調査結果

給湯機器などの製造や販売をおこなっているリンナイ株式会社は、全国2350人の男女を対象に、冷えやヒートショックに関する意識調査を実施。その結果、女性の半数以上が冷えの症状に悩まされていることが明らかになりました。 女性の半数以上が「冷え」の症状あり リンナイは2023年9月24日～10月4日の期間中、全国に住む20～60代の男女2350人を対象に、冷えやヒートショックに関する意識調査を実施しました アンケートでは、まず冬の時期に多い体の不調について質問。すると、44％の人が「冷え」に悩んでいると回答したことが判明。特に、女性では59％と半数以上の人が冷えの症状に悩まされていることがわかりました。 ほかにも、肩こりや便秘・下痢、気分の落ち込みなどに悩まされていると回答した人も一定数みられました。 以上の結果について、今回の調査を監修した東京都市大学教授の早坂信哉氏は「冷えは運動不足や筋肉量の低下、食事寮の低下などで熱の生産量が減少すると起こりやすくなる。特に女性は、男性よりも筋肉量が少ないため、より冷えに悩まされる人が多い傾向にある。寒いときこそ、しっかり食べて運動することが大切だ」と指摘しています。 特に高齢者はヒートショックにも注意 冷えを改善するためには、入浴も有効。ただ、冬場に入浴する際は「ヒートショック」に気を付ける必要があります。 ヒートショックとは、急激な温度差によって引き起こされた血圧の乱高下が原因で、失神や脳卒中などの症状が起こること。特に高齢者は循環器や自律神経の機能が低下しているため、ヒートショックが起こりやすいとされています。 今回のアンケートでは、ヒートショックの認知度も調査しました。その結果、「ヒートショックについて、よく（ある程度）知っている」と回答した人が全体の65％に上ったことが判明。一方で、「名前だけ知っている」と回答した人が25％、「まったく知らない」と回答した人が10％いたことも明らかになりました。 温度差が5度以上あればヒートショックは起こりうると言われています。ヒートショックを予防するためには、脱衣所では小型のヒーターを使用するなど、温度差を少なくする工夫が大切ですね。

2023/11/21

朝日新聞社が運営するサイト「なかまぁる」のサブブランド「project50s」は、花王株式会社と共同で介護に関するアンケート調査を実施。その結果、食事の準備や洗濯がストレスに感じている人が多い傾向にあることがわかりました。 家族の介護をしている人を対象にアンケートを実施 今回、朝日新聞社は花王とともに家族の介護をしている人を対象に、介護生活に関するアンケートを実施しました。その概要は以下のとおりです。 調査期間：2023年7月7日～8月20日 対象：家族の介護や生活のサポートをしている配偶者や子世代 回答者数：627人 調査方法：ウェブ上でのアンケート また、アンケート回答者のうち、要介護1～5の人の家族は344人、要支援1～2または要介護認定を受けていない人の家族は283人だったといいます。 洗濯や食事の準備がストレスである人多数 2023年11月6日、朝日新聞社はアンケートの結果を公表しました。 アンケートの中で、「親や親族の生活サポート・介護をする際にストレスを感じていることは何か」と尋ねたところ、「食事の準備」と回答した人が最多であることが判明。また、「洗濯」や「通院の付き添い」といった回答も多数を占めました。 次に、「介護の洗濯」に限定して感じているストレスについて尋ねると、「洗濯物のにおい」や「洗濯前の汚れの処理」がストレスに感じている人が、特に多いことが明らかになりました。 最近では、さまざまな企業や自治体が配食サービスを展開しています。毎日頑張って食事づくりをしても、介護をしている人自身が体を壊してしまっては元も子もありません。無理のない範囲で介護を続けていくためにも、食事の準備が負担に感じている人は、一度利用を考えてみても良いかもしれませんね。

2023/11/17

2019年に東京・池袋で起こった、高齢ドライバーによる暴走事故に決着がつきました。当時30代の女性とその長女の命を奪った92歳の受刑者に対し、東京地裁の裁判長は1億4000万円の損害賠償を支払うように命じたのです。 警察庁の調べによると、池袋の暴走事故のような高齢ドライバーによる交通事故の発生件数自体は減ってきてはいるものの、依然として死亡事故のリスクは高齢者以外のドライバーによる事故に比べて大幅に高いと言います。 高齢者を悲惨な事故の加害者にさせないために、私たちに何ができるのでしょうか？ 今回は、高齢ドライバーを取り巻く課題について触れつつ、事故を減らす一助になる「免許返納」の勧め方について考えていきます。 池袋の高齢者暴走事故、1.4億円の支払い命令　 2019年4月の東京・池袋にて、当時87歳だった男が、30代女性とその長女を時速約96kmの乗用車ではねるという事故が発生。はねられた女性とその長女は、その後死亡が確認されました。 この事件で妻子を亡くした30代の男性は損害賠償を求め、男を提訴。2023年10月27日、東京地裁はドライバーの男に対して、1億4000万円の損害賠償を支払うように命じました。 判決では、「今回の事故は被告の一方的で重大な過失によるものだ」と認定。また、「被告は被害者に謝罪もせず、今回の判決が出るまで不合理な弁解を続けた。遺族の心情を逆なでする行為だ」と述べられました。 遺族の男性は、「2人の命を無駄にしないという信条の下、交通事故を防ぐための活動を続けていく」と話しています。 高齢ドライバーによる事故は減っているが…　 参考:「令和４年における交通事故の発生状況について」（警察庁） 警察庁の発表によると、75歳以上の高齢ドライバーによる死亡事故は年々、減少傾向にあることが判明。2012年における75歳以上の高齢ドライバーによる死亡事故件数は、10万人当たり11.5件だったのが、2021年では10万人当たり5.7件にまで減少しました。 一方、2021年における75歳未満のドライバーによる死亡事故件数は、10万人当たり2.5件。75歳以上の高齢ドライバーによる死亡事故件数が75歳未満のものより倍以上も高いことを踏まえると、高齢ドライバーによる死亡事故のリスクは依然として高い水準にあると言えるでしょう。 高齢ドライバーの事故原因 高齢ドライバーによる事故はどのような原因で引き起こされるのでしょうか？ 参考:「令和４年における交通事故の発生状況について」（警察庁） 警察庁が、2021年における75歳以上の高齢ドライバーによる死亡事故の人的要因を調べたところ、ハンドル操作を誤ったりブレーキとアクセルを踏み間違えたりなどの「操作不適」が30.1％で最多であることがわかりました。 高齢になると、瞬発的に筋肉を動かす能力が特に衰えやすくなると言われています。筋肉を瞬発的に動かしにくくなった結果、ブレーキとアクセルを状況に応じて瞬時に切り替えるなどの瞬発力が求められる車の操作に失敗し、大きな事故につながったと考えられます。 次に多かったのは、ぼんやりしたまま運転を続けるなどの「内在的前方不注意」で、その割合は20.3％に上ったことが判明しました。また、左右の安全確認を怠るなどの「安全不確認」も19.5％みられました。 年齢を重ねるにつれて、視野が狭くなったり視力そのものが低下したりして、前方に障害物があっても気づけなくなるリスクが高まります。加えて集中力も続かなくなるため、75歳以上の後期高齢者が車を運転すること自体が、リスクの高い行為だと言えるでしょう。 どうして高齢ドライバーは運転免許を返納しないのか 国や警察は、運転が不安になってきた高齢者に対して、運転免許証の自主返納を勧めています。免許証を返納すると、「運転経歴証明書」が発行され、公的な身分証として利用可能。ほかにもタクシーやバスなどの交通機関で割引になるなどの特典もあります。 しかし、高齢になっても運転免許証を返納しない人も少なくないのが実情。その理由として真っ先に考えられるのは、やはり車なしでは生活が難しいという点でしょう。 特に地方では、バスの廃線・便数の減少などで車がなければ買い物に行くことすら困難な地域も少なくありません。また、電車も本数が少ないうえに、そもそも自宅から駅までが遠いということも考えられます。 また、株式会社エイチームライフデザインがおこなったアンケート調査によると、「自分はまだ運転できているから」「運転の趣味がなくなるから」「仕事で車が必要だから」などの理由で、運転免許証を返納しないと考えている高齢者が一定数存在することも明らかになっています。 高齢の親に運転免許返納を勧める方法 では、どのような方法なら、高齢者も運転免許証の返納を受け入れやすくなるのでしょうか？ 参考:「運転免許証の自主返納制度等に関する世論調査」（内閣府） 内閣府がおこなったアンケート調査の中で「どのようなときに運転免許証を返納しようと思うか」と複数回答で尋ねたところ、64.8％と過半数の人が「自分の身体能力の低下を感じたとき」と回答したことが判明しました。 また、37.4％の人が「家族や友人、医者などから運転をやめるように勧められたとき」と回答していたこともわかりました。 以上のことから、体力テストなど客観的な身体能力の指標をもとに、免許証を返納するように説得を試みるのが有効な手段であると言えそうです。 親に免許返納を勧めるときのポイント 最後に、高齢者に免許返納を勧める際に留意しておきたいポイントについてお伝えします。 高齢の親などに免許証返納するように伝えるときに、気を付けておきたいポイントは以下のとおりです。 頭ごなしに否定しない 免許返納後の代わりの移動手段を提案する 車のコストを計算して伝える 免許返納の経験者から話してもらう かかりつけ医や親族に説得をお願いする 相談窓口に相談する 「危ないから運転をしないで」のように頭ごなしに否定してしまうと、ますます頑なにさせるリスクがあります。なるべく、運転免許証を返納するメリットを伝えるようにすると良いでしょう。 家族が送り迎えをしたり割引サービスを受けながら公共交通機関を利用したりするなど、自分で車を運転する以外の移動手段を提案するのも良い方法のひとつ。自家用車を利用する場合と公共交通機関を利用する場合で、かかるコストを比べてみるのも良いかもしれません。 また、免許返納を経験した知り合いやかかりつけ医、親族など自分以外に親のことをよく知っている人から説得してもらうのも有効。それでも免許証の返納を渋る場合は、各都道府県に設置されている公的な安全運転相談窓口に相談してみるのもひとつの手かもしれませんね。 参考:「運転が不安になってきたシニアドライバーやそのご家族へ　運転免許証の「自主返納」について考えてみませんか？」（政府広報オンライン） 参考:「「運転免許の自主返納」に関する当事者とその家族の意識調査を公開！~家族の想いと高齢者の本心が明らかに~」（株式会社エイチームHP）

2023/11/10

全国各地で高齢者施設を展開している株式会社サンガジャパンは今回、全国55ヵ所にある自社の有料老人ホーム「翔裕館」の入居者向けの旅行企画を立ち上げました。第一弾は東京観光で、国会議事堂や東京スカイツリーなどを見学するといいます。 「大人の旅行倶楽部」を立ち上げ サンガジャパンは「翔裕館」の入居者に向けて、「大人の旅行倶楽部」という外出を楽しむ企画を立ち上げたことを明らかにしました。 翔裕館では、これまでも熱海旅行などの旅行企画を実施。入居者が旅行を励みにリハビリに取り組む姿などを目の当たりにしたことで、今回新たに、入居者の家族や友人と一緒に楽しめる企画を打ち出すことにしたそうです。 また、旅行には介護職員も帯同し、必要であれば食事などの介助をおこなうとしています。 「大人の旅行倶楽部」第一弾の具体的な内容は以下のとおりです。 開催日時：2023年11月9日（木）9時30分～17時45分 対象：座った姿勢が保てる翔裕館の入居者とその家族、もしくは友人 費用：大人ひとり2.5万円 当日は、国会議事堂や東京スカイツリーを見学し、銀座で鉄板焼きを楽しむ予定だといいます。 旅行をする人は失望感が低い傾向に 最近の研究で、旅行によく行く人はそうでない人に比べて、人生の失望感を抱くことが少ない傾向にあることが示されました。 東北大学加齢医学研究所が3年間にわたって、約90人を対象に調査を実施。対象者に「自分の人生は退屈だと感じるか」「将来に不安があるか」「自分の人生は意味がないと感じているか」という「失望感」を測る質問を載せたアンケートをおこない、その結果を分析しました。 その結果、過去5年間の旅行回数が多い人ほど、人生に対する失望感が低い傾向にあることが明らかになったのです。 施設に入居してから、外出の機会が大きく減ったという人も少なくありません。今回のような取り組みが広まっていけば、入居者がより前向きな気分で毎日を過ごせるようになりそうですね。 参考:「旅行をすれば認知症を予防できる？高齢者の「主観的幸福感」を向上」（保健指導リソースガイド）

2023/10/16

特別養護老人ホーム（特養）の経営者らで組織する全国老人福祉施設協議会は10月3日、会員が経営している高齢者施設の経営状況を調べた結果を公表。すると、2022年度は62％の特養が赤字であることがわかりました。 赤字の特養が過半数を占める 全国老人福祉施設協議会は、全国およそ1600ヵ所の高齢者施設を対象に、施設の経営状況を明らかにする調査を実施。2022年度の決算などを取りまとめ、2023年10月3日にその結果を公表しました。 すると、2022年度は2021年度の43％よりさらに多い、62％の特養が赤字であることが明らかになったのです。これは、全国老人福祉施設協議会が経営状況を調査してから最悪の数字だといいます。 理由としては、施設の消毒など新型コロナウイルスの感染対策費用に加え、急激な物価高騰でコストが大幅に増大したことが考えられます。 収支差率も過去最悪の数字に 全国老人福祉施設協議会は2022年度の特養の収支差率（売上金額に対する利益の割合。一般企業でいうところの利益率）も調べたところ、前年度から3.0ポイント低下したマイナス2.8％と、こちらも過去最悪であることがわかりました。 また、併設デイサービスの収支差率はマイナス5％とさらに低迷。新型コロナの感染拡大に伴い、利用控えが増えたことが要因なのではないかと考えられます。 10月3日に開かれた集会で、全国老人福祉施設協議会の会長を務める大山知子氏は「想像以上に厳しい数字だ。事業継続は困難と言わざるを得ない。まさに介護崩壊の危機である」と現状に対する警鐘を鳴らした上で、「来年度に控える改定で、介護報酬の大幅なプラス改定を勝ち取るために一致団結して行動していく」と決意を改めて表明しました。 特養の介護報酬額は法律で決まっているため、現状を変えるには介護報酬の大幅なプラス改定が不可欠。今後の介護報酬改定をめぐる議論に注目です。

2023/10/13

新たな研究で、配偶者のどちらか一方が後期の認知症を患っている人は、離婚の可能性が低くなる傾向が示されました。 この研究はアメリカのミズーリ大学によっておこなわれたもので、その研究結果は「PLOS ONE」というオンラインの科学誌に掲載されています。 配偶者が認知症後期の人は離婚しにくいことが判明 今回、研究グループは全米37ヵ所のアルツハイマー病研究センターからデータを収集。婚姻または内縁関係にあったがのちに離婚した263組と、その比較対象として1238組のカップルのデータをそれぞれ解析しました。 その結果、配偶者のどちらか一方が後期の認知症を患っている夫婦では、離婚の可能性が低くなることが示されたのです。一方、認知症になった配偶者が認知症前期で攻撃的になったり抑うつ状態になったりすると、離婚の可能性が高まることが示唆されました。 この結果について、研究グループは「認知症の症状が高度に進行した状態であれば、ささいなすれ違いも認知症の症状によるものだと認めやすくなる。しかし、症状がそこまで進行していない状態だと、配偶者の攻撃的な言動が意図したものだと捉えられ、離婚につながりやすくなる」と分析しています。 精神面の不安定さにアプローチすることが重要 ミズーリ大学がおこなった今回の研究で、認知症を患った高齢者の不安定な精神状態に、多角的なアプローチをすることの重要性が改めて示されました。 薬物療法などの医療的なアプローチはもちろんのこと、配偶者も認知症の精神症状を落ち着かせるような生活の工夫をすることが重要です。 アメリカの国立老化研究所は「認知症患者とその配偶者は、なるべく一緒に食事をしたり睡眠を取ったりすることが大切だ。心を落ち着かせるような音楽をかける、散歩をする、物をむやみに散らかさないなどの行為も有効かもしれない」としています。 もちろん、生活を工夫しても認知症の精神症状に悩まされることも考えられます。今まさに配偶者の認知症の症状で悩んでいる人は、夫婦で抱え込むと共倒れになるリスクもあるため、早めに地域の地域包括支援センターなどに相談してみることをおすすめします。

2023/10/04

介護業界における働く環境の整備や改善などに取り組んでいる、日本介護クラフトユニオンは夜間・深夜勤務の実態に関する調査を実施。その結果、約半数の介護職員が夜勤中に休憩を取れていないことが明らかになったのです。 組合員の夜勤の実態を調査 介護業界で働く人々で構成されている日本介護クラフトユニオンは、組合員の就業意識や勤務の実態を把握するための調査をおこないました。今回の調査の要領は以下のとおりです。 調査期間：2023年3月23日～4月28日 調査方法：月給制組合員、時給制組合員それぞれに調査票を配布 回答数：6010人 約半数の職員は休憩が取れず アンケートの中で、夜勤をしている介護職員に対して、夜勤中に休憩を取れているかどうかを尋ねたところ、月給制組合員・時給制組合員のどちらも約半数の人が「休憩を取れていない」と回答していたことが明らかになりました。 夜勤中に休憩を取れていない人にその理由を尋ねると、月給制組合員の61.7％、時給制組合員の79.3％と多くの人が「1人夜勤のため、職場から離れられないから」と回答したことが判明。ほかにも「利用者の対応に追われているから」「記録などの事務処理をしなければならないから」「職場の人数が少ないから」などの回答が目立ちました。 次に、「夜勤によって心身に悪影響が生じたか」と尋ねたところ、夜勤と日勤を交互に繰り返すことが多い月給制組合員の半数以上が「影響があった」と回答したことがわかりました。 具体的な影響を尋ねると、月給制組合員の86.2％とほとんどの人が「疲れが取れない」と回答。それから「眠りが浅くなった」「集中力が低下した」「イライラするようになった」などの回答が続きました。 さらに、「夜勤を安全に働くために必要な対策は何か」と尋ねました。すると、月給制組合員・時給制組合員のどちらも「夜勤の人数を増やす」という回答が最多に。続いて「休憩時間を取れるようにする」「次の日にきちんと休みが取れるようにする」といった意見が挙がりました。 1人勤務はご利用者のだれかが急変したときに、ほかのご利用者を見られなくなるなどのリスクが高まります。ご利用者が安全に過ごせる環境をつくっていくためにも、人員の基準を見直してほしいですね。 参考:「2023年度　就業意識実態調査　速報版」（UAゼンセン日本介護クラフトユニオン）

2023/09/13

ナレーターなどが朗読した音声を聴いて楽しむ「オーディオブック」の配信サービスを運営している株式会社オトバンクは、50歳以上の中高年を対象に読書習慣に関する調査を実施。その結果、「月に1冊も本を読まない」と回答した人が過半数を占めていたことが明らかになったのです。 50歳以上の中高年を対象に調査を実施 今回の調査は、以下の要領でおこなわれました。 調査日：2023年8月10日 対象者：50歳以上の男女 有効回答数：400人 調査方法：インターネット上でのアンケート調査 なお、今回の調査は、デジタルマーケティングなどを手がけるアイブリッジ株式会社が、オトバンクから委託されて実施したものです。 過半数の中高年が1冊も本を読まない アンケートの中で、1ヵ月間の読書量について尋ねたところ、「1冊も読まない」と回答した人が56％と過半数を占めていたことが判明。「7冊以上」と回答した人はわずか5.5％に留まりました。 また、若い頃と比べたときの現在の読書量について尋ねると、55.8％の人が「（大幅に・やや）減った」と回答。逆に「（大幅に・やや）増えた」と回答した人は10％未満でした。 さらに、「若い頃と比べて本が読みづらくなったと思うか」と質問。すると、「読みづらくなった」と回答した人が74.8％に上ったことがわかりました。 その理由について尋ねると、87％と大多数の人が「老眼や視力の低下」が原因で、本が読みづらくなったと回答していたことが判明。それから、「集中力が続かない」「ほかの趣味や楽しみに時間を使うようになった」「本を読む環境がなくなった」といった回答が続きました。 「本が読みづらくなった」と回答した人に、「読みづらいという悩みがなければもっと本を読みたいと思うか」と尋ねたところ、70.6％と過半数の人が「もっと本を読んでみたいと思う」と回答したことがわかりました。 最近では、音声で本を聴くオーディオブックや高性能な拡大鏡なども発売されています。一度気になったものやサービスを試してみても良いかもしれませんね。

2023/09/07

2023年8月3日、介護施設をまとめた情報サイトなどを運営している株式会社LIFULL seniorは、「介護施設入居に関する実態調査」の結果を発表。介護施設に入居している人の半数近くが、認知症が原因で施設に入居したことがわかりました。 介護施設入居者が身近にいる人を対象に調査を実施 今回の調査は、以下の要領でおこなわれました。 調査期間：2023年7月4日～7月7日 対象者：家族や親族の中で介護施設入居者がいる、全国に住む20～79歳の男女 サンプル数：2000人 調査方法：インターネット上でのアンケート調査 入居のきっかけは半数近くが「認知症」 アンケートでは、まず介護施設に入居したときの要介護度について尋ねました。すると、日常生活で若干の介助やサポートが必要な「要介護2」の段階で施設に入居した人が16.7％で最も多く、次いで「要介護１」（15.8％）、「要介護3」（15.4％）という結果になりました。 次に、施設の入居を考えるきっかけについて尋ねたところ「認知症」と回答した人が46％と、約半数を占めていることが明らかになりました。また、入居のきっかけとなった認知症の症状についても尋ねると、「排泄を失敗するようになった」という回答が32.3％で最多に。それから「お金の管理ができなくなった」「怒りっぽくなった」などの回答が続きました。 さらに、認知症以外の疾患が原因で介護施設に入居することになった人も約3割いることが判明。強く影響した症状を複数回答で尋ねると、「骨折」と「脳血管疾患」がともに17％でトップに。食事のコントロールが必要な「糖尿病」と回答した人も15.9％いることがわかりました。 24時間の介護を自分だけで続けるのは心身ともに大きな負担がかかります。今介護で悩んでいる人は、早めに近くの地域包括支援センターに相談したり、介護施設への入居を検討してみたりすると良いかもしれませんね。

2023/08/14

警察の調査で、山形県内で発生した交通事故で亡くなった高齢者は、2021年までの過去5年間で109人に上ることが判明。今年の7月以降、高齢者が関係する事故が多発していることを受けて、警察は注意を呼びかけています。 過去5年で交通事故によって亡くなった高齢者は109人 警察の調査によると、山形県内で起きた交通事故によって亡くなった高齢者は、2016～2021年の5年間で109人におよぶことが明らかになりました。 警察は、交通事故で亡くなった高齢者それぞれが死亡した理由を分析。すると、車を運転や同乗中に亡くなった人が45人で最多。それから、歩行中に亡くなった人が44人、自転車を運転していた人が14人と続きました。 また、高齢ドライバーの事故が起きた原因を分析すると、信号の見落としや左右の安全確認ができていないなどの「安全の不確認」が29％で最も多く、次に多かったのが居眠りや考えごとなどで注意散漫になってしまう「ぼんやり運転」で、その割合は27％でした。 山形県では7月に入ってから高齢者が関係する交通事故が相次いでいることを受けて、山形県警は「道路を横断しているときに、車の走行に気づかない高齢者も多いため、ドライバーは周りをよく確認しながら運転してほしい」と注意を促しています。 高齢ドライバーによる事故を防ぐ方法 警察庁の調査によると、2019年における高齢ドライバーによる死亡事故件数を10万人当たりでみると、75歳以上のドライバーによる死亡事故が、75歳未満のドライバーに比べて約2.2倍多く発生していたことが判明。このことから、高齢ドライバーの方がより重大な事故を起こしやすい傾向にあることがわかります。 では、どうすれば高齢ドライバーによる事故を防げるのでしょうか？ 東京海上日動によると、以下のような対策が有効だとしています。 高齢ドライバーは、自身の運転について周囲の人に意見を求める 安全確認を十分におこない、慎重に車を運転する 定期的に眼科健診を受診 最近では、ぶつかりそうになったら自動でブレーキが作動するなどの安全運転機能がついたサポートカーも発売されています。高齢になっても生活をするのに車の運転が欠かせない方は、購入を検討してみても良いかもしれませんね。 参考:「高齢ドライバーによる重大事故を防ぐには」（東京海上日動）

2023/08/10