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新たな研究で、ココアを飲むことで認知機能の低下を予防できる可能性が示されました。 この研究はアメリカのマサチューセッツ総合病院と、ハーバード大学に所属するブリガム・アンド・ウィメンズ病院の研究グループによっておこなわれたものです。 ココア成分が認知機能低下を予防する!? 今回、研究グループは65歳以上の高齢者573人を対象に調査を実施。対象者を2グループに分け、片方にはココアから抽出した「フラバノール」と呼ばれる一種のポリフェノールを500㎎含むサプリを毎日摂取してもらい、もう片方のグループには偽のサプリを毎日服用してもらいました。 研究期間の最後に認知能力のテストをそれぞれ実施してその研究を分析したところ、習慣的に質の低い食事をしていて、フラバノールを含むサプリを毎日摂取した人は、サプリの効果を得られなかった人に比べて認知テストの結果が良かったことが明らかになりました。 チョコレートにも高い健康効果 フラバノールはカカオに豊富に含まれていて、心筋梗塞などの心血管疾患の予防にも効果的だとされています。先述したココアはもちろん、チョコレートもカカオを原料としているため、大きな健康効果が期待できることがこれまでの研究から分かっています。 中国の重慶医科大学の研究グループはチョコレートの健康効果を調べるため、55～74歳までのアメリカ人 9万1891人を対象に調査を実施。対象者の医療データを解析した結果、チョコレートを摂取している人ほど心血管疾患を発症するリスクとアルツハイマー病で死亡するリスクがともに減少したことが明らかになりました。 研究グループは「今回の研究はチョコレートの消費量が比較的多いアメリカでおこなったものであるため、チョコレートの消費量がより少ないほかの国では同様の結果が得られない可能性もある」としています。 チョコレートやココアはおいしくて高い健康効果を有していますが、糖分も多いため食べ過ぎは禁物。適度な量を食べるようにしていきたいですね。 参考:「Chocolate and Cocoa-Derived Biomolecules for Brain Cognition during Ageing」

2023/12/20

以前の記事で、認知症に効く薬「レカネマブ」について紹介しました。今回はその続報です。 製薬大手のエーザイ株式会社とバイオジェン・インクが開発した認知症治療薬「レカネマブ」が、保険適用の対象となることが正式に決まりました。 保険適用が開始されるのは2023年12月20日からとのこと。また、レカネマブの価格は患者1人当たり年間およそ298万円になるとみられています。 レカネマブの概要と注意点 今回、保険適用となった「レカネマブ」とはどのような薬なのでしょうか？ レカネマブは患者に点滴することで、アルツハイマー病の原因物質とみられる異常なたんぱく質「アミロイドベータ」に直接働きかけ、取り除く効果が期待される初めての薬です。 認知症の進行を遅らせる効果がある一方、投与する際に留意しなければならない注意点もあります。具体的には以下の3つです。 投与できるのは軽度のアルツハイマー病がある患者のみ 10人に1人の割合で脳出血などの副作用 対応できる医療機関は限定的 レカネマブを投与できるのは、「軽度のアルツハイマー病」を患っている患者のみ。中程度以上のアルツハイマー病がある人や、レビー小体型認知症などアルツハイマー病以外が原因の認知症には適用できないといいます。 また、研究機関等で実施された治験では、およそ10人に1人の割合で脳出血などの副作用が報告されています。 さらに、副作用が起こっているかどうかを確認する必要があるため、レカネマブを使った治療は脳内の画像診断などの検査ができる医療機関でおこなわれます。画像診断ができる装置は小さなクリニックにはないことも多く、対応可能な医療機関が限られることも懸念点のひとつです。 レカネマブの保険適用が正式に決定 複数回にわたる会合の結果、レカネマブは今年の12月20日から保険適用の対象となることが正式に決まりました。 このことを受けて、エーザイは12月13日、文京区にある本社で会見を開きました。会見の中で、CEOの内藤晴夫氏は「改めて責任の重さを痛感している。認知症当事者に薬が届けられるよう全力を尽くしていく」と話しています。 保険適用となったことで、認知症治療の選択肢が今後さらに増えていきそうです。現在、認知症の家族がいる人は、主治医と相談して最適な治療法を選んでいきたいですね。

2023/12/15

2023年12月13日厚生労働省は、兵庫県芦屋市に住む糸岡富子さんが国内最高齢になったと発表しました。糸岡さんは1908年5月23日生まれで、現在115歳だと言います。 国内最高齢の人物は115歳 厚生労働省は12月13日、兵庫県芦屋市に住む糸岡富子さんが115歳で国内最高齢になったことを明らかにしました。 芦屋市によると、糸岡さんは大阪市に生まれ、1990年に芦屋市に移住。現在は子どもが4人、孫が5人いるそうです。 また、学生時代はバレーボール部に所属し、スポーツに打ち込んだと言います。かつては100歳を過ぎてからも、自宅から神社までの道のりおよそ3キロを散歩することもあったそうです。 現在は歩くのは困難な状態で、芦屋市内の特別養護老人ホームに入居していると言います。 116歳だった人物は亡くなる 12月12日以前に国内最高齢だったのは、大阪府柏原市在住の巽フサさんで116歳。12日に病院で死亡が確認されました。関係者によると、死因は老衰だと言います。 巽さんは2023年に入ってからはほぼ寝たきりの状態だったそうです。 息子の巽完次さんはメディアの取材に対し、「よく頑張ったと思っている。誰にもできないことを成し遂げた」と話しました。 100歳以上の人は9万人以上 厚生労働省の発表によると、2023年における100歳以上の高齢者は9万2139人に上ることが判明。女性が全体の89％を占め、その人数は8万1589人だとしています。 また、人口10万人当たりの100歳以上の高齢者が最も多いのは島根県。10万人当たり約155人の高齢者がいるといいます。 医療技術が今後さらに発展していけば、今よりも多くの人が100歳以上生きられるようになるかもしれません。高齢者が長く健やかに生きられる社会をみんなでつくっていきたいですね。 参考:「プレスリリース」（厚生労働省）

2023/12/14

新たな研究で、中年期に内臓脂肪が多い人はそうでない人に比べて、将来の認知症リスクが上昇する可能性が示されました。 この研究はアメリカのワシントン大学によっておこなわれ、その研究結果は北米放射線学会の年次総会にて発表されました。 内臓脂肪が多い人は認知症リスクが上昇 今回の研究には、肥満と判定された40～60歳の男女54人が参加しました。 研究グループは、対象者の血糖値やインスリン値などを検査。また、腹部のMRI検査で内臓脂肪と皮下脂肪の体積を測定。脳もMRI検査をおこない、アルツハイマー病の影響があらわれやすいとされる皮質（脳のしわの部分）の厚さなども調べました。 その結果、内臓脂肪が多い人ほど脳内に炎症が生じやすく、アルツハイマー病の初期段階に似た変化も起こりやすいことが明らかになったのです。 特に、糖の代謝を促すホルモンであるインスリンの働きが悪くなった肥満の人は、インスリンの働きが正常な肥満の人に比べて、脳の「白質」と呼ばれる、神経細胞の連絡路を担っている領域の体積が小さくなっていることが判明しました。 大脳白質に障害があると、物忘れや歩行時のふらつき、話すときに口がもつれるなどの症状が現れやすくなると言われています。 「隠れメタボ」の人も要注意 今回の研究をリードした、ワシントン大学の放射線研究所に所属するマーサ・ドラシャヒ氏は「体重がそれほど重くなく、『自分は肥満ではない』と思っている人も、実は内臓脂肪が蓄積している『隠れメタボ』である可能性もあるため注意が必要だ。そうした『隠れメタボ』の人も脳に異常な変化が起きていて、早い段階で認知機能が低下する可能性がある」と指摘しました。 また、「若いうちから内臓脂肪が増えすぎないように対策することが、認知症を予防するのに役立つ可能性がある」としています。 厚生労働省によると、極端に食事の量を制限するようなダイエットは、必須栄養素の摂取量が不足し、便秘や骨粗しょう症、貧血など健康に害がおよぶリスクもあるといいます。体重が気になる人は、栄養バランスの取れた食事と適度な運動を心がけ、健康的なダイエットをおこないましょう。

2023/12/12

高齢者をねらった特殊詐欺の被害が増えているとして、警察が警戒を呼びかけています。警察庁の発表によると、2022年における特殊詐欺の認知件数は1万7520件で、前年よりも3000件以上増加したことが判明しました。 今年は特に、兵庫県で特殊詐欺の被害が増加しています。兵庫県警によると、2023年10月に認知した特殊詐欺事件の件数が、過去10年間の月別の被害件数で最多となる130件以上に上ったことが明らかになったのです。 以上のような現況を踏まえ、兵庫県では自動録音機能などがついた防犯機能付き電話機を購入した高齢者に対し、最大1万円を補助することを明らかにしました。 防犯機能付き電話で詐欺を撃退！ 2023年11月29日、県内で特殊詐欺の被害件数が過去最悪のペースで増加していることを受けた兵庫県は、65歳以上の県内の在住者を対象に、詐欺被害を防ぐ助成策を打ち出すことを発表。自動録音機能などの防犯機能付き電話機を購入した高齢者に、最大1万円を補助すると明言しました。 防犯機能付きの電話機には、電話をかけてきた相手に対して「音声を録音する」と警告メッセージを流す機能があり、それで多くの被害を防げると言います。 実際に、65歳以上の一人暮らしの高齢者に警告メッセージ機能付きの音声録音機を貸し出した山梨県のケースでは、「迷惑電話が一切なくなり安心感があった」など、高齢者から好評を得ています。 被害件数はここ10年で最多に？ 兵庫県警の発表によると、2023年10月に認知した特殊詐欺の被害件数が130件以上に上ることが判明しました。これは月別では過去10年で最悪の数字です。 10月に特に被害が多かった手口は、架空の未払い料金などを口実に金銭をだまし取る「架空請求詐欺」で約50件発生。「ウイルスに感染した」といううその警告をパソコンの画面に表示させ、解決代の名目で料金を払わせる手口が多発していると言います。 また、兵庫県内で起きた1～9月の特殊詐欺の被害件数は889件でした。10月分を合わせると1000件以上、被害総額は16億円以上になるとみられています。 今年の兵庫県における詐欺被害の増加ペースは、過去10年で最多と言われた去年の1074件を上回る勢い。担当者は「去年よりもさらに1.2倍増える恐れがある」と警鐘を鳴らしています。 「介護施設の入居権を譲って」は詐欺？ 今年、兵庫県で起こった詐欺事件の中には、介護施設の入居手続きを名目に2000万円近くをだましとられるという事件もありました。 警察の調べによると、今年の7月27日～9月4日の間、神戸市在住の81歳女性の自宅に住宅会社の社員などを名乗る人物から、「建設中の介護施設の入居優先権が当たった。入居しないか」という電話があったと言います。 女性が介護施設への入居を断ると、「ならば入居する権利を別の人に譲ってほしい」という申し出があったそうです。 女性がそれを承諾すると、今度は弁護士などを名乗る人物から「入居する権利をほかの人に譲ったことが問題になっている」「解決するためには現金が必要だ」などと脅されたと言います。 犯人の話を信じた女性は計4回にわたって、宅急便で指定された場所に現金を郵送。11月になって連絡が途絶えたことで被害に気づいたそうです。 被害者の9割近くが高齢者 高齢者をねらった詐欺被害が増えているのは兵庫県だけではありません。 警察庁の発表によると、2022年における特殊詐欺の認知件数は1万7520件(前年比3022件増)で被害総額は361.4億円(前年比79.4億円増)でした。どちらも前年より大幅に上回っていることが明らかになったのです。 また、2022年に起こった1万7520件の特殊詐欺のうち、約86％が65歳以上の高齢者が被害に遭った詐欺事件であることも判明。特に、高齢女性が被害に遭ったものが1万件以上を占めていることもわかりました。 「オレオレ詐欺」より多いのは… 参考:「COLUMN　特殊詐欺による高齢者の被害について」（消費者庁） 具体的には、どのような手口の詐欺に遭ったのでしょうか？ 2022年に最も被害件数が多かった手口は、税金などの還付に必要な手続きと偽って、別の口座に送金させる「還付金詐欺」で、全体の26.7％を占めていることがわかりました。 そのほかには、家族などを名乗って金銭をだまし取る「オレオレ詐欺」が24.4％、「キャッシュカードが不正に利用されている」などとうそを言ってキャッシュカードを別のものとすり替える「キャッシュカード詐欺盗」が17.4％、「架空請求詐欺」が16.5％、「口座が犯罪に利用されている」などの名目でキャッシュカードをだまし取る「預貯金詐欺」が13.5％でした。 有効な対策は「不審な電話に出ないこと」 では、特殊詐欺から身を守るためには、どのような対策をすればすれば良いのでしょうか？ 兵庫県警は、「不審な電話から出ないように対策すること」が非常に有効だと言います。県警が挙げた具体的な対策は以下のとおりです。 電話番号通知サービスを利用し、非通知の電話には応答しない 常時留守番電話に設定し、メッセージを確認するまで応答しない 防犯機能付き電話機を使用する 防犯機能付き電話機には、自動で通話の音声を録音する機能はもちろん、警察が情報提供している電話番号からの着信を自動で拒否する機能やボタンを押すだけでお断りメッセージを流す機能など、機種ごとにさまざまな機能が搭載されています。 詐欺対策に万全を期すためにも、不安な方は防犯機能付き電話機の購入を検討してみても良いかもしれませんね。 参考:「特殊詐欺被害にあわないために」（兵庫県警）

2023/12/08

2023年11月27日、厚生労働省の諮問委員会である社会保障審議会・介護給付費分科会の会合が開かれました。 そこで議題に挙がったのが、デイサービスなどの通所系サービスの送迎について。より効率的に業務を進められるよう、ほかの事業所の利用者も送迎車に乗せられることを明示する案が示されたのです。 共同送迎が可能なことを明示 2019年におこなわれたデイサービス等における人材活用に関する調査によると、「採用に苦労している職種」として「送迎車の運転専任職」を挙げた事業所が20.2%に上ったことが判明。このように運転手の確保が難しくなっている現状を打開すべく、厚生労働省は社会保障審議会にて、複数の事業所が共同で送迎をおこなうことを明示する案を示しました。 現在も複数の事業所による共同送迎は禁止されていませんが、「制度が曖昧で取り組みにくい」「自治体によって共同送迎の解釈や対応が違う」という現場の意見があったことから、国が改めてルールを規定することにしたのです。 共同送迎をおこなう具体的なケース 「共同送迎」は具体的にどのような場合におこなわれるのでしょうか？厚生労働省が社会保障審議会で提示した想定ケースは以下のとおりです。 他事業所の職員が自事業所と雇用契約を結び、自事業所の職員として送迎する場合 委託契約をおこない、送迎を外部に委託している場合 審議会に参加した長崎県の担当者は「共同送迎をおこなう場合、責任の所在を明確化する方法がわからないこともある。責任分担のモデル事例などを示してほしい」と要請しました。 また、民間介護事業推進員会の委員は「利便性を持った使いやすいルールにしてほしい」と話しました。 現場が混乱しないように改めて国でルールを規定することになった「共同送迎」。現場の職員が円滑に業務をおこなえるような制度をつくっていってほしいですね。

2023/12/08

厚生労働省は、介護職員にテレワークの導入を進める方針を明らかにしました。 これまでは管理者以外のテレワークに伴うルールが明確化されていませんでした。しかし、介護業界全体の人手不足が深刻化する中で、業務を円滑に進めるためにも働き方を改善する必要があるとして、今回の決定に至ったといいます。 介護職員のテレワークの導入を進める このたび厚生労働省は、介護現場の業務改善の一環で、介護事業所の管理者以外の職員にもテレワークの導入を進める方針を明らかにしました。 テレワーク中におこなう業務としては、利用者のケアプランや食事の献立の作成などを想定しているとのこと。入浴や食事の介助など、施設でおこなっている利用者へのサービスに支障がないように、現場で利用者の介助を担う職員を一定数確保した上でテレワークをおこなってもらうとしています。 実は、厚生労働省は今年、ケアマネジャーや栄養士、理学療法士などを対象に試験的にテレワークをおこなってもらい、施設の業務に支障があったかどうかを調べる調査を実施していました。 テレワークの対象となった本人や同僚、管理者に「テレワークをしたことで事業所の業務に支障があったか」と尋ねたところ、「大きな支障があった」という回答はほとんどみられなかったといいます。 今後、厚生労働省は、テレワークで可能な介護業務を改めて検討した上で、具体的な事例を示していく方針です。 テレワークを「おこなうべきではない」という意見も 以前、厚生労働省は介護事業所の職員を対象にテレワークに関するアンケートを実施。テレワークに対する考え方について調べたところ、「業務の一部をテレワークでおこなっても良い」という回答と「テレワークをおこなうべきではない」という回答がそれぞれ半数近くと、意見が大きく分かれたことが判明しました。 「テレワークをおこなうべきではない」と回答した人にその理由を尋ねると、「そもそも職種の性質上、現場以外でおこなえる業務がほとんどない」「業務に必要なコミュニケーションが取りにくくなる」「テレワークをおこなった場合の情報管理等のリスクが許容できない」などの意見が多く挙がりました。 業務を円滑にするはずのテレワークで、逆に業務の支障をきたしてしまったら元も子もありません。現場の意見をうまく取り入れながらルールをつくっていってほしいですね。 参考:「社会保障審議会 介護給付費分科会　資料」（厚生労働省）

2023/12/05

2023年11月30日、ネスレ・ヘルスサイエンスカンパニーは、プロテインを気軽に補給できる栄養補助飲料「アイソカルクリア」の新商品「アイソカルクリア　リフレッシュ（すっきりジンジャー風味）」を発売しました。 担当者は「多くの方が飲みやすいと感じられるように、テイストを工夫した」と述べています。 「アイソカルクリア」の特徴 ネスレ・ヘルスサイエンスカンパニーが手がける「アイソカルクリア」シリーズは、1本飲むだけで200kcalと10gのホエイプロテイン（たんぱく質）を補給できるのが大きな特徴。たんぱく質とエネルギーを気軽に摂取できるため、医療・介護現場でも広く用いられているといいます。 また、アイソカルクリアには次のような特徴もあります。 脂肪ゼロ 少しずつ飲めるキャップ付きパックを採用 飲みやすく工夫されたテイスト（ピーチ風味、レモンティー風味、すっきりジンジャー風味） ホエイプロテインの効用 ところで、アイソカルクリアに含まれる「ホエイプロテイン」とは、具体的にどのような成分なのでしょうか？ ホエイプロテインとは、牛乳に含まれる水溶性のたんぱく質のこと。コロンビア大学の人間科学部に所属するジェーン・タング氏の研究によると、ホエイプロテインは大豆プロテインやカゼインなどのほかのたんぱく質よりも、素早く体内に吸収されることが明らかになっています。 また、アメリカ乳製品輸出協会が提出したレポートによると、ホエイプロテインは大豆プロテインや小麦プロテインなど、ほかのプロテインに比べてBCAAと呼ばれる必須アミノ酸の割合が高く、栄養価が優れていることも示されています。 年を重ねるにつれて、食欲が減退する人も少なくありません。しかし、健やかな毎日を維持するためにはたんぱく質の補給が不可欠です。今回紹介した「アイソカルクリア」なら、食欲がなくても気軽にたんぱく質が補給できるため、食欲がない人は食事の補助として試してみても良さそうですね。

2023/12/01

家族信託サービス「おやとこ」を運営しているトリニティ・テクノロジー株式会社は、中年男女を対象に「資産凍結と家族信託に関する意識調査」を実施。その結果、家族信託について「きちんと理解している」と回答した人は全体の2割程度だったことがわかりました。 家族信託とは 口座名義人が認知症になると、意思能力を喪失したとみなされ、口座が凍結する可能性があります。それを防ぐ公的な制度が「家族信託」です。 家族信託の制度を使うと、認知症などが原因で、自分の意思を伝えたり財産の管理をしたりすることが難しくなったときに備えて、あらかじめ家族に財産の管理をおこなう権利を与えられるのです。 中年男女に対して家族信託に関する調査を実施 今回、トリニティ・テクノロジーは45～65歳の男女約1000人を対象に、資産凍結と家族信託に関する調査を実施しました。 今回の調査は、以下の概要でおこなわれました。 調査期間：2023年10月5日〜10月12日 対象：親が存命の45〜65歳の男女 有効回答数：1064人 調査方法：インターネットリサーチ 家族信託についてきちんと知っている人は少数 アンケートでは、「どの程度家族信託について知っているか」と質問。すると、「制度を理解している」と回答した人はわずか21％だったことが明らかになりました。ちなみに「聞いたことはあるがどんな制度かは知らない」と回答した人は52％、「今まで聞いたことがない」と回答した人は26.2％でした。 次に「（認知症などで判断力の衰えた人のサポートをする）『成年後見制度』についてどの程度知っているか」と尋ねました。すると、「制度を理解している」と回答した人は32.2％に留まったことが判明。過半数の人は「聞いたことはあるがどんな制度かは知らない」「今まで聞いたことがない」と回答していたことがわかりました。 最後に「認知症による資産凍結のリスクについて親と話したことはあるか」と尋ねたところ、「話したことはある」と回答した人は41.5％だったことが判明。一方、「話したことはない」と回答した人は57.5％でした。 人間だれしも年齢を重ねるにつれて衰えていくもの。親が元気なうちに大切なお金のことについて、話し合う機会を設けておきたいですね。

2023/11/30

このたび、デイサービス向け介護ソフトの開発・発売を手がける株式会社Rehub for JAPANは、リハビリ専門職が監修した100本の動画コンテンツをリリースしたことを公表しました。 動画コンテンツは、介護記録ソフト「Rehub Cloud」を使用することで利用可能。個人の機能訓練はもちろんのこと、集団リハビリに対応したコンテンツも複数用意しているといいます。 介護ソフト「Rehub Cloud」とは？ そもそも、「Rehub Cloud」とはどのようなソフトなのでしょうか？ Rehub Cloudは、デイサービス向けに開発された介護ソフトで、送迎などのサービス記録や介護記録を入力・保存可能。また、理学療法士などのリハビリ専門職以外でも適切なリハビリを提供できるように、利用者一人ひとりの身体機能に最適なリハビリプランも提案できるといいます。 Rehub Cloudの具体的な特徴は以下のとおりです。 送迎やバイタル、入浴、食事など幅広い介護サービスを記録可能 毎日のバイタルや機能訓練、申し送りの内容を業務日誌として保存可能 音声入力にも対応しているため、タブレット操作が苦手な人 利用者一人ひとりの課題に合わせて、ソフトがリハビリプランを提案 100本の動画コンテンツを公開 今回、Rehub for JAPANは、カラオケ配信サービスJOYSOUNDを手がける株式会社エクシングと連携し、リハビリに役立つ100本の動画コンテンツを製作、公開したことを明らかにしました。 公開された動画コンテンツはリハビリ専門職が監修したもので、個別の機能訓練から集団リハビリまで対応可能。 また、個別の機能訓練で使用する際は、Rehub Cloudに登録されている利用者一人ひとりのリハビリプログラムに合わせて、動画の内容を選択できるそうです。 担当者は「今後、動画コンテンツ以外でも、共催セミナーなど両社の強みを生かした取り組みを実践していく」としています。 デイサービスの中には、理学療法士などリハビリ専門職が常駐していないこともあります。今回紹介した動画コンテンツなら、利用者それぞれの身体能力に合わせたリハビリの方法を動画で視聴できるため、専門職がいなくても最適なリハビリを受けられそうですね。 参考:「Rehub Cloud」

2023/11/28