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デジタルヘルスケアサービス「フォーネスビジュアス」が、血液からタンパク質を測定して将来の認知症の発症リスクを予測するサービスを始めました。 認知症を発症する人は年々増えており、厚生労働省の試算によると2025年には高齢者の5人に1人が罹患すると言われています。 今回のフォーネスビジュアスによる新しいサービスで、こうした現状が変わるかもしれません。 「フォーネスビジュアス」とは？ フォーネスビジュアルは、2020年にリリースされたオンライン上で健康を管理できるサービスです。 このサービスは、フォーネスライフ株式会社が「早期発見よりもっと早く」というコンセプトのもと提供を開始したものです。 フォーネスビジュアルは、少量の血液を採取して約7000種類のタンパク質を測定することで心筋梗塞や脳梗塞、肺がんの発症リスクを測定します。 また、発症リスクを提示するだけでなく、保健師のコンシェルジュに適切な食事や運動の方法などの相談ができ、生活習慣の改善のサポートを受けられます。 認知症の発症リスクの予測も可能に 今回の認知症の発症リスクの予測サービスは、1987年から続く血管の状態と認知機能の関係を調査する欧米の研究を利用。研究で収集された血液中のタンパク質を分析したデータを元に開発されました。 このサービスでは、少量の採血をすることで20年以内の認知症発生リスクを判定。対象者の発症リスクや検査開発の平均と比較して何倍発症しやすいかを予測できます。 認知症になったときのリスク 厚生労働省の「国民生活基礎調査の概況」によると、介護が必要となった主な原因の第1位は「認知症」だそう。一度、認知症を発症すると、現代医学では根治が難しいうえに、年を重ねるにつれ食事や排泄、入浴などにも介助が必要になります。 そのため、健康寿命を伸ばし、自立した生活を営むためにも認知症予防に努めることが大切です。

2022/11/02

2022年3月、認知症当事者と家族で構成している「認知症の人と家族の会」が「認知症こどもサイト」を開設しました。 子どもたちに正しい知識を学んでもらい、認知症の人に対して何ができるのかを学んでもらうことが目的です。 「認知症こどもサイト」とは？ 「認知症こどもサイト」のメインコンテンツは、2種類の体験ストーリー。子ども視点から認知症の人とどう接していけば良いかを考えていく内容です。 このストーリーの中では、夏なのに分厚いカーディガンを着ていたり、料理が得意だったはずなのに味がおかしくなっていたりと、認知症に見られる典型的な症状がピックアップされています。 さらに、子どもが認知症の症状がある人に出会ったらどのような対応をすれば良いのかクイズを通して学べます。 このクイズに回答すると博士が現れ、回答に対するコメントをしてくれるそう。正解したらほめてくれ、間違った答えを選んでもそれを否定することなく、対話をするように考える機会を与えてくれるのです。 また「認知症のお話Q&A」というコンテンツもあり、「体験そのものが思い出せなくなる」などの認知症に見られる特異な症状や認知症になる原因などを詳しく学べます。 認知症の人々とともに生きるために 厚生労働省の統計によると、65歳以上の認知症の人は約600万人にのぼっています。また2025年には、高齢者の5人に1人は認知症になるという試算もあるほど。このように認知症は生活習慣などに関わらず、誰にでもなりうる病気です。 そのため、認知症になった人が尊厳を持って自分らしく生きていける社会にするためにも、子どもの頃から理解を深める取り組みを進めるのは大切ですね。

2022/11/01

「認知症の人と家族の会」など、4つの認知症支援団体から構成される「認知症関係当事者・支援者連絡会議」が厚生労働省に要望書を提出しました。 団体は、今回の要望で長期化する新型コロナウイルスの流行で、認知症当事者やその家族が疲弊している状況を打開したい構えです。 コロナ禍の認知症の人を取り巻く現状 現在、新型コロナウイルスの流行が長期化しています。 その結果、認知症当事者の家族や介護者が体調不良になると、新型コロナウイルスの陰性の証明が必要になります。陰性であることが証明されなければ、在宅介護サービスが受けられないこともあるのです。 また新型コロナウイルスの感染予防のために、仮に関係者全員が感染していなくても病院や施設にいる認知症の方との面会が難しい状況も続いています。 要望書の内容 新型コロナウイルスの流行から2年経過した時点で認知症当事者・介護家族・支援者にアンケートを実施、それをもとに要望書を作成しました。 要望書の内容は大きくわけて3つあります。 認知症の人の介護をしている家族が体調不良になった場合の対策を早急に行ってほしい入院や入所にともなう面会制限を緩和してほしい感染対策を理由にした介護サービスの中断を最小限にしてほしい 順を追って見てみましょう。 1つめは「認知症の人の介護をしている家族が体調不良になった場合の対策を早急におこなってほしい」というものです。 介護している家族が風邪などで体調を崩したとき、新型コロナウイルスの陰性が証明されるまでは介護サービスを受けられないことが多くあります。普段なら介護サービスが担当する介護も家族が担うことになり、負担が増えています。 2つめは「入院や入所にともなう面会制限を緩和してほしい」というもの。「認知症の人と家族の会」がおこなったアンケートに答えた家族の約半数は、新型コロナウイルスが発生してから一度も面会できていません。 しかし「面会」には、よく見知った家族と会うことで、認知症当事者の心身の機能を維持しているという側面も。要望書には面会制限の緩和も盛り込まれているのです。 3つめは「感染対策を理由にした介護サービスの中断を最小限にしてほしい」というものです。 もし利用している施設などで感染者が発生すれば、デイサービスなどの通所サービスは感染が収まるまで利用できません。利用できなくなれば、介護している家族の負担が増え、認知症の人の自宅生活の維持が厳しくなるでしょう。 「認知症の人と家族の会」は記者会見で、長引くコロナ禍で状況が厳しくなっていることを踏まえ「しっかりと対策をとってほしい」と国に訴えました。

2022/11/01

健康を維持するためには運動することが重要だとされています。特に、高齢者の方は運動をしないと体が弱ってしまい、立ち上がりにくくなったり骨折しやすくなることもあります。 しかし、「運動しよう」と一念発起し頑張って運動しようと思っても、次第に面倒くさくなってサボってしまう方もいるのではないでしょうか。 実は歩数計を持ち歩くだけで、運動量は増やせるのです。 この記事では、どうして歩数計を持ち歩くだけで運動量を増やせるのか研究結果を元に紹介します。 運動量を増やすコツは歩数計を持ち歩くだけ アメリカの研究で、「運動しよう！」と強く意識していなくても、ただ歩数計を持ち歩くだけで、一日に歩く量を増やせることが明らかになりました。この研究では、歩数データをチェックしなくても、ただ「歩数を測定していることを知っている」だけで歩数が増えることも報告されています。 この研究を牽引したテイラー博士によると、人は自分の行動が監視されていると感じると反応してしまうそう。測定されていること自体が重要だと感じて行動を変化させてしまうとのことです。 また、今や歩数計は購入をしなくてもスマートフォンに歩数計アプリが最初から搭載されていることが多いですよね。もし、自分のスマートフォンに歩数計アプリが入っていなければ、アプリをダウンロードして毎日の歩数をチェックしましょう。 たくさん歩けば糖尿病や高血圧が改善する 生活スタイルや環境がどのように健康に影響があるかを調査した別の研究が、アメリカでおこなわれました。 一人ひとりの活動量を記録できるアプリを使用したグループは、使用していないグループに比べて活動的で歩数が多いことがわかったのです。 また、歩数計を使って運動量と強度を増やすと、糖尿病や高血圧などといった生活習慣病のリスクを減らせることも判明。生活習慣病を防ぐために目安となる増やすべき歩数は、1日8000歩から9000歩ほどだそうです。 最近、運動不足で悩んでいる方や高齢者の方は、ぜひスマートフォンに歩数計アプリを入れてみると良いかもしれません。歩く量を増やして、健康を維持していきましょう。

2022/11/01

10月20日、政府は介護事業者の団体を招いて問題意識の聞き取りを行いました。 会合に参加した介護事業者団体は以下の3団体です。 全国老人福祉施設協議会日本在宅介護協会高齢者住まい事業者団体連合会 この会合の中で「管理者が複数の事業所を兼務することを認めてほしい」という意見が上がりました。 現在の管理者の兼務ルール 現在のルールでは、管理者は「その職務に『もっぱら』従事する常勤の者」と定められています。また事業所の管理に支障がなければ、同じ敷地内や隣接する事業所の管理者も兼務できることになっています。 しかし、ルールの解釈が各自治体によって異なることもあります。 例えば、「管理に支障がなければ兼務する事業所の数は問わない」とする自治体もあれば、「兼務する事業所の数は2ヵ所までで、その場合の管理者は介護業務を兼務できない」とする自治体もあるのです。 会合では、管理者がほかの事業所と兼務できるように、現在それぞれの自治体に存在しているローカルルールを撤廃し、解釈を一致させたいといった声も上がりました。 管理者がほかの事業所と兼務するメリット 複数の介護事業所を所有するような大きな会社が運営している事業所の場合、「ここの事業所では利用者といっしょにごはんを作る」「ここの事業所ではすべて職員が作る」などと、事業所ごとに方針が違うこともあります。 そこで、管理者が複数の事業所を兼務できるようになれば、それぞれの事業所の方針のを統一が可能。サービスの質の向上が期待できます。 また同じ管理者が運営できるようになれば、違う事業所の利用者と合同で敬老会を開くなどといったサービスの連携もしやすくなるのです。 2024年度の介護報酬改定に合わせて、介護業界のルールもより良いものに変えようとする動きが出ています。今回の管理者の他事業所の兼務もひとつの大きな論点になるでしょう。

2022/10/31

東北地方を中心にパチンコホール事業を展開するニラクが、新潟市南区の特別養護老人ホーム「しなの園」にパチンコ1台、パチスロ1台を寄贈し、体験会が開かれました。 「デイサービスのアクティビティに使いたい」というしなの園のニーズに応え、今回の寄贈の実現に至りました。老人保健施設へのパチンコ台の寄贈は、新潟県初の試みです。 コミュニケーションの手がかりに なぜデイサービスのアクティビティにパチンコなのでしょうか。 これには、娯楽をつくることで利用者のコミュニケーションを円滑にするという狙いがあるのです。 それについて「しなの園」の柏崎理事長は、「利用者にパチンコで豊かな表情になってもらいたい」と述べました。 介護職員は日々が単調にならないように工夫を凝らして、日々のアクティビティを考えます。しかし毎日アクティビティを考えるとなると苦労する人も多いかもしれません。 そこで、単調な日々を送るより刺激があった方が利用者の表情も豊かになるでしょう。 また、パチンコ台を置いておけば、職員の手が空かないときでも、利用者自身で娯楽活動を楽しめます。 利用者にパチンコやパチスロで遊んでもらい、利用者同士のコミュニケーションのきっかけになったら素敵ですね。 パチンコの動作が指の運動にも パチンコは指の運動にもなります。パチンコはレバーを握ったり、ひねったりして玉を弾きますよね。 この「ものを握る」「ものをひねる」という動作は、理学療法士によるリハビリにもよく用いられている運動なのです。 高齢になるにしたがって筋力は衰えていきます。特にものをひねる運動は難しくなることが多く、ドアノブを開けたりペットボトルのふたを開けたりといった動作ができなくなることが増えます。 パチンコ導入は、コミュニケーションを円滑にさせ、筋力低下を抑えることにも繋がっているのですね。

2022/10/31

さらに介護の需要が増すことが予想される昨今、現場をより能率的に回すために介護サービス事業所における管理者の常駐などの要件を緩和する方針が示されました。 今まで以上に管理者が働きやすくなり、柔軟な働き方ができる可能性があります。 管理者のテレワークが可能に 10月17日、厚生労働省は「社会保障審議会介護保険部会」を開きました。 そこで利用者と直接かかわらない業務では、テレワークを可能にしてその取り扱いを明示する案も盛り込まれました。 近年、少子高齢化によってますます介護の需要は高まっています。 厚生労働省の試算によると、毎年5万人以上介護職員の必要数が増えており、介護の効率化や人手不足の解消が急務です。 そのため、特別養護老人ホームや通所介護事業所などの管理者の常駐要件を改めることで効率化を図ろうとしています。 というのも、管理者は外部とやり取りがあり、現場を離れる業務も多数。そのため、今までは常駐要件に引っかかってしまうから現場をなかなか離れられませんでしたが、テレワークが可能と明示されていれば心置きなく自分の業務に集中できます。 争点となった部会の委員の声 部会委員からも、おおむね前向きな意見が見受けられました。 以下に部会委員からあがった声の一部を紹介します。 自治体に解釈の違いがあるから整理して進めてほしい利用者の安全が確保されていれば緩和していきたい管理者の現場の業務の質も確保していきたい 管理者がテレワークをするにしても、業務の質は落とさないようにしていきたいところですね。 今後、厚生労働省は、緩和条件などを深く議論していき、2024年に管理者の常駐緩和を予定しています。 さまざま立場の人で話し合って、みんなが納得できる形になれると良いと思います。

2022/10/31

2022年10月17日、厚生労働省が社会保障審議会・介護保険部会で、次の介護保険制度改正に向けての介護人材確保や現場の生産性向上の推進をテーマに議論をしました。 会議では、人材確保策の一環として介護福祉士を介護職のグループリーダーとして育成する案に複数の委員が賛同。高い能力を持った介護福祉士の給与を引き上げる仕組みづくりを提案する委員もおり、介護保険部会では年末に取りまとめをおこなう予定です。 介護の現場は深刻な人手不足 介護の現場の人手不足は深刻です。人材を確保するに当たって今後は人を育てるための支援や離職防止のための職場環境改善に努め、一方で外国からの人材確保するため、総合的に環境整備を実施する必要があります。 特に、多様な人材の参入に対しての介護ニーズを合わせるため、介護福祉士をグループリーダーとして育てていくことが求められています。厚生労働省の社会保障審議会・介護保険部会は、介護福祉士をグループリーダーとして育てるための方策などを論点に挙げました。 全国老人保健施設協会の東憲太郎委員も賛同しましたが、現行の認定介護福祉士や介護プロフェッショナルキャリア段位制度では給与面での対応がなされていないため、結果として実効性が伴っていないことを指摘しました。 優秀な人材を確保するためには 会議では、スキルが高く能力を備えた介護福祉士の評価し給与を上げる仕組みの導入を要望されました。その評価指標によると、介護士としての高い能力、指導力や業務マネジメント能力などのスキルを高い水準で満たした介護福祉士の賃金をアップさせる内容となりました。そのための処遇改善加算の新設も合わせて提案されています。 提案した東委員は、「年収700万－800万円の『トップ・オブ・ザ・介護福祉士』が生まれるかもしれないし、介護福祉士の社会的地位の向上にもつながる」とこの案の意義を述べています。 さらに、介護事業所などでのいわゆる「介護助手」の確保や、介護助手に役割を果たしてもらうための方策も論点となりました。 介護人材確保のために現場、労働環境、待遇改善など政府はどう動くのか、今後の政府の動きに注目していきたいですね。

2022/10/28

埼玉県越谷市と株式会社ベスプラは協定を結び、ベスプラが開発した脳と体の健康アプリ「脳にいいアプリ」を活用した自治体向け健康ポイント連携サービス「こしがや元気‘光齢者’プロジェクト」の実証実験が2022年度より開始することになりました。 「脳にいいアプリ」とは？ 「脳にいいアプリ」は、脳の健康維持にとても有効と脳科学が示す活動を楽しくおこなえるスマートフォンアプリです。 認知症の予防に効果的と言われる運動・食事・脳刺激・ストレス緩和・社会参加の5要素がアプリに組み込まれており、人工知能を使って一人ひとりにあった最適な活動を提案してくれます。 「こしがや元気‘光齢者’プロジェクト」 今回のプロジェクトでは、越谷市民の健康推進と消費活動の活性化を目的としています。具体的には、このアプリを使い、健康活動やイベントに参加すると健康ポイントを取得。越谷市内の店舗で利用することができるのです。 ベスプラはこれにアプリや健康ポイントサービスの提供という面で協力。「健康維持・ポイント・コミュニケーション」をテーマに「こしけｎがや元気‘光齢者’プロジェクト」を応援したいと語っています。 今後、2023年度の本格導入に向けて、2022年度は数十名の市民の方にモニター使用を開始。課題や問題点を抽出し段階的に対応していく方針です。 「脳にいいアプリ」が目指す認知症予防 「脳にいいアプリ」は現在、東京都八王子市や渋谷区でも導入されており、自治体でこのようなサービスがあると、アプリを活用したくなりますよね。 高齢化の進行によって認知症が一般的になり、今や他人事でないと不安を抱える人も多いでしょう。しかし、適した予防策をとることで、発症・進行を遅らせることができます。 「脳にいいアプリ」もその一つの方法です。健康を維持しながらポイントで買い物を楽しむ。また一つ楽しみが増えそうですね。

2022/10/28

最近、筋力が衰えたなと思うことはありませんか？例えば「階段を昇り降りする時、手すりが必要になった」や「椅子から立ち上がる時、手の支えが必要になった」といったことです。 これは、サルコペニアという病気の可能性があります。 サルコペニアは、高齢者の約10％以上にみられますが、なんと糖尿病の人はその3倍以上の人が患っていると言われています。 今回、東京大学と国立国際医療研究センターは、「なぜ糖尿病の人がサルコペニアを患うことが多いのか」を解明しました。  サルコペニアとは？ サルコペニアとは、筋肉量が減少することによる「筋力低下」や「身体機能低下」の状態のことを指します。具体的には、歩くのが遅くなる、手の握力が弱くなるなどの症状があります。 サルコペニアは、加齢により生じる病気です。超高齢化社会に突入している日本においてサルコペニアは問題となっており、転倒や骨折、寝たきりなどにより生活の質を著しく低下させると懸念されています。 では糖尿病の人は加齢に関わらず、なぜサルコペニアを患うことが多いのでしょうか。 糖尿病の人がサルコペニアを患うことが多い原因 糖尿病は、「インスリン」というホルモンの不足や効きにくくなることで起こる病気です。 インスリンは、血液の中の糖をエネルギーに変えて血糖値を下げる唯一のホルモンです。インスリンがなければ血糖値を下げることはできません。 今回の東京大学と国立国際医療研究センターの研究により、糖尿病の人がサルコペニアを患うことが多い原因は、このインスリン不足が原因であることが分かりました。インスリンの作用が低下すると、筋肉の老化が進み、全身の寿命も短くなると言うことです。  さらに糖尿病の人でサルコペニアが多い原因となる分子の特定にも成功しています。 今回の研究結果により、高齢化にともなうサルコペニアやサルコペニアを合併した糖尿病に対する治療薬の開発につながることが期待されています。

2022/10/28