特集
米神経学会(ANN)は中年期に魚をよく食べている人は、食べていない人に比べ思考スキルが優れており、脳も健康であるという研究結果を発表しました。 魚に含まれているn-3系(オメガ3)脂肪酸は、血液の流れをスムーズにして血栓や動脈硬化を抑え、心疾患や脳卒中などのリスクを下げてくれることが知られています。しかし、脳の健康にも良いというのは、どのようなことなのでしょうか。 n-3系脂肪酸とは n-3系脂肪酸は、血液の流れをスムーズにし血栓や動脈硬化を抑える効果があると言われています。n-3系脂肪酸を多く摂取することで、心血管疾患や脳卒中などのリスクを下げるそうです。 n-3系脂肪酸の種類と含まれている食品には、以下のようなものがあります。 EPA、DHA:魚(サバ・イワシ・サーモン・マグロなど)α-リノレン酸:油(大豆油やアマニ油など)その他:ナッツ類(クルミなど) ちなみに、日本人を対象にした調査では、n-3系脂肪酸を多く摂取している人は認知症の発症も少ないことが分かっています。 n-3系脂肪酸の効能 心筋梗塞や脳卒中の効果的な予防策を調べるための大規模研究である「フラミンガム心臓研究」の参加者(平均年齢46歳の米国人2183人)を対象とした研究では、n-3系脂肪酸を多く摂っているグループは、全脂肪酸の5.2%だったが、少ないグループでは3.4%でした。 さらに、多く摂っているグループは、思考力テストの平均スコアが高く、特に抽象的推論が優れていて、脳の海馬領域の平均体積が大きいという結果が出ました。 今回の結果に対して、米テキサス大学サンアントニオ健康科学センターのクラウディア サティザバル氏は「n-3系脂肪酸、とくにEPAとDHAを多く摂ることで、認知力の回復を向上させる効果を得られる可能性があることが示されました。今後さらに詳しい研究を行い確かめる必要がありますが、平均年齢46歳の中年者でもこうした効果を期待できることが分かったのは興味深いです」と述べています。 健康維持のための食生活は、魚(和食)が良いというのは、以前からよく言われていましたが、認知症予防にもなることに驚きです。毎日の食生活に積極的に取り入れて、いつまでも元気でハツラツとした生活を送りたいですね!
2022/10/24
人生100年時代、日本は高齢化社会が進み、介護職員の需要が高まっています。 そこで国は、介護職員の人員確保や定着を図るため「介護職員の給料を上げるための政策」をおこないました。それが「介護職員等ベースアップ等支援加算」です。 ただ、中には「介護職員の給料って上がるの?」と疑問に思う人も多いのではないのでしょうか。今回は、「介護職員等ベースアップ等支援加算」について紹介します。 介護職員等ベースアップ等支援加算とは? 介護職員等ベースアップ等支援加算とは、2022年10月の介護報酬改定を経て創設された新たな加算です。これは2022年2月に新設された「処遇改善支援補助金」の考え方をベースにしています。 処遇改善支援補助金は、介護職員に対して収入の3%程度(月額9000円相当)の賃上げをするというものです。「コロナ克服・新時代開拓のための経済対策」として、期間限定で2022年2〜9月まで国の交付金として支給されました。 この金額が10月からは介護報酬に組み込まれ、毎月支給されます。 算定要件は何か変わるの? 算定要件は、これまでの「処遇改善支援補助金」と大きく変わることはありません。 これまでの処遇改善加算を取得している事業者が対象で、加算額の3分の2以上を基本給または毎月決まって支払う手当などの引き上げに充てることが求められます。 「ベースアップ等支援加算」を取得するには、従来通り「処遇改善計画書」や「実績報告書」の提出が欠かせません。この書類の様式は、厚生労働省が公式サイトにて公表しています。 さらなる処遇改善が求められる介護業界 介護職の問題は、賃金の問題だけではありません。 慢性的な人手不足、職場内の人間関係で悩んで辞めてしまう離職問題、身体介助で腰などを痛めてしまう安全衛生の課題などがあります。 つまり、介護業界の働き方改革や業務改善の取組みが必要となっているのです。 近年、業務改善を進める事業所も増えており、「この事業所で働き続けたい」と思わせるための定着支援が重要になっています。 さらなる介護業界の業務改善が進み、ひとつでも多くの問題が改善され、ひとりでも多くの人が介護職につきたいと思えるような働きやすい環境が広まっていくと良いですね。
2022/10/24
介護事業者の経営が悪化したことで、倒産した事業者件数が9月までに100件になったことが調査で明らかになりました。 前年のこの時期では51件で、これと比較しても約2倍の数字。この時期に100件にも上ることは初めてのことで、過去最多の倒産件数を更新する見込みが非常に高くなっています。 人手不足、コスト増とコロナ禍 深刻な人手不足と激化する競争という問題は以前からあり、経営難に陥っている事業者は多かったのですが、そこに新型コロナウイルスがさらなる打撃を与えました。 昨年までは公的な支援策が頼りになりましたが、その効果もどんどん薄れてきてしまっています。現在は、新型コロナを恐れたサービスの利用控えは以前より減りましたが、その影響は未だ深く爪痕を残しています。 また、今年に入り急速な円安などの情勢変化による光熱費や燃料費、食材費などのコストが高騰したことも加わり、これらの要素が経営を圧迫している複合的なものといえます。 介護はその事業の性格上、価格の値上げが難しく、厳しい経営に改善の兆しが見えてないと専門家に指摘されており、物価高を背景にコスト削減へ向けた支援が急務とされています。 どのような事業所が倒産しているか 今年、倒産した事業者の8割弱は従業員が10人未満と小規模なところが多く、デイサービスを中心とする通所・短期入所が最多となりました。 原因は売上不振が6割越えで圧倒的という結果に。企業である以上利益を出せなければ倒産してしまうのは必然といえます。 利用する介護施設の閉鎖は利用する本人も家族にとっても深刻な問題です。現状での公的支援がうまくいっておらず、多くの倒産する事業者を出している以上、新たな方向からの支援が期待されます。
2022/10/21
そのもの株式会社は、「納豆の健康パワー」を世界へ広めたいという思いで、自社製品「sonomono納豆菌による納豆粉末」の健康効果を実証する研究をおこないました。 その結果、「納豆」には、糖尿病・高血圧症・肥満の予防や治療への有効性が期待されることが明らかになりました。この研究をまとめた論文は、国際学術誌「Nutrients」に掲載されています。 そのもの株式会社の研究でも「納豆の健康パワー」が証明されましたが、今「納豆」が、その高い栄養価で世界的に注目を集めています。 なぜ「納豆」が世界的に注目されているの? 日本人の平均寿命はなんと世界一です。この日本人が長寿ということは世界的にも注目されており、長寿の要因が研究されています。研究の中で日本人の伝統的な食文化が注目を集め、2013年には「和食」がユネスコ無形文化遺産に登録されました。 では、何が長寿の要因なのでしょうか。それは、「納豆」などの伝統的な発酵食品が日本人の長寿に影響を与えているといわれています。 国立がん研究センターの研究では、「発酵性大豆食品(納豆、味噌)の摂取量が多いと死亡リスクが低くなる可能性がある」と発表されています。このことから、日本人の長寿を支えている納豆は、健康食品として世界的に注目されているのです。 世界的に需要が高まる「納豆」 今、世界的に注目されている納豆ですが、実はアメリカでも納豆の製造がおこなわれています。日本以外の国では納豆製造企業数が最も多い国です。それだけアメリカで納豆の需要が高まっているという証なのではないのでしょうか。 この他にも納豆は各国に輸出もされています。世界中で納豆が生活に根付く日も近いかもしれません。 しかし、納豆の匂いや粘りが苦手という人は少なくありません。納豆が苦手な人は、納豆菌を手軽に取り入れられるサプリメントなどがあります。 そのもの株式会社の「sonomono納豆菌による納豆粉末」もそのひとつです。誰もが手軽に無理なく納豆を取り入れ、健康に過ごせることを願います。
2022/10/21
ユニークなCMでもおなじみの「消臭力」から新商品が発売。使用済みの大人用おむつや尿とりパッドを捨てるゴミ箱専用の消臭剤「消臭力エールズおむつゴミ箱用」を10月27日から全国のスーパー、ドラッグストア、ホームセンターなどで発売開始になります。 在宅介護者にしかわからないニオイの悩み 今回在宅介護者に「ニオイについての悩み」のアンケートを取ったところ、「おむつゴミ箱」が69%で最多。しっかり袋に入れて捨てても、時間が経つにつれてゴミ箱からニオイが漏れ出してしまうのに困っている人が多いことが分かりました。 「消臭力エールズおむつゴミ箱用」は、介護専用に特化したリキッドタイプの消臭剤で、ペアリング消臭によってニオイをしっかりと消臭します。 どんなニオイも逃がさないペアリング消臭 ペアリング消臭とは、排泄物に含まれるインドールというニオイ成分はジャスミンの花の香りもわずかに含まれています。ほんの少しの悪臭を混ぜることで香りに深みが出るので、香水にも使われることがある成分です。 これを利用して、悪臭の元となるニオイ成分をうまく包んでいい香りにしてくれる芳香成分を混ぜることで、香りを出しながら消臭することができます。 商品の詳細は下記の通りです。 使用数:ゴミ箱サイズ20L未満=1個、20L以上=2個 使用期間(1個あたり):1カ月 香り:すっきりシトラスの香り 使用方法:貼る・吊るす デザイン:花柄(オレンジ) なお、「消臭力 エールズ おむつゴミ箱用」は、介護業界発展に向けて開発された商品として日本介護協会からの認定マークが付与されています。 今や在宅介護の割合は男性で9.6%、女性で13.6%になり、これからも増加傾向。おむつのニオイは毎日のことですし、介護される側も気になりますね。少しでも在宅介護を快適におこなえるように、これからも企業努力に期待したいですね!
2022/10/21
近年、高齢者の自動車事故が多発しています。免許の返納も呼びかけられていますが、車移動に慣れてしまっていると公共交通機関やタクシーでの移動を面倒に感じる人も多いのではないでしょうか。 そこで、高齢者の免許返納を促す後押しになればと、地域の企業と共に運転免許返納者に対するサービスを提供している自治体があります。 「運転経歴証明書」で無料サービスが受けられる 運転免許を自主的に返納した高齢者への生活支援を目的として埼玉県警がおこなっている「シルバー・サポーター制度」があります。 この制度は、原則65歳以上を対象に、運転免許を返納した際に発行される「運転経歴証明書」を提示することで協賛店でさまざまなサービスを受けられる制度です。 運転経歴証明書は、運転免許に代わる公的な本人確認書類として利用できるもので、申請すると取得できます。 例えば、今月から協賛の決まった山田うどん(本社・所沢市)では、埼玉県内の75店舗でフライドポテトを無料サービスする予定です。 山田うどん本社でおこなわれた意見交換会では、埼玉県内の事故状況や県警の取り組みについてや、管内で起きた死亡事故などを例に所沢署長が説明。協賛に感謝する言葉が述べられました。 山田うどんでは、お客に対して、アルコールの注文の際に運転の有無を確認する、従業員に対しては220台のアルコール感知器を導入して検査するなど、飲酒運転防止に取り組んできた実績もあります。これからも引き続き飲酒運転や交通事故防止の社内意識向上に努めていくそうです。 免許所有者の運転事故率は70歳から上昇 自動二輪なども含めた運転免許所有者10万人あたりの事故件数は、免許を取得して直ぐの16~19歳で1043.6件と最も多く、年齢を重ねるごとに減少していきます。 しかし35~69歳までの事故件数が300件前後で横ばいなのに対し、70歳から徐々に件数が上昇し、85歳以上になると524.4件となり、加齢に伴い事故率が上がっていることが分かります。 「自分は大丈夫」「長年運転してきたし、今更事故はないだろう」という過信が事故の元。少しでも運転に不安を感じたら免許を自主的に返納することが、加害者も被害者も減らすことにつながります。今一度、自分の運転が安全かどうか確認してみてはいかがでしょうか。
2022/10/20
長引く物価高の影響で、さまざまな業種が影響を受けているニュースを耳にするようになりました。介護の現場も例外ではないことが分かる調査結果が発表されました。 社会福祉法人の経営動向調査が公表される 福祉事業所の支援や指導等をおこなっている福祉医療機構が、社会福祉法人の経営動向を探る調査結果を公表し、昨今の物価高騰による影響を多くの施設が受けている実態が報告されました。 この調査は、特別養護老人ホームを運営する社会福祉法人を対象に今年9月におこなわれたもので、420法人から回答を得ました。物価高騰の影響を受けたと答えたのは、全体の90%にあたる378法人であることがわかりました。 ガス・電気代などの増加が顕著 調査の中で特に増えた経費として多かったのが水道・光熱費。その割合は91.3%と、ほとんどの法人で共通しています。前年度と比較して10%以上の増加幅だった施設は72.8%、20%以上は42.6%、30%以上という法人は21%もあるという驚きの結果となりました。 中でもガス代と電気代の増加が多い傾向が見られ、ガソリン代などの車輌費に関しては、79.9%の法人が増えたと回答し、増加幅が最大で30%以上に増えた法人もありました。 コロナ渦での感染予防対策にも影響 消毒やマスク・ゴミ処理などの用途で使われる保険衛生費や、給食費が増えたとする法人も多く、上半期のサービス活動収益は、29.3%の法人が減収見込み、横ばいが61.9%、増収見込みが7.9%との調査結果となりました。 今後に期待 物価高騰の影響が特別養護老人ホームの運営を圧迫しているということが分かるニュースでしたね。 しかし、収益が横ばいの法人が半分以上という数字には、各施設の工夫や努力が感じられます。見通しがはっきりしない状況ではありますが、必要のある所に適切な支援がされるなど、今後に期待を持ちながら乗り切っていきたいですね。
2022/10/20
夜は遅くなるほど消費カロリーが減少する時間帯。そんな時間に夕食・間食をとると空腹感が増し、脂肪がたまりやすくなることが米国の「ブリガムアンドウィメンズ病院」の研究で明らかになりました。 食生活のリズムと肥満の関係 研究グループは「食事以外の環境・条件が一定に保たれている場合に、食事時間のみ変えて健康にどう影響するか」を調査しました。 その結果「食事のタイミングが4時間後ろにずれただけで、空腹感や食後のカロリー燃焼、脂肪の蓄積などに大きな変化があらわれることが明らかになった」としています。 今回の研究は肥満と判定された16人の患者に参加してもらい、下記の2つの実験を行いました。 早い時間帯に食事1.より4時間遅らせて食事 ※共通条件:同じ食事内容・一定の睡眠と覚醒のスケジュールで2~3週間、実験室で過ごす。 実験室では参加者に空腹と食欲について記録してもらい、血液サンプルを採取、体温・エネルギー消費量などの測定をしました。 その結果、食事を遅らせると空腹感・食欲を調節しているホルモン(レプチン・グレリン)の分泌に大きな変化があらわれ、食欲に影響することが明らかになりました。 夜食が太るワケ レプチンは脂肪細胞から分泌されるホルモンで、食欲をコントロールする働きをしています。4時間食事を遅らせた人ではレプチンが減少し、日中のエネルギー消費も低下。カロリーをより遅い速度で消費するように変化したそうです。 さらに、脂肪生成の増加と脂肪分解の減少に関わる脂肪組織の遺伝子の発現があらわれ、脂肪が体にたまりやすくなりました。 今回の研究結果は、食事の時間帯が遅くなるほど、肥満になる可能性が高くなることが立証されました。 今後の研究では、調査結果をより集団に適合でさせることを目指しているそうです。さらに就寝時間についても調べ、食事と睡眠がエネルギーのバランスにどのように影響するかを解明することも考えているとのことです。 「寝る前に食事すると太る」というのは昔から言われていましたが、今回、科学的に立証される形となりました。長く健康でいるためにも規則正しい食生活を心掛けたいですね。
2022/10/20
高齢化が進む昨今、目にすることも多いのが高齢者虐待のニュースですよね。 ニュースで目を引くのは介護施設などの従業員による虐待ですが、実は家族による虐待の方が件数的にはずっと多いそうです。 高齢者虐待の96%が子どもや配偶者から 昨年度、石川県で報告された高齢者虐待の件数は166件にのぼり、そのうち96%が高齢者の子どもや配偶者からのものでした。 県のまとめによると、2021年度中に石川県内の自治体に報告された高齢者への虐待は166件。2020年度と比べて18件減ったとのことです。 その166件の内訳は、家族による虐待が96%の159件、介護施設の従業員などによる虐待は7件でした。 家族による虐待159件のうち、暴力行為など身体的虐待が128件、介護や世話の放棄・放任が26件、悪口や暴言などの心理的な虐待が23件。虐待をおこなった人は息子が57人で最も多く、夫が42人、娘が27人、妻が16人、義理の娘や息子が12人などとなっています。 悩みは溜め込まずに早めの相談を 厚生労働省の調べによると、家庭内で虐待が起きる理由としてトップは「虐待者(虐待をひている人)の介護疲れ・介護ストレス」で、全体の25%も占めています。次いで「虐待者の障害・疾病」、「被虐待者(虐待を受けている人)の認知症の症状」です。 さらに、経済面の負担から精神的に追い込まれ虐待をしてしまう人もいるとの調査結果が出ています。 有料老人ホームや特別養護老人ホームへの入所は費用もかかり、待機者も多いためにくすぐに入居ができないのが現状です。そんな不安定な状態での介護は、介護者の精神に負担がかかり「介護うつ」に陥る人も少なくないのです。 石川県の長寿社会課は家族だけで悩みを抱えることなく、各自治体の窓口などに早めに相談すること、身の回りで虐待が疑われる状況があれば、迷わずに通報することを呼びかけています。 確かに虐待は許されることではありませんが、なぜ虐待が起きたのか、どうすれば防げたのかを考えていかなければ根本的な解決には至らないのではないでしょうか。 介護家族の人が周りに頼ることも大切ですが、私たちも近所の人に気を配ってあげられたら良いですね。
2022/10/19
緑茶やウーロン茶、紅茶などを毎日4杯以上飲んでいる人は、2型糖尿病のリスクが17%低下する可能性があるという研究結果が発表されました。 この研究は、今年9月にストックホルムで開催された欧州糖尿病学会(EASD)の年次総会で、中国武漢科技大学などの研究者らが、日本人を含む100万人以上を対象とした研究結果を発表したものです。 お茶を4杯以上飲むと糖尿病リスクが減少 研究チームによると、「今回の研究は観察研究であってお茶を飲むことと2型糖尿病リスク低下との因果関連を証明したものでないので注意が必要です」とのこと。さらに、「お茶を飲む習慣が2型糖尿病リスク低下に寄与している可能性高いと考えられます」と指摘しています。 研究は8ヵ国の100万人以上の成人を対象とした分析に基づくもので、1日に1杯のお茶を追加することに2型糖尿病リスクのが1%減少することが確認されました。 また、1日に1杯から3杯のお茶を飲む成人は、お茶を飲むことがない成人に比べて2型糖尿病になる確率が4%低く、4杯以上飲む成人の場合、平均10年間で糖尿病の発症リスクを17%減少するという結果が公表されました。 ちなみに、お茶には発酵の度合いによってさまざまな種類があります。緑茶は発酵させない不発酵茶でウーロン茶は半発酵茶、完全に発酵させたものが紅茶になります。茶葉の発酵が進むにつれて成分のカテキンいわゆるタンニンが酸化して赤くなります。研究によると、どのお茶であっても糖尿病リスク低下に関連していることが分かりました。 武漢科技大学内分泌・代謝科のシャオイン・リー教授は「緑茶やウーロン茶やコーヒなどのお茶類はさまざまな抗酸化物質、抗炎症物質、抗がん物質が含まれておりお茶を飲む習慣づけが健康にとても有益である可能性があることは、これまでの研究でも報告されておりました」と言っています。 また、「しかし、お茶を飲む習慣と2型糖尿病リスクとの関連性がよく分かっていませんでした。これまでに発表された研究と解析では一貫性のない結果ばかりでした」とも述べています。 いつものお茶が健康への一歩に 日本では昔からお茶を飲む習慣が存在していて、今ではコーヒなども1日数杯飲む習慣が普通です。その習慣が、研究などで心臓死、冠動脈疾患、脳卒中やがんリスクなどが低下することが分かってきました。 いつもの習慣が生活習慣病の予防になるなんて、さらに詳細な研究に期待したいですね。
2022/10/19
介護施設への入居について、地域に特化した専門相談員が電話・WEB・対面などさまざまな方法でアドバイス。東証プライム上場の鎌倉新書の100%子会社である株式会社エイジプラスが運営する信頼のサービスです。