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新たな研究で、メカブを先に食べると食後の血糖値の上昇が抑えられる可能性が示されました。 この研究は、和洋女子大学家政学部と、海藻類の加工品を販売しているトリトンフーヅが共同でおこなったものです。 海藻の効能 海藻には豊富な食物繊維が含まれています。食物繊維は腸などの消化管が糖を吸収するのを穏やかにし、食後の血糖値が上昇するのを抑える働きがあることで知られています。 また、近年の研究では、白米や麺類など炭水化物が多い主食を食べる前に、海藻や野菜など食物繊維が豊富な食べ物を先に食べることで、インスリンの分泌を促す「GLP-1」と呼ばれるホルモンが分泌され、糖の吸収が穏やかになることが指摘されています。 研究の内容 今回の研究では、まず成人女性7人を以下の3つのグループに分けました。 白米200gのみを食べたグループ メカブ40gを食べたあとに白米を食べたグループ キャベツ40gを食べたあとに白米を食べたグループ それから、食前と食後30分おきに、インスリンの分泌を促すGLP-1の血中濃度を検査。その結果、メカブを40g食べたグループでは、食後の約2時間にわたってGLP-1の濃度が高いことが判明しました。 一方、キャベツを先に食べたグループでは、30分後はGLP-1が豊富に分泌されていましたが、60分後になると血中のGLP-1の濃度が白米のみを食べたグループと同程度まで落ちていたことが明らかになりました。 インスリンの分泌を促すホルモンであるGLP-1の濃度が高いということは、それだけ糖の代謝も活発になり、その結果、血糖値の上昇も抑えられると考えられるでしょう。 和洋女子大学家政学部健康栄養学科の多賀昌樹准教授は、「メカブを摂取することが、消化管のホルモンにどう作用するのかについては、まだ解明されていないことも多い。今後も海藻を食べることでもたらされる、生活習慣病の予防効果について調べていきたい」としています。

2022/12/21

朝日生命保険相互会社が、親の介護と認知症に関するアンケート調査を実施しました。 その結果、介護経験の有無によって、親の介護に必要な資金準備に大きな差があったことが判明したのです。 調査の概要 アンケート調査は以下の要領で実施されました。 期間：2022年9月30日～10月5日 対象：日本全国に住む25～59歳の男女2319人 なお、アンケートはインターネット上でおこなわれたものを集計しています。 アンケートの詳細 アンケートの中で「今後もし親が認知症になった場合、介護費用は全部でどれくらい必要になると思うか」と尋ねたところ、「わからない」と回答した人が約50％で最多に。具体的な金額を答えた人の中では、「11～50万くらい」という回答が1番多く、8.5％の人が該当しています。残りの人もそれぞれ必要だと思う金額を答えていましたが、0円から2000万円以上と、介護に必要だと思う金額に大きなバラツキが見られました。 また、介護経験がある人とない人でこの回答を比較しました。すると、介護経験がある人で「介護に必要な金額がわからない」と回答した人は27.3％なのに対し、介護経験がない人では56.5％が「わからない」と回答。介護経験がある人のほうが介護に必要な金額を理解していることが判明したのです。 さらに、「今後親が認知症になったときに備えて、資金を準備する必要があると思うか、また実際に準備しているか」という問いでは、「資金の準備は必要だと思うが、実際には準備できていない」という回答が半数以上を占めていたことが明らかに。「資金の準備は必要だと思うし実際に準備している」と回答した人はわずか13％程度にとどまりました。 この問いの回答も介護経験の有無で比べてみると、介護経験がない人ではわずか8.1％の人しか準備できていませんでした。しかし、介護経験がある人は31.1％が準備できていることが明らかになったのです。 以上のように、介護経験の有無で介護に必要な資金を準備できているかどうかに差が生じていることがわかりました。 親の介護が始まり、デイサービスなど施設の利用するとかなりの金額がかかります。いざ介護が必要になったときに慌てなくて済むように、現時点から少しずつ資金を貯めて、将来の出費に備えておくと良いかもしれませんね。

2022/12/21

新たな研究で、ベリーや葉物野菜などに多く含まれる「フラボノール類」と呼ばれる抗酸化物質を摂取すると、高齢者の認知機能が改善する可能性が示されました。 この研究はアメリカのラッシュ大学医療センターで実施されました。その研究結果は「Neurology」と言う医学誌に掲載されています。 「フラボノール類」とは フラボノール類はポリフェノールの一種で、体内で有害物質を生み出す活性酸素を除去する抗酸化作用があると言われています。さまざまな研究によると、ホウレンソウやケールなどの葉物野菜や、トマト、ベリーなどに多く含まれているそうです。 研究の概要 今回の研究は、認知症がない60～100歳（平均年齢81歳）を対象におこなわれました。また、対象者は平均して約7年の追跡期間中に、年1回食事に関するアンケートに回答。19種類の認知機能の検査も受けました。 さらに、1日のフラボノール類の摂取量に応じて、対象者を5グループに分類。1番多くフラボノール類を摂取したグループは、1番摂取量が少ないグループに比べておよそ3倍にあたる、葉物野菜1カップに相当する量を摂取していたそうです。 研究の具体的な内容 研究対象者に対して実施された認知機能検査を分析すると、1日当たりのフラボノール類の摂取量が最も多いグループは最も少ないグループに比べて、認知機能の低下が緩やかだったことが判明しました。 この結果について、ラッシュ大学医療センターに所属しているトーマス・ホーランド氏は「抗酸化物質であるフラボノール類を摂取すると、体内で脂質と結合し有害物質を生み出す活性酸素を破壊する。すると、脳や心臓、血管、その他の臓器をダメージから守ってくれる」と説明しました。 また、ホーランド氏は「フラボノール類はサプリメントで摂取するのではなく、食品から摂取するほうがより多様な栄養を得られる」と、フラボノール類を食品から摂取することを推奨しています。 ホーランド氏によると、認知機能の低下を防ぐためにはフラボノール類を摂取するだけでなく、栄養バランスの取れた食事を摂り、適度に運動することが大切だそうです。 健康な毎日を過ごすために、毎日の生活習慣を見直してみると良いかもしれませんね。

2022/12/21

12月16日、政府は介護職員を確保するための施策をまとめた政策パッケージを公表しました。 この政策パッケージには、介護業界の生産性の向上と人員配置基準の緩和を検討すると記されています。 政策パッケージの概要 現在、介護職員は利用者3人に対し職員を1人配置することが義務づけられています。しかし、将来的には介護人材が不足し、利用者3人に対し職員1人という人員配置の実現が厳しくなる可能性があります。 そこで政府は、介護業界の生産性を向上させ、より少ない人員でも業務を回せるようにしようとしているのです。 具体的な施策案 介護施設の生産性の向上を推し進めるために、政府は以下のような施策を実施していきたいとしています。 センサーマットなどのICT機器や介護ロボットの導入支援 デジタル化を進め、少ない人員で業務を回せた施設などを表彰して、事業者の意識改革 介護行政手続きの原則デジタル化 政府は、「介護ロボットなどのテクノロジーを積極的に導入し、業務オペレーションの効率化を図ることで、利用者1人に対し介護職員3人という現行の人員配置基準より少ない人員で業務を回せる施設が出てくる可能性がある」と指摘しました。 今後、政府は人員配置基準を緩和するための具体的な議論を進めていく方針です。 現場からの声 介護現場からは「テクノロジーをどんなに導入しても、人手を減らせば事故が起きてしまう」などと、人員配置基準の見直しについて批判的な意見が相次ぎました。 例えば、人が踏むとコールが鳴るセンサーマットを導入したとします。転倒リスクの高い利用者がセンサーマットを踏めばコールが鳴るので、その利用者が転倒するかもしれない状態にあることはわかります。しかし、もしそのときに職員が別の転倒リスクが高い人の介助をしていたとしたらどうでしょうか？ テクノロジーを導入したことで危険な状態にあることがわかっても、人手が足りなければセンサーマットを踏んだ利用者のもとに駆けつけられません。駆けつけたら、別の転倒リスクが高い人が立ち上がって転んでしまうかもしれないからです。 このように、テクノロジーを導入するだけでは業務を回すことは難しく、仮に回せたとしても事故が起きるリスクが高くなってしまう実情があります。 さらに、職員がやるべき業務に手一杯になってしまうことで、利用者とコミュニケーションを取る時間がなくなることも考えられます。 利用者が安全で幸せな毎日を過ごすために、何が必要なのかを見極めることが大切です。そのために、官僚や施設の運営者だけでなく、現場にいる人も巻き込んだ対話が望まれています。

2022/12/20

大阪で地域包括支援センターの運営などをおこなっている株式会社コーミンが、高齢者の一人暮らしに潜むリスクを診断できるWEBサービス「ドキドキドッキョ指数」を公開しました。 同社は「一人暮らしの高齢者の生活状況を客観的に測ることで、高齢者が抱える潜在的なリスクを発見したい」としています。 「ドキドキドッキョ指数」について スマホやパソコンから「ドキドキドッキョ指数」のページに入ると、簡単なアンケートを受けられます。このアンケートに答えるだけで、一人暮らしをしている高齢者が、安全で幸せな一人暮らしを送れているかがわかるのです。 アンケートは、「生活維持力」「心と身体の健康」「住んでいる町との関係性」の3つのパートで構成されています。 例えば「生活維持力」に関するアンケートでは、以下のような質問があります。 自分で食事を用意できるか 金銭の管理ができて、買い物や公共料金の支払いができるか 約束の日時や要件を忘れないか 以上のような質問に「いいえ」という答えが多かったら、生活の維持に必要な気力や認知機能が衰えていると考えられるそうです。 また「心と身体の健康」のパートでは「不安なとき相談できる人がいるか」という質問があります。もしこの回答が「いいえ」だったら、その高齢者は孤立している可能性が考えられるでしょう。 「ドキドキドッキョ指数」を開発した株式会社コーミンは「『ドキドキドッキョ指数』を通じて孤立化する高齢者を減らすことに貢献していきたい」としています。 高齢者の一人暮らしに関する調査 国は2014年に高齢者の一人暮らしに関する調査を実施しました。 一人暮らしをしている高齢者に対し「今の自分の生活に満足しているか」と尋ねたところ、約80％が「満足している」と回答したことが明らかに。一方、約20％の人は「満足していない」と回答していて、男女別に見ると男性のほうがより満足していない傾向にありました。 また、「子、友人、兄弟姉妹など、喜びや悲しみを分かち合う相手がいるか」という問いでも、約20％の人が「分かち合う相手はいない」と回答しています。 以上のことから、一人暮らしをしている高齢者全体では暮らしに満足している人が多いものの、孤独を感じている人も一定数いることがわかりました。 今回紹介した「ドキドキドッキョ指数」などで、周りの高齢者が孤独に生活している可能性に気づいたら、話を聞いてみる機会を設けると良いかもしれませんね。

2022/12/20

厚生労働省が企業に対し、定年制度の実態に関する調査をおこないました。その結果、過去最高となる24.5%の企業が「65歳かそれ以上を定年に設定している」と回答したことが明らかになったのです。 現在の定年制 2022年12月現在、定年は60歳以上であれば何歳でも良いことになっています。 しかし、高年齢者雇用安定法により定年を65歳未満に定めている企業は、65歳までの人の雇用機会を確保するための措置を取らなければなりません。 具体的には、企業は以下のうちいずれかの措置を講じる義務があります。 65歳までに定年を引き上げる 定年制を廃止する 再雇用制度など、65歳までの人が継続して働ける制度を導入する さらに国は、2021年4月1日から70歳までの定年引き上げを努力目標とするように企業側に要請しています。 厚生労働省の調査 厚生労働省は企業に対して定年制度の実態に関する調査を実施し、3757社から回答を得ました。 その結果、今年1月時点で一律の定年制を設けている企業のうち、21.1％の企業が「定年を65歳までにしている」と回答したことが明らかになったのです。さらに3.5％の企業は、定年を66歳以上に設定していることも判明しました。 定年を65歳かそれ以上に設定している企業を合わせると24.5％。これは過去最高の水準です。 いつまで働きたいか 厚生労働省が2018年におこなった調査で、20歳以上の男女に対し「いつまで働きたいか」と尋ねたところ、「65歳まで働きたい」という回答が約25％で最多に。次に多かったのが「70歳まで働きたい」という回答でした。一方、「働くのは60歳までにしたい」と回答した人は約15％にとどまりました。 また希望する老後の働き方を尋ねると、半分以上の人が「時間や日数を減らして働きたい」と回答したことも明らかになりました。 以上の回答結果から、ある程度高齢になっても、時間や日数などを減らしながら働いていきたい人が多いと考えられるでしょう。 厚生労働省は「これまでどおり働きたい高齢者にとって、定年の延長は意義がある」としています。

2022/12/20

お笑いコンビ「カラテカ」の矢部太郎氏が、初めて認知症の人の日常を描いた新作の漫画『マンガ ぼけ日和』を発表しました。 『マンガ ぼけ日和』は、2023年2月3日から全国の書店で販売される予定です。 『マンガ ぼけ日和』の概要 『マンガ ぼけ日和』は、認知症専門医である長谷川嘉哉の著書「ボケ日和」を漫画化したものです。『マンガ ぼけ日和』では、長谷川氏が実際に体験したことをもとに、認知症の人の日常が描かれています。 「認知症」というテーマを題材にしていますが、ストーリーは深刻になりすぎず、くすっと笑える場面も。絵本のような優しいタッチで描かれていて、ほっこりするような読後感が得られるかもしれません。 漫画の構成は、認知症の進行具合に合わせて「春・夏・秋・冬」という四季に分けられていて、それぞれの時期に訪れる認知症の人の変化や、症状に対してどう対応するかがわかるようになっています。 著者・原案者のコメント 『マンガ ぼけ日和』を描いた矢部氏は、この漫画を描いた動機について「母は高齢になり介護される側、自分は介護する側の年齢になろうとしている。この漫画を描くことで、自分自身が介護や認知症についてもっと知りたいし学びたいと思ったのが1番の動機だったのかもしれない」と語っています。 また、この漫画の原案者である長谷川氏は「『マンガ ぼけ日和』を通して、より多くの人が認知症を正しく理解し、不安から解消されてほしい」としています。 『マンガ ぼけ日和』には、スライスチーズを湿布と間違えるという事実誤認など、認知症に特有の症状を持った人が出てきます。しかし漫画の中の長谷川氏は否定することなく、常に穏やかに耳を傾けているのです。 それはもしかしたら、「介護は余裕を持つことが大事」という長谷川氏のメッセージなのかもしれませんね。

2022/12/19

12月14日、政府の次世代型保障構築会議は、社会保障に関する改革案をまとめた報告書の全容を明らかにしました。 主に、子育て世帯へ経済的支援を強化することや、高齢者の所得に応じて医療費を負担してもらうことなどが盛り込まれています。 報告書案の内容 政府は「少子化は国の存続に関わる問題だ」と指摘するほど、急速に進行する少子化に危機感を募らせています。そのため、今回、明らかになった報告書案では、子育て世帯や若者世代への支援を拡充することを最優先課題に挙げていました。 具体的には、出産時に医療保険から支給される出産育児一時金を、2023年の4月から現行の42万円から50万円に引き上げるという案が盛り込まれました。 また、その財源を確保するために、政府内では75歳以上の高齢者が加入する後期高齢者医療制度の保険料から費用の一部を拠出する仕組みを作るべきだとする意見も上がっています。 後期高齢者医療制度の保険料から出産育児一時金の財源の一部を補うためには、後期高齢者医療制度の保険料を増額する必要があります。実際、議論の中では、低所得者に配慮しながらも負担できる人には相応の負担を求めていくべきだという意見が出ているのです。 ほかにも、中学生以下の子ども1人当たりに支給している児童手当の拡充や、子育てと仕事が両立しやすくする制度の導入などが、子育て世帯や若者世代への支援策として報告書案に盛り込まれています。 加速する少子化 年々、少子化がますます進行しています。厚生労働省の月次統計からの推計によると、2022年の出生数は過去初めて80万人を下回る見込みです。これは、今まで推計されていた将来人口よりも7年も早いペースで少子化が進行している計算になります。 国立社会保障・人口問題研究所の調査で、結婚している夫婦に対し「自分たちが理想とする数を生まない理由」を尋ねたところ、一番多かったのが「子育てや教育にお金がかかりすぎる」という回答でした。 政府は、少子化を止めるために、高齢者も子育て世帯への経済的支援に加わってもらう方針を打ち出しています。そのため、高齢者が負担するお金がこれから増えていく可能性があります。 ただ、生活が厳しい低所得の高齢者にしわ寄せがいかないように、調整してほしいところです。

2022/12/19

朝日生命保険相互会社が、親の介護と認知症に関する意識調査をインターネット上で実施しました。その結果、子ども世代がこれから予測される介護についてどのように考えているかが明らかになったのです。 調査の概要 今回実施された調査の概要は以下のとおりです。 期間：2022年9月30日～10月5日 対象：25～59歳の男女2319人 調査エリア：全国 アンケートの詳細 まず、「もし親が認知症になったらどんなことが心配か」と尋ねたところ、「誰かに迷惑をかけてしまうのではないか」と回答した人が59.1％で最も多い結果に。また、「自分に介護の肉体的・身体的負担がかかるのではないか」「徘徊してしまうのではないか」と回答した人もそれぞれ50％以上いることがわかりました。 次に、「親が認知症になり介護が必要になったとき、あなたはどの程度介護に携わると思うか」と尋ねると、35.1％の人が「主体的に携わると思う」と回答。また「多少は携わると思う」と回答した人も31.9％という結果に。対して、「（あまり・ほぼ）携わらないと思う」と回答した人は15％程度にとどまりました。 さらに「親が認知症になり介護が必要になったとき、どのような介護生活が望ましいか」という問いでは、約70％の人が「在宅で介護する」と回答したことがわかりました。一方、「介護施設に入居させる」と回答した人は30％ほどでした。 MCI（軽度認知障がい）について アンケートには、「MCI（軽度認知障がい）について知っているか」という質問もありました。その結果、「聞いたことがあって意味も知っている」と答えた人はわずか15％。ほとんどの人は「そもそも聞いたことがない」か、「聞いたことがあっても意味がわからない」と回答したことが明らかになったのです。 MCIとは、正常と認知症の間の状態のことを指します。厚生労働省は「加齢だけでは説明のつかない物忘れが見られるも、日常動作や認知機能はほとんど問題なく、認知症ではない状態」と定義しています。 MCIになった人が必ず認知症を発症するわけではなく、早期に対策をすれば正常な状態に戻れると言われています。具体的には、栄養バランスの取れた食事を摂ったり、運動する習慣をつくったりすると良いでしょう。 もし身の回りの人でMCIの疑いがある人がいたら、まずは病院で認知症でないか確かめてもらうといいかもしれません。検査で認知症でないとわかったら、食事や日々の生活習慣を見直して認知症を予防する習慣を取り入れてみると良いですね。

2022/12/19

新たな研究で、魚介類をよく食べる女性は頸動脈の壁が厚くなりにくく、動脈硬化が予防できている可能性が示されました。この頸動脈の厚さは動脈硬化の指標となっています。 この研究は、愛媛大学、岐阜大学、順風会健診センターが共同でおこない、その研究結果は「Journal of Atherosclerosis and Thrombosis」という循環器に関する学術書に掲載されました。 頸動脈と動脈硬化 頸動脈は、首の両側を通って脳に血液を送る2本の太い動脈のこと。この動脈の状態を見ることで全身の血管の状態もわかると考えられています。 この頸動脈の厚さは動脈硬化の進行程度と比例します。つまり、頸動脈が厚いほど動脈硬化が進行している可能性が高いことになるのです。 この動脈硬化が進行すると、脳梗塞や高血圧などの生活習慣病になるリスクが高まるため、健康を守るためには動脈硬化の予防が不可欠です。 魚介類を摂取すると動脈が厚くなりにくい 今回の研究は、愛媛県に住む34～88歳の男女2024人を対象に実施。頸動脈から跳ね返ってくる超音波を画像として映し出すエコーを用いて、対象者の頸動脈の厚さを測定しました。 その結果、1297人の女性では魚介類を多く食べている人ほど頸動脈の壁が厚い状態になっていませんでした。つまり、魚介類を多く食べている女性ほど、動脈硬化になりにくいことが判明したのです。 その理由は、サバやイワシ、アジなどいわゆる青魚に多く含まれる、DHAといった脂肪酸の働きによるものだそうです。 研究グループは、この研究結果について「今後さらなるデータが必要となるが、食生活を変えれば、生活習慣病のリスクとなる動脈硬化を防止できる可能性を示すものである」としています。 ちなみに、この研究に参加した男性には、魚介類を多く食べることと頸動脈の壁の厚さの関連は見られませんでした。 魚介類に含まれる脂肪酸について 魚介類に含まれるDHAなどの脂肪酸は、人間の脳や網膜、心臓などを構成しています。また脂肪酸は、血液の流れをスムーズにする働きがあり、動脈硬化や血栓の防止や認知機能の改善につながると考えられています。 しかし、DHAといった脂肪酸は人間の体内ではほとんど作られないため、意識的に食事などで摂取する必要があります。 魚介類を日常の食事に取り入れて、健康な毎日が送れると良いですね。

2022/12/16