果があることも明らかになっています。 さらに、健康な高齢者の認知機能を維持する効果も指摘されています。 一方で、ブラジル産グリーンプロポリスのアルツハイマー病に対する働きやメカニズムはあまり解明されていませんでした。 そこで今回、研究グループはブラジル産グリーンプロポリスがアルツハイマー病の予防にどのような効果があるかを調べることにしました。 プロポリスが認知機能の低下を防ぐ アルツハイマー病は「アミロイドベータ」と呼ばれる異常なたんぱく質が脳に蓄積し、神経細胞が侵されることで発症すると言われています。 アルツハイマー病とプロポリスの関係を調べたい研究グループは、脳にアミロイドベータを注入したマウスと注入していないマウスを用意。さらに、アミロイドベータを注入したマウスは、以下のようにプロポリスの投与量に応じてそれぞれ分類し、15日間にわたって観察がおこなわれました。 プロポリスを投与しなかったマウス プロポリスを毎日100mg/kg投与したマウス プロポリスを毎日300mg/kg投与したマウス プロポリスを毎日900mg/kg投与したマウス 16日目にマウスの脳内を調べた結果、プロポリスを毎日900mg/kg投与したマウスは、ほかのアミロイドベータを注入したマウスに比べて学習したり記憶したりといった認知機能を大きく維持できていたことが判明しました。 また、血液の成分を分析すると、プロポリスを毎日900mg/kg投与したマウスは全身の炎症反応も抑えられていたことが明らかになりました。 プロポリスはハチミツから摂取できるほか、最近ではプロポリスを高濃度に凝縮したサプリも販売されています。気になった人は試してみても良いかもしれませんね。

2023/12/26

新たな研究で、ココアを飲むことで認知機能の低下を予防できる可能性が示されました。 この研究はアメリカのマサチューセッツ総合病院と、ハーバード大学に所属するブリガム・アンド・ウィメンズ病院の研究グループによっておこなわれたものです。 ココア成分が認知機能低下を予防する!? 今回、研究グループは65歳以上の高齢者573人を対象に調査を実施。対象者を2グループに分け、片方にはココアから抽出した「フラバノール」と呼ばれる一種のポリフェノールを500㎎含むサプリを毎日摂取してもらい、もう片方のグループには偽のサプリを毎日服用してもらいました。 研究期間の最後に認知能力のテストをそれぞれ実施してその研究を分析したところ、習慣的に質の低い食事をしていて、フラバノールを含むサプリを毎日摂取した人は、サプリの効果を得られなかった人に比べて認知テストの結果が良かったことが明らかになりました。 チョコレートにも高い健康効果 フラバノールはカカオに豊富に含まれていて、心筋梗塞などの心血管疾患の予防にも効果的だとされています。先述したココアはもちろん、チョコレートもカカオを原料としているため、大きな健康効果が期待できることがこれまでの研究から分かっています。 中国の重慶医科大学の研究グループはチョコレートの健康効果を調べるため、55～74歳までのアメリカ人 9万1891人を対象に調査を実施。対象者の医療データを解析した結果、チョコレートを摂取している人ほど心血管疾患を発症するリスクとアルツハイマー病で死亡するリスクがともに減少したことが明らかになりました。 研究グループは「今回の研究はチョコレートの消費量が比較的多いアメリカでおこなったものであるため、チョコレートの消費量がより少ないほかの国では同様の結果が得られない可能性もある」としています。 チョコレートやココアはおいしくて高い健康効果を有していますが、糖分も多いため食べ過ぎは禁物。適度な量を食べるようにしていきたいですね。 参考:「Chocolate and Cocoa-Derived Biomolecules for Brain Cognition during Ageing」

2023/12/20

厚生労働省は、介護職員にテレワークの導入を進める方針を明らかにしました。 これまでは管理者以外のテレワークに伴うルールが明確化されていませんでした。しかし、介護業界全体の人手不足が深刻化する中で、業務を円滑に進めるためにも働き方を改善する必要があるとして、今回の決定に至ったといいます。 介護職員のテレワークの導入を進める このたび厚生労働省は、介護現場の業務改善の一環で、介護事業所の管理者以外の職員にもテレワークの導入を進める方針を明らかにしました。 テレワーク中におこなう業務としては、利用者のケアプランや食事の献立の作成などを想定しているとのこと。入浴や食事の介助など、施設でおこなっている利用者へのサービスに支障がないように、現場で利用者の介助を担う職員を一定数確保した上でテレワークをおこなってもらうとしています。 実は、厚生労働省は今年、ケアマネジャーや栄養士、理学療法士などを対象に試験的にテレワークをおこなってもらい、施設の業務に支障があったかどうかを調べる調査を実施していました。 テレワークの対象となった本人や同僚、管理者に「テレワークをしたことで事業所の業務に支障があったか」と尋ねたところ、「大きな支障があった」という回答はほとんどみられなかったといいます。 今後、厚生労働省は、テレワークで可能な介護業務を改めて検討した上で、具体的な事例を示していく方針です。 テレワークを「おこなうべきではない」という意見も 以前、厚生労働省は介護事業所の職員を対象にテレワークに関するアンケートを実施。テレワークに対する考え方について調べたところ、「業務の一部をテレワークでおこなっても良い」という回答と「テレワークをおこなうべきではない」という回答がそれぞれ半数近くと、意見が大きく分かれたことが判明しました。 「テレワークをおこなうべきではない」と回答した人にその理由を尋ねると、「そもそも職種の性質上、現場以外でおこなえる業務がほとんどない」「業務に必要なコミュニケーションが取りにくくなる」「テレワークをおこなった場合の情報管理等のリスクが許容できない」などの意見が多く挙がりました。 業務を円滑にするはずのテレワークで、逆に業務の支障をきたしてしまったら元も子もありません。現場の意見をうまく取り入れながらルールをつくっていってほしいですね。 参考:「社会保障審議会 介護給付費分科会　資料」（厚生労働省）

2023/12/05