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倉敷中央病院は、NECソリューションイノベータと2018年からAIを活用した予防医療の共創活動を開始していましたが、このたび生活習慣病の発症リスクを予測するAIを開発することになりました。 受診者一人ひとりの発症リスクに応じた検査をおこない、改善策を提案するオーダーメイド型医療を目指します。 ビックデータを活用 研究チームは、倉敷中央病院の約45万人分のカルテと、倉敷中央病院付属予防医療プラザの過去10年分の健康診断情報を、個人を特定できないよう匿名処理をしたうえでAIに学習させ、現在の検診結果から未来の生活習慣病の発症リスクを予測するAIを開発しました。 まずは、心筋梗塞・脳梗塞・糖尿病を対象とし、今後、腎臓・肝臓の疾患への拡大を検討する予定です。 医療現場でAIが活躍する未来 倉敷中央病院は、今回開発するAIを「地域医療エコシステム」※に活用したい考えです。 具体的には、AIで予測した発症リスクに応じて人間ドッグやオプション検査など個人に合った検査を推奨するとともに、治療方法や生活習慣の改善などの予防プランを立案する予定です。 また、NECソリューションイノベータは、少量の血液から発症リスクを予測するサービスや、過去2年分の健康診断結果から将来の健康診断の検査値を予測するサービス「NEC 健診結果予測シミュレーション」などを提供しています。こちらも将来的にAIの導入を目指しています。 さまざまな分野にAIが導入されており、誰でもなる可能性があるので生活習慣病の分野ではその活躍が注目されています。AIで未来の生活習慣病の発症リスクを知ることで、今からできる予防をして健康で長生きしたいですね。 ※地域医療エコシステム 地域のそれぞれの医療機関が得意な領域を有効に生かし、地域全体で患者さんを診ることができる仕組み。現在の医療は入院中心のシステムですが、今後さらに人口減少、高齢化が進めば、おそらく在宅を中心とした医療にシフトしていくと予測されています。

2022/10/14

大阪府大阪狭山市は、徘徊から保護した認知症高齢者の身元を特定する新しい取り組みを10月から始めると発表しました。 この取り組みは、事前に登録した歯のレントゲン写真をもとに、AI（人工知能）を用いて情報を照合するというもので、全国でも初の試みだそうです。 徘徊高齢者の問題が深刻に 警察庁によると、2021年に届け出のあった認知症による行方不明者は1万7636人に上り、年々増加しています。 認知症による徘徊は止めることが難しく、事故や怪我などの危険もあります。また、発見までに時間がかかれば命にもかかわる可能性があるのです。 自治体による徘徊対策がある 徘徊は家族や近所だけで解決できる問題ではありません。 そこで各自治体は、地域の生活関連団体等が捜索に協力して速やかに行方不明者を発見・保護するSOSネットワークや、本人や家族の同意の上で氏名や顔写真などを登録しておく事前登録制度（「茨城県おかえりマーク」シール等）などの対策をとっています。 今回の大阪狭山市の取り組みは、こうした徘徊対策の新たな試みといえるでしょう。 新たな取り組みではAIを活用 大阪狭山市では、2009年度から「高齢者SOSネットワーク事業」を実施しています。 この取り組みでは、個人情報を登録した高齢者が行方不明になった場合、顔写真や年齢といった情報を市内の郵便局や企業、交通機関などに送り、警察、消防とともに地域が一体となって捜索してきました。 しかし、家族からの依頼がなく、身元がわかる物も持っていない人を保護した場合は身元を特定するのが難しかったそうです。 そこで、上下すべての歯の情報を記録できる「歯科パノラマレントゲン画像」が注目されました。 今回の新たな取り組みでは、行方不明になるかもしれない認知症の高齢者の歯を事前にレントゲン撮影して登録。身元がわからない高齢者を保護した際に、その歯の情報と合致する人がいないかを照合します。 この際、手作業の代わりにAIを用いることで、なんと10秒ほどで判定できるとのこと。市の担当者は「どうしても身元がわからない場合の決め手になる」と期待を寄せています。 高齢者の徘徊問題は待ったなし。複数の取り組みを組み合わせたり、新しい技術を使ったりすることが、今後ますます求められるのではないでしょうか。

2022/10/13

糖尿病患者の3分の2が「糖尿病のせいで、気持ちが落ち込むことがある」と感じています。糖尿病とともに生きる人の多くが、心理的な負担に苦しめられているのです。糖尿病ケアを効果的に進めるには、体のケアだけでなく、こころのケアも必要です。 そこで今回は、今注目されている糖尿病ケア「心身プラクティス」というトレーニング法について紹介します。 心身プラクティスとは 「心身プラクティス」は、自分がストレスなどに対処しやすくなるためのトレーニング法で、代表的なものに「ヨガ」や「瞑想」があります。米国では、糖尿病患者において心身プラクティスが実践されており、2型糖尿病などの病気と闘うための方法として人気が高まっています。 2型糖尿病とは、食生活や運動不足、あるいはそれらに基づく肥満など、環境因子により起こる糖尿病のことです。 薬と同じくらいの効果が期待できる「心身プラクティス」 米国の研究グループは、ヨガや瞑想などのストレス軽減につながる行動が、血糖値にどう影響するかを調査。その結果、心身プラクティスを良好におこなうことが血糖値の大幅な低下につながることが明らかになりました。 特に「ヨガ」は、医師から処方された治療薬と同じくらいの効果が期待できるということが示されたということです。 メンタルヘルスと向き合おう「世界メンタルヘルスデー」 10月10日は、「世界メンタルヘルスデー」です。世界保健機関（WHO）が協賛し、正式な国際デーとなっています。メンタルヘルスとは「精神面における健康」や「心の健康状態」を表す言葉で、世界規模で「メンタルヘルスケアの大切さ」が呼びかけられています。 こころの病気は身近な問題ですが、そのことに自分自身が気づいたり周囲の人が気づいたりすることは難しいものです。世界メンタルヘルスデーをきっかけに「自分のこころは大丈夫かな」「周囲でこころの不調を感じていそうな⼈はいないかな」などメンタルヘルスについて考えてみてはいかがでしょうか。

2022/10/13

高齢化が進む中、健康や福祉、介護などに関するさまざまな問題が顕在化しつつあります。家族やその周囲が努力するだけでは解決できない課題も多くありますよね。 そこで、高齢社会における介護などの課題解決のために、このたび、信州大学工学部が新たなセンターを発足させました。 「ウェルビーイング工学研究センター」発足 信州大学工学部は9月28日に会見を開き、新たな組織「ウェルビーイング工学研究センター」を発足させたことを発表しました。 「ウェルビーイング」とは、身体的、精神的、社会的に満たされた状態であることを表す言葉です。こうした状態は、高齢化社会において生活の質の向上だけでなく、医療や介護の費用削減にもつながると期待されています。 新たなセンターでは、介護施設や企業などとともに、福祉や介護など生活環境での課題に役立つ技術を開発・研究することにしています。 生活環境の安心・安全の増進に貢献することが目的 ウェルビーイング工学研究センターでは、６つの部会を設け、それぞれが健康・福祉・介護に係る生活環境の安心・安全の増進に貢献することを目的として活動しています。 このうちの「見守りセンシング研究部会」では、車いす見守りシステムの開発をおこなっています。 介護施設では、車いすを使用しているときの車いすからのずり落ちが問題になっています。また、長時間、同じ体制で座っている場合は床ずれ（褥瘡）ができる可能性があるという問題もあります。 そこで、センターでは車いすのずり落ち検知や床ずれ（褥瘡）の予防システムを開発しているのです。 また、「リハビリ機能解析研究部会」では、歩行データを分析し、健康維持に最適な運動や生活習慣を提案するサービスをつくり出すとしています。 信州大学の工学部長は「人手不足が深刻な介護分野を開発した技術でサポートすることで、県民のみなさんに貢献できると思う」とコメントしています。 今回新設されたセンターでの研究が介護に導入できれば、介護される側もする側も負担が軽減されそうですね。 とはいえ、技術の進化はあくまでサポート。私たち一人ひとりが、ウェルビーイングを目指して高齢者と接して行くのも大事なことです。 技術と人の心が上手く嚙み合えば、より良い介護の提供ができるのではないでしょうか。

2022/10/13

家族の介護をしながら仕事を続けていくのは大変なことですよね。そこで、介護離職という最悪の事態を避けるためには、会社の理解が必要になります。 しかし、会社側が社員全員の介護事情を把握するのは難しいことでしょう。 そこで株式会社インターネットインフィニティー（本社：東京都品川区）は、「仕事と介護の両立」を支援する企業向け福利厚生サービス「わかるかいごBiz」のサービス提供を開始しました。 「わかるかいごBiz」とは？ わかるかいごBizは、従業員の介護に関する「実態把握」から、「介護セミナー」「介護情報サイト」「介護ハンドブック」「介護e-ラーニング（情報技術を利用した学習システム）」などの支援施策を提供しています。 また、「介護コンシェルジュ（相談窓口）」を設置することにより、具体的な課題解決のサポートまで、一気通貫の支援を特徴としています。 実際の導入事例 実際に、わかるかいごBizを導入した企業の例を紹介します。 悩み 社員の平均年齢が上昇し、介護問題が深刻化してきたと感じる。介護セミナーによって、介護に関する知識を高めつつ、介護の情報提供をおこないながら社員の実態を把握し、具体的な介護施策につなげたい。 解決策 全国の製造拠点（工場）、主な営業拠点で介護セミナーを実施。また、セミナーで実施したアンケート結果をもとに、従業員の実態を分析しました。 分析結果 仕事をしながら介護をおこなっている従業員が多くいることがわかりました。「遠距離介護」に悩みを抱えている社員も多く、また介護をしている人の30％は、「5年以上」介護を続けていることも明らかになりました。遠距離介護への支援や長期的・継続的な介護支援という観点で、企業の新たな介護施策の見当が必要と考えられました。 介護離職者は年間10万人 総務省の調べによると、介護・看護を理由に離職した人は、2011年10月～2012年9月の1年間で10.1万人にのぼりました。2007年からの5年間では、その数は48.7万人に達します。 近年では男性介護者の数も急増しており、介護者の4人に1人は課長クラス以上とのことです。 介護の問題は決して他人事ではありません。企業を支える従業員が介護に悩んでいたとしたら...。問題解決のために手を貸してくれるサービスがあるということを、頭に置いておくのも良いかもしれませんね。

2022/10/12

政府は介護分野について、事業所の行政手続きの「原則デジタル化」を打ち出しました。 介護業界の問題点は？ 政府は介護分野について、事業所の行政手続きの「原則デジタル化」を打ち出しました。介護職員の負担軽減、勤務環境の改善、人材の確保につなげたい考え。厚生労働省に対し、具体化に向けて検討していくよう働きかける方針です。 介護分野の問題点といえば、人材不足によるサービス低下や労働環境の悪化による離職率の上昇、経済状況の悪化などが危惧されています。 また、厚生労働省は2025年度に介護職員が全国で約38万人不足するという推計を発表しました。 日本では高齢化が進み、団塊世代の後期高齢者が急増している中、2025年といえば団塊世代が75歳以上になる年。要介護者数も相当な数増えるとなると、なおさら超高齢化社会の介護に対する不安が広がっています。 「デジタル化」でどうなる？ 最近ではコロナ全数把握の見直しを行い、政府の情報共有システム「HER-SYS（ハーシス）」の入力に時間を割いていた医療機関からは「業務の負担軽減になる」と歓迎の声が上がりました。 しかし「デジタル化」した結果、入力作業に時間をとられてしまうと、元も子もないですよね。 働き方改革「北九州モデル」とは 人とテクノロジーの融合による働き方改革「北九州モデル」というものがあります。 ICTの活用をし、効率的な人員体制、介護職員の専門性・働き甲斐向上で労働環境向上を目指す新しいモデルで、介護ロボットや見守りセンターなどのテクノロジーを導入したり、非専門職業務にはアウトソーシングを取り入れたりすることで介護職員の業務負担を軽減しているそうです。 職員がより専門的な業務に専念できることで、働き甲斐にもつながっているといいます。 まとめ 現場では、実際に「デジタル化」を導入しても、デジタル機器に不慣れなためにで途中で止めてしまったところもあるとのこと。必ずしもIT化することが成功につながることばかりではないようです。 このままだと根本的な解決は見込めない中、「デジタル化」によってデータを見える化し、少しでも現場の負担が軽くなる方法があれば取り入れ、実行することが急務なのではないでしょうか

2022/10/12

佐賀県神埼市で神埼清明高校の3年生20人と、地域の老人クラブの参加者約30人による交流会が先月30日に学校近くの公民館でおこなわれました。 これは、福祉を学んでいる高校生が高齢者に対して介護予防につながる歌体操やアロママッサージをおこなう出前授業です。 どんな内容？ 出前授業では、「かもめの水兵さん」などのといった、お年寄りに馴染み深い音楽のリズムに合わせて体を動かす「歌体操」を参加者と一緒におこないました。歌体操は、歌いながら体操することで、記憶力向上や口回りの筋力が鍛えられる効果があるそうです。 他にも、リラックス効果のあるアロマオイルを使ったマッサージがおこなわれ、参加者からは高校生のマッサージを受けて「これは気持ちいい」と笑顔が多く見られました。 参加者の感想 老人クラブの会長は「マッサージは気持ち良かった。若い人と遊んだりゲームして20年、若返りました！」と笑顔で話し、出前授業を開いた学生は「地域の人たちに元気になってほしいと交流会を開きました。皆さん楽しそうで良かったです。」と、答えました。 地域交流の意義 出前授業がとても好評だったことが分かりますね。 他にも参加者からの声として、「若い人たちと触れ合うと若返ります。今日のプログラムは工夫されていてとても良かった。家でもやろうと思う」との声があり、今回の交流会の意義を表した感想となりました。 福祉の道を目指している学生にとって、地域交流の機会は良い経験となり、お年寄りにとっても学生との交流が刺激になるので、双方に良い影響があります。今回のような取り組みが様々な地域で広がっていくと良いですね。

2022/10/12

「健康寿命」という言葉を知っていますか？健康寿命とは、介護や人の助けを借りずに起床、衣類の着脱、食事、入浴などの日常生活を送れる期間のことです。人生100年時代、これから先、生き生きと楽しい人生を送るには「健康寿命」を延ばすことが必要なのです。 そこで大分県は、 『「みんなで延ばそう健康寿命」推進月間』を設けました。また、県では要介護2以上に認定されていない人を対象に、健康寿命とは別の「お達者年齢」を算出。お達者年齢の延伸を目指しています。 中でも中津市は、県内でも男性15位、女性16位とお達者年齢が短い状況。それを受けて市民に健康寿命・お達者年齢を伸ばすために健康的な習慣に変えることを呼びかけています。 健康寿命を延ばす中津市独自の働き 健康寿命を延ばすためには、食生活と運動習慣がポイントです。中津市では独自に塩分表を作成し、日頃、食卓に並びやすい食品の塩分をわかりやすく紹介しています。また、運動習慣をつけるために、「おおいた歩得」というアプリを導入。歩いて貯めたポイントで割引サービスを受けられるアプリで、歩いた分だけお得に健康になれるアプリです。  あわせて中津市では、市の公式サイトにて以下のような健康寿命を延ばすポイントを紹介しています。 減塩しましょう 塩分の摂りすぎは、高血圧や動脈硬化、心筋梗塞や腎臓病などにつながります。塩分カットの調味料や香辛料を使ったり、香味野菜や柑橘類の酸味を利用して味付けに変化をつけたりして減塩しましょう。 野菜摂取を心がけましょう 1日の野菜の摂取量は350ｇです。生野菜の場合は両手で3杯、茹でたものなら片手で3杯程度が目安です。普段の食事では、毎食野菜の小鉢を1皿以上、1日に5皿以上を目指しましょう。 運動習慣をつけましょう 健康寿命を延ばすためになぜ運動が必要なのでしょうか？それは、健康寿命を縮める原因となる転倒・骨折を予防するためです。  運動は、有酸素運動が基本で軽いジョギングやウォーキング、水泳などがあります。この中でもおすすめはウォーキングです。ウォーキングならいつでもどこでもおこなえます。1日8000歩を目指して、運動習慣をつけましょう。 健康寿命を延ばすために取り組みたいこと 健康寿命を延ばすために取り組みたいこと、それは「禁煙」です。たばこは、心疾患や脳血管疾患の発生を高める可能性があります。 禁煙パッチなどの禁煙補助剤があり、これらを上手に利用することで「楽に」「より確実に」「費用もあまりかからずに」禁煙できます。健康寿命を延ばすために禁煙にチャレンジしてみましょう。

2022/10/11

2022年10月1日から、一部の方を除き、75歳以上の方で一定以上の所得がある方の医療費の負担割合を1割から2割に引き上げられました。負担割合が2割となる方には、外来の負担増加額を月3000円までに抑える一時的な配慮措置もあります。 今回の引き上げは、少子高齢化が進展し、2022年度以降、団塊の世代が75歳以上の高齢者となり始める中、現役世代の負担上昇を抑えることが目的。健康保険法などの一部を改正する法律が成立したことを受けての実施となりました。 気になる対象は？ 医療費が2割負担となるのは、以下の条件に当てはまる人です。 単身世帯の場合、課税所得が28万円以上かつ「年金収入+その他の合計所得金額」が単身世帯の場合200万円以上。 ※(年金収入に遺族年金・障害年金は含まれない。その他の合計所得金額とは給与収入や事業収入から必要経費、給与所得控除などを差し引いた後の金額を指す) 複数世帯の場合、課税所得が28万円以上かつ「年金収入+その他の合計所得金額」が合計320万円以上。 ※(年金収入の他にも、不動産収入等があり、その合計が320万円以上になると、夫婦とも窓口負担は2割に。例え妻に収入がなくても夫の収入が高ければ、夫だけでなく妻も2割負担になる) なぜ引き上げに？ 公的な年金・健康保険が整備され、高齢者に対する福祉が充実する一方で、現役世代は非正規雇用の増加などの雇用環境の変化と近年の物価上昇で生活費が逼迫されて泣き面に蜂という悪循環に。若い世代の貧困が深刻な問題となってきました。そこで政府はこれまでの「給付は高齢世代、負担は現役世代」という関係を見直して、「全世代型の社会保障」へと大きく舵を切ったのです。 しかし、収入が増えない現役世代もいずれは、「高齢者」になります。その時、負担が大きいから保険の負担割合を低く改定するということは、ほぼないでしょう。このあたり、将来のことも明示してほしいところです。 今後の備えは？ 今回の法改正をきっかけに家計の見直しをすることも必要です。食費や雑貨費、生命保険料等の単価が高い費目のを見直し、年会費を払っているのに、殆ど使っていないクレジットカードや有料サイトを解約、携帯電話のプランの変更を検討したりするだけでも大きく家計を改善できるでしょう。 2割負担になる方は、医療費の増加分を吸収できるように早めに家計を見直すことが大切ですね。

2022/10/11

高齢になると、運動機能や食べ物を噛んだり飲み込んだりするなどの身体機能が低下してきます。そのまま放っておくと自力での歩行が難しくなったり、食べ物をうまく飲み込めなくなったりするケースも。 そうした身体機能の低下を防ぐには、生活の中で少しでも身体を動かす時間を増やすことが大切だとされています。とはいえ、意識的に身体を動かすというのはなかなか続かない人も多いかもしれません。 そんな人に向けてうれしいニュースが飛び込んできました。画面に合わせて体操するだけで、身体機能の低下を防げるというのです。さらに驚くことに、体操に使われるのは、なんと高齢者向けに開発されたゲーム機であると発表されています。 ゲーム感覚で楽しくトレーニングができる 9月27日、ライオン株式会社とTANOTECH株式会社は、「健口眠体操」(けんこうみんたいそう)という身体トレーニングを搭載した、介護施設向けのゲーム機「TANO-LT」の販売を始めたと発表しました。 「健口眠体操」とは、高齢者が衰えやすい口腔・睡眠・運動器の3つの機能を同時にトレーニングできる5分間・21種類の体操です。 この「健口眠体操」を組み込んだゲーム機「TANO-LT」は、画面に表示された動きをまねすると、センサーで身体の動きを読み取り、正しい動きと照らし合わせて点数を表示します。 これにより、自分の点数を上げたり、他の人と競い合ったりとゲーム感覚で体操ができる仕組み。トレーニングを楽しく続けられることで、身体機能の低下を予防できると期待されています。 現場からは高い評価 「TANO-LT」は東京都内の介護付き高齢者施設で先行利用されました。 実際に利用した高齢者からは、「画面の動きに合わせて、簡単に体操ができた。また、点数が出るので、良い点数を取るために続けたくなった」という声が聞かれました。 また施設の運営責任者は「利用者が楽しく運動を続けてくれるようになり、うれしいです。また、（利用者が）よく眠れるようになり、夜間の緊急コールが減りました。」とのこと。現場の人手不足軽減にもつながりそうですね。 介護する側にもメリットが ライオンは、今後「TANO-LT」をさらに改良し、介護分野での楽しい健康習慣づくりを進めていくとしています。 高齢者が楽しく身体を動かして身体機能を維持できるようになれば、介護する側も負担が減るというメリットがありますね。今後の改良にも期待が高まります。

2022/10/11