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フレイル予防 介護予防

高齢者の歩行改善に中敷き?「東京インソール」で100歳まで歩く

「高齢者の歩行が安定する」と話題の靴の中敷き「東京インソール」の、新聞媒体での直接販売が11月7日から始まりました。 東京インソールは、靴の中敷き(インソール)の製造と販売をしている、SK8INSOLL株式会社によって開発されたものです。 「東京インソール」開発のきっかけ 東京インソールの開発は、SK8INSOLL株式会社の社長で現役フィギュアスケーターの名取良子氏の80代の母親がきっかけとなりました。 コロナ禍になって、母親が頻繁に転倒するようになったそう。外出の機会も減り、筋力が低下しやすくなった昨今の状況を見て「他人事ではない」と思い、転倒を防止できるような靴の中敷きの開発を決意したのだと言います。 「東京インソール」の特徴 東京インソールは中敷きなので、靴の中に入れて使います。このインソールは土踏まずの部分が持ち上がるような構造になっていて、靴底と足裏に空間を形成。その空間が地面を踏んだときの衝撃を和らげ、その衝撃で起こる体のふらつきを減らすのです。 東京インソールはすでに介護大手の10施設で利用されており、「歩くのが楽になった」などと好評の声が上がっています。 転倒予防のためできること 高齢者は骨がもろくなっていて、転倒すると骨折するリスクが高い状態です。そのため、転倒を予防することが大切なのです。 転倒を予防するためには、転倒しにくい住環境を整えましょう。特に転倒するリスクが浴室では、滑り止めのマットを使用したり、手すりを備え付けたりするのが有効です。 また、部屋のカーペットなどがめくれていると、そこに足を引っかけて転倒することも考えられます。めくれにくい重いカーペットを使うのも、ひとつの手でしょう。 転倒するリスクを抑えて、安心な毎日を送りましょう。

2022/11/21

海外の介護事情 調査結果

2人に1人は高齢者の援助をしている!?意外なアメリカの介護事情

50歳以上のアメリカ人の実に半数以上が、高齢者に代わって、もしくは一緒になって買い物やお金の管理、庭仕事などの生活援助をしていることが調査から明らかになりました。 この調査は正式には「健康的な老化に関する全国調査」と言い、2022年7月にミシガン大学のCourtney Polenick氏が中心となっておこなわれたものです。 調査の概要 この調査は、ランダムに決められた全米に住む50~80歳の男女2163人を対象に、電話またはオンライン上で実施されました。 その調査の結果、過去2年間に50歳以上のアメリカ人の54%が、65歳以上の高齢者に対し生活援助をおこなっていたことが明らかになったのです。 ミシガン大学の研究グループは「この調査結果は、一般の人々が高齢の家族に果たしている重要な役割を示している」と述べました。 調査の詳細 「健康的な老化に関する全国調査」の詳細を見ていきましょう。 まず生活援助をする相手を尋ねたところ、45%が「肉親や義理の親」と回答。「友人または隣人」と答えた人は19%、「結婚相手またはパートナー」と答えた人は17%となりました。 次に、「どんな生活援助や身体介助をおこなっているか」と尋ねました。すると、「診察に同行したり、医療従事者とのやりとりを代行するなどの、診療にまつわる援助をしている」と回答した人が33%と最多でした。 次に、家の掃除や庭仕事などの住環境にまつわる援助をしている人が32%、食事の支度や買い物などの食事にまつわる援助をしている人が31%と続きます。 着替えや入浴といった身体介助をしていると答えた人は、わずか16%という結果になりました。日本だったら、身体介助の割合はさらに高くなる可能性がありますね。 さらに、生活援助をしている人のおよそ3人に1人は、生活援助によって何らかの問題を抱えたことが判明。特に「身体面や感情面で疲労している」と答えた人が34%いました。また、「仕事との両立が難しい」「自分の時間が取れない」といった声も多く聞かれました。 一方、生活援助をしている人の96%が高齢者を援助することで、やりがいを感じたり、友人との距離も縮まったりといったポジティブな意見を挙げています。 96%の人が「生活援助にやりがいを感じている」と回答したアメリカ。彼らのポジティブなマインドは、学ぶところがありそうですね。

2022/11/21

最新研究 糖尿病予防 糖尿病治療

糖尿病の改善には「アプリ+カウンセリング」?より効果的な治療法を開発

東フィンランド大学で、食事の質を改善したり、運動量を増やしたりといった日々の生活習慣を改善し、糖尿病のリスクを減らすことを目的とした研究がおこなわれました。 具体的には、糖尿病患者およびその予備軍の人に、糖尿病管理のスマホアプリとカウンセリングで、1年間にわたって生活スタイルに対し介入したのです。 その結果、お腹の脂肪は減り、糖の代謝を助けるインスリンの効果も上がったことが示されました。 研究の概要 研究は、2型糖尿病の人とその予備軍、合わせてフィンランドの18~74歳の2907人の男女を対象に実施。食事・睡眠・運動など400以上の項目で生活習慣の改善を支援するスマホアプリ「BitHabit」を使用しました。 また、研究の対象者をアプリのみを使用したグループ、アプリの使用に加えてカウンセリングも受けるグループ、ただ従来の治療を受けるだけのグループにランダムに分けました。 研究の結果 1年間研究を続けたところ、アプリの使用に加えてカウンセリングも実施したグループでは、平均の腹囲が減少し、空腹時のインスリンの値も改善されていたことが判明。一方、アプリのみを使用したグループでは特に変化が見られませんでした。 またアプリとカウンセリングを併用したグループでは、食生活の質が良くなり、野菜の摂取量も増加。さらに運動量は増え、座る時間は減ったことが明らかになりました。 つまり、生活習慣の改善を支援するアプリを使用し、カウンセリングもおこなうことで、日々の生活習慣が改善したことがわかったのです。 東フィンランド大学生物医学研究所のTimo Lakka博士は「人々が自身の糖尿病リスクを認識し、糖尿病を予防するために、日々の生活習慣を見直し、必要なサポートを受けられるようにすることが重要だ」と話しています。

2022/11/21

医療現場の改革 地域の取り組み 社会問題

過疎地の高齢者に「モバイルファーマシー」。移動する薬局とは?

岐阜薬科大学が、薬の調剤ができる車両「モバイルファーマシー(移動薬局)」の実証実験を10月からスタート。災害時にはすでに存在していましたが、平時の実証実験は全国初です。 モバイルファーマシー(移動薬局)とは? モバイルファーマシーが初めて登場したのは、東日本大震災のときでした。 通常、薬剤師が薬局以外で調剤することは禁止されています。モバイルファーマシーも薬局扱いにはならないので認められてきませんでした。 しかし、多くの薬局が被災した災害時は特例として認められたのです。被災しても普段飲んでいる薬を入手できるようにと宮城県薬剤師会が開発し、被災地に多くの薬を届けました。 また、岐阜薬科大学も林秀樹教授が中心となって、2017年にキャンピングカーを改造したモバイルファーマシーを開発。当初は災害時の備えとしてつくられました。 実際に、モバイルファーマシーは2018年の岐阜県内が豪雨に見舞われたときに活躍しています。 この車内には約200品目にわたる薬が用意され、医師の処方箋に基づいて処方されます。また、調剤時に薬の重さを測る電子天秤や、錠剤などを一回分ずつ分けて袋に入れる分包機といった薬局ならではの設備も完備。安定して電気を供給できるようにソーラーパネルや発電機も備え付けられています。 モバイルファーマシー(移動薬局)の展望 林教授は、薬局の数が極端に少ない過疎地などでのモバイルファーマシーの活用を目指し、平時でも利用できるように国に要請。すると、モバイルファーマシーも岐阜薬科大学の薬局の一部として、平時でも使用することが特別に認められたのです。 今までは、薬局が近くにないため、診療所の医師が患者に薬を届けていた過疎地でも、薬剤師が薬を届けられる可能性が出てきました。 この研究をリードしている林教授は、「医師は診療に専念できるし、患者も薬剤師から、より丁寧な説明を受けられる」と研究に胸を張っています。

2022/11/18

事件 介護職員 虐待

「服の中に手を入れられた」介護職員が入所者に何度も身体的・性的虐待

大阪市の介護施設で、入所者を殴ったり服の中に手を入れたりするといった虐待がありました。 11月14日、大阪市は、虐待があったとされる大阪市の介護老人保健施設「幸成園(こうせいえん)」に対し、来年3月1日から半年間の運営停止を命じたと発表しました。 事件の概要 2022年の5月、施設職員や入居者家族から「入所者への虐待の疑いがある」と通報があり、調査を実施。すると、同年から働き始めたひとりの男性の介護職員が80代以上の女性入所者6人に対し、殴ったり服の中に手を入れたりといった行為が見られたという証言がありました。 さらに調査中の7月にも、同じ職員が入所者が拒否しているにも関わらず強引に入れ歯を外そうとしていたことも判明しました。 またこの施設では、男性が入職する以前の2020~2021年にも別の職員による入所者への身体拘束や暴言があり、市は計3回の虐待を認定しています。 2021年11月に改善勧告を通知していますが、市は今回の虐待で運営側に改善の意思がないと判断。施設に運営停止を言い渡したのです。 なお、虐待の疑いがあった職員はすでに退職しています。 虐待を防ぐために 「虐待」とは殴る蹴るなどの身体的虐待だけでなく、暴言を吐いて入所者を脅すなどの心理的虐待、コールを無視するなどの介護の放棄(ネグレクト)、胸を触るなどの性的虐待なども含まれます。 こうした虐待を防ぐためには、高齢者の主体性を施設全体が尊重する姿勢が重要になってきます。施設全体で「虐待させない空気」をつくるのです。 ほとんどの施設で虐待に関する研修は毎年何度も実施され、虐待防止に努めていますが、一部の施設では、今回のような痛ましい虐待事件が後を絶ちません。 介護職とは、高齢者の自らが下した選択を尊重し、それに基づいて充実した生活を送れるように支援する存在であることを自覚しておきたいですね。 また万が一、虐待を見かけたら、介護職員には虐待を通報する義務があります(高齢者虐待防止法第7条3項)。関連機関と連携し事態の悪化を防ぎましょう。

2022/11/18

介護職員 社会保障 社会問題

介護サービスに「通所+訪問」が追加?サービス統合のメリットとは

厚生労働省は、すべての人が安心して地域に根ざして暮らしていける「地域共生社会」が実現するような「地域包括ケアシステム」の創設を目指しています。 11月14日の社会保障審議会の介護保険部会では、地域包括ケアシステムに関する議論の中で、訪問介護や通所介護など複数の在宅サービスを組み合わせて提供する複合型サービスの検討や、機能が重複しているサービスの統合の検討がおこなわれました。 政府は2024年の介護保険制度改正に合わせて、新たなサービスの創設や既存サービスの統合を目指しています。 少子高齢化の進行 厚生労働省が、複数の在宅サービスを組み合わせようとしたり、サービスの統合をしようとしたりするのには理由があります。 それは、少子高齢化です。 2025年には、団塊世代全員が75歳以上になり、これまで以上の介護ニーズが見込まれています。 しかし介護や医療の担い手には限りがあるため、相対的に介護や医療の職員は少なくなると考えられます。その中でも介護の質を維持していくために、介護サービスの提供体制の見直しが迫られているのです。 また、日本全体では高齢化の傾向にありますが、地域によって様相が異なってきます。都市部ではこれから高齢者人口が増えていきますが、すでに高齢化が進んだ地方では高齢者人口はこれまでと同じか減少すると考えられています。 そのため、地域の実情に応じた介護サービスの基盤を作っていく必要があるのです。 部会の内容 11月14日の介護保険部会では、複数の訪問介護サービスを組み合わせる新たな介護サービスの枠組みについて話し合われました。 具体的には、デイサービスなどの通所介護の事業所が、訪問サービスを提供するなど、通所介護と訪問介護の事業所が相互に連携できる形を想定しているそうです。 また、機能が似ている介護サービスの統合や整理についても検討。部会では、定期巡回訪問介護や夜間訪問介護が機能も類似し、利用者像もおおむね同じだとされ、今後統合される可能性があります。 少子高齢化の中でも、介護の質は十分担保していきたいところですが、介護職員の負担も気になりますね。今後の動向に注目です。

2022/11/18

住む地域の”歩きやすさ”で心臓病リスクが低下!?高血圧、肥満リスクも

アメリカ心臓協会によると、心筋梗塞などの心血管疾患は世界全体の死亡原因のトップに挙げられるそうです。日本でも、心血管疾患はがんに次いで死亡原因の第2位に挙げられているほど。心筋梗塞は死亡率が高く、ひとたび発症すれば約40%の人が命を落とすと言われています。 どうすれば、危険な心血管疾患を予防できるのでしょうか? 最新の研究で、自宅からスーパーや病院、学校に歩いて行けるような、「歩きやすい地域」に住むだけで心血管疾患のリスクが低下することが明らかになりました。 全米を対象にした研究 全米を対象におこなった研究で、約7万ある国勢調査の区画を、自宅からスーパーなどの必要な施設に歩いてアクセスできるかという「歩きやすさ」を基準に4段階に分類。その結果をアメリカの疾病対策センターにある心疾患や肥満、高血圧に罹患している人の割合を照らし合わせました。 すると、最も歩きにくい地域では7%だった心血管疾患に罹患している人の割合が、最も歩きやすい地域では5.4%と減少していたことが判明。また、心血管疾患のリスクとなる肥満や高血圧に罹患している人の割合も、最も歩きにくい地域では36%だったのに対し、最も歩きやすい地域では30%と減少していたことが明らかになりました。 論文の筆頭著者であるイッサム・モタレク氏は、「歩きやすい地域に住む人のほうが、積極的に歩く生活を送るようになり、それが健康につながっている」と説明しました。 テキサス州を対象にした研究 車を使わず、歩いて必要な施設にアクセスできるという「歩きやすさ」は、心血管疾患のリスクと相関関係にあるというデータが、別の研究でも示されました。 この研究はテキサス州のヒューストンでおこなわれ、ヒューストンの各地域の歩きやすさを4段階に分類。それと、地元の成人である約90万人の健康記録を照らし合わせて分析しました。 すると、歩きやすい地域に住む心血管疾患の既往歴がない人は、歩きにくい地域に住む人に比べて心血管疾患になるリスクが2倍ほど低くなったことが明らかになりました。 毎日の運動習慣は、未来の健康につながっています。適度にウォーキングを取り入れて、健康な毎日を過ごしましょう。

2022/11/17

コロナ対策

家庭での介護に「2次感染予防対策ケアセット」!新型コロナに備えて

健康食品の販売などをおこなっているトータルヘルスコンサルティング(THC)が、新型コロナウイルスの2次感染を防止する「2次感染予防対策ケアセット」の販売を開始しました。 新型コロナウイルスの流行は収まる様子を見せず、今後も続くことが予想されるため、2次感染対策は重要です。 予防対策ケアセットの中身 「2次感染予防対策ケアセット」には以下の品物が入っています。 高性能飛沫対策マスク(10枚入り) ニトリル手袋(100枚入り) オミクロン型対応の抗原検査キット アルコールハンドクリーム 除菌・抗菌スプレー ニトリル手袋は医療機関でも採用されていて、丈夫で破れにくいもの。さらに新型コロナウイルスの予防だけでなく、料理などにも使えそうです。 また、ハンドクリームは保湿成分だけでなく、ウイルスの殺菌に有効だとされているエタノールを配合しているタイプで日々のウイルス予防にもなります。 新型コロナウイルスを予防するためにできること 新型コロナウイルスの拡大を防ぐためには、毎日の感染対策が重要です。 内閣官房の新型コロナウイルス感染症対策サイトによると、以下のような行動が感染対策に有効だとされています。 こまめな手洗い・手指消毒 効果的な換気 正しいマスクの着用 人と人との距離は十分に保つ おしゃべりは短時間にして、大声を出すのは避ける テレワークを積極的に利用する この中で、「効果的な換気」は説明が必要だと思われるため、以下に詳細を記します。 効果的に換気をするためには、空気の通り道を作ることが大事だそう。部屋に換気扇がある場合は24時間常に回すのが基本です。それから、換気扇と反対側の窓を開けて空気の通り道を作ります。もし換気扇がない場合は、ドアと窓を開けて換気します。 新型コロナウイルスを予防し、毎日を健康的に過ごすためにも、日々の感染対策をしっかりしていきましょう。

2022/11/17

最新研究 糖尿病治療

糖尿病にたった数分のウォーキング!食事60~90分後が効果的

新たな研究で、食事の運動を数分間おこなうだけでも、血糖値の上昇が緩やかになることがわかりました。 運動が健康に良いことはわかっているけれど、いざ実践となると億劫になるもの。わずか数分間の運動で良いなら続けられそうですね。 研究結果 Sports Medicineという雑誌に掲載された7つの研究を分析。7つの研究のうち5つは糖尿病に罹患していない被験者が対象になったもので、残りの2つは糖尿病の有無を問わない被験者が対象となりました。 研究の中で、軽くウォーキングしている状態と同じ時間座っていたり、ただ立っていたりする状態を比較し、どちらが血糖値に良い影響を与えるか検証しました。 すると、数分間の軽い運動でも血糖値の変化が緩やかになったことが判明。特に、血糖値がピークになる食後60~90分以内にウォーキングすると、より血糖値の上昇が抑えられたのです。 糖尿病をコントロールする医療機器の提供をおこなっている、アボット社の最高医学責任者であるニック・ウエスト博士は、「食後にウォーキングなどの運動をすることで血糖値をコントロールしやすくなる。血糖値をコントロールできれば、糖尿病の合併症を予防できる可能性もある」としています。 ただ、ウエスト博士は、「食事をした直後に運動すると消化不良を起こす危険性もある」と注意も促しています。 糖尿病を予防するために 健康的でバランスの取れた食事も、糖尿病や脳梗塞・心筋梗塞などといった糖尿病の合併症を予防するのに有効です。特に、食物繊維を取ると血糖値の上昇が穏やかになることがわかっています。食物繊維が豊富な野菜を積極的に取り入れましょう。 健康的な食事をすることは、適正体重の維持にもつながります。肥満は、糖の代謝を助ける酵素であるインスリンのはたらきを低下させるのです。肥満な人と肥満でない人を比較すると、肥満な人のほうが約5倍糖尿病のリスクが高いことがわかっています。 糖尿病に一度かかってしまうと、一生、血糖値のコントロールが必要になります。糖尿病や糖尿病の合併症を予防するためにも、適度な運動を生活に取り入れたいですね。

2022/11/17

糖尿病でも食べられる「もみじ饅頭Light」!糖類を50%オフ

和菓子の製造と販売をしている、にしき堂は、糖類や糖質を控えたもみじ饅頭(まんじゅう)、「もみじ饅頭Light(ライト)」を開発。また開発にあたって、広島大学病院と連携し、糖尿病・生活習慣病を研究している米田真康教授から学術指導を受けています。 もみじ饅頭Lightについて もみじ饅頭Lightは、広島大学病院の米田教授から「糖尿病などで糖質制限をしている人でも気軽に食べられるお菓子を作ってほしい」と依頼を受けて開発がスタートしたそうです。 今回の開発では、原材料は食後血糖値の上昇度を示すGI値の低い食品、特に食物繊維の多い食品を選び、糖類を50%カットしても甘さをどう保つかなどを考慮しています。 さらに、生地は小麦粉や卵の代わりに豆乳、米粉、食物繊維を使用し、血糖値の急上昇を防止。また、饅頭そのものを小さくすることで、全体の炭水化物量も従来のもみじ饅頭に比べて少なくしています。 餡(あん)も砂糖を控え、代わりにデンプンから生まれた食物繊維である難消化性デキストリンや還元水飴を使うことで、糖の吸収が穏やかになりました。 以上のように、従来のもみじ饅頭よりも軽くて体に優しい、つまり「lightである」という意味を込めて、「もみじ饅頭Light」というネーミングに決めたそうです。 糖尿病の食事制限 一度糖尿病にかかってしまうと、血管がボロボロになり、脳梗塞や心筋梗塞といった合併症を起こしやすくなります。つまり危険な合併症を予防するためには、適切な食事療法が重要です。 糖尿病情報センターによると、栄養バランスの取れた食事を摂取し、おやつを食べる場合は少量をゆっくり食べるのが良いそう。糖尿病であっても、おやつの時間は楽しみですよね。特に食べたいものを少量選んで、味わって食べるようにしましょう。

2022/11/16

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介護付き有料老人ホームとは│提供されるサービス・費用・入居条件などを解説

介護付き有料老人ホームは、介護スタッフが24時間常駐している介護施設。介護サービスや身の回りの世話を受けられます。 この記事では、介護付き有料老人ホームの種類及び入居のための条件や必要な費用、サービス内容などを詳しく説明しています。 https://youtu.be/oK_me_rA0MY 介護付き有料老人ホームの特徴 介護付き有料老人ホームとは、有料老人ホームのうち、都道府県または市町村から「特定施設入居者生活介護」の指定を受けた施設です。24時間介護スタッフが常駐し、介護や生活支援などは施設の職員により提供されます。 主に民間企業が運営しているため、サービスの内容や料金は施設ごとに異なります。また、入居基準も施設により異なり、自立している方から介護が必要な方まで幅広く受け入れている施設も。選択肢が幅広いため、自分に合った施設を選ぶことができます。 看取りまで対応している施設も多数あり、「終の棲家(ついのすみか)」を選ぶうえでも選択肢のひとつとなります。 全体の概要をまとめるとこのようになります。 費用相場 入居時費用 0~数千万円 月額利用料 15~30万円 入居条件 要介護度 自立~要介護5※1 認知症 対応可 看取り 対応可 入居のしやすさ ◯ ※施設の種類によって異なります。 特定施設入居者生活介護とは 特定施設入居者生活介護は、厚生労働省の定めた基準を満たす施設で受けられる介護保険サービスです。ケアマネジャーが作成したケアプランに基づき提供される食事や入浴・排泄など介助のほか、生活支援、機能回復のためのリハビリなどもおこなわれます。指定を受けてこのサービスを提供する施設は、一般的に「特定施設」の略称で呼ばれています。 介護付き有料老人ホームの種類と入居基準 介護付き有料老人ホームには「介護専用型」「混合型」「健康型」の3種類があり、それぞれ入居条件が異なります。 介護度 ...

2021/11/10

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グループホームとは|入居条件や費用、入居時に気をつけたいポイントを解説

認知症の方の介護は大変です。「そろそろ施設への入居を検討しよう」と思っても、認知症の症状があると、入居を断られてしまうのではと心配もあるでしょう。 グループホームは認知症高齢者のための介護施設です。住み慣れた地域で暮らし続けられる地域密着型サービスであり、正式な名称を「認知症対応型共同生活介護」といいます。 こちらの記事では、グループホームについて解説します。また、グループホームで受けられるサービスや費用、施設選びのポイントも紹介しますので、ぜひ参考にしてください。 https://youtu.be/EofVO7MRRDM この記事を読めばこれがわかる! グループホームの詳細がわかる! グループホームを選ぶ際のポイントがわかる! グループホームへ入居する際の注意点がわかる! グループホームとは グループホームとは、認知症高齢者のための介護施設です。専門知識と技術をもったスタッフの援助を受けて、要支援以上の認知症高齢者が少人数で共同生活をおくります。 「ユニット」といわれる少人数のグループで生活し、入居者はそれぞれ家事などの役割分担をします。 調理や食事の支度、掃除や洗濯など入居者の能力に合った家事をして自分らしく共同生活を過ごすところが、ほかの介護施設や老人ホームとは異なるポイントです。 グループホームの目的は、認知症高齢者が安定した生活を現実化させること。そのために、ほかの利用者やスタッフと協力して生活に必要な家事を行うことで認知症症状の進行を防ぎ、できるだけ能力を維持するのです。 グループホームは少人数「ユニット」で生活 グループホームでは「ユニット」と呼ばれるグループごとに区切って共同生活を送るのが決まり。1ユニットにつき5人から9人、原則1施設につき原則2ユニットまでと制限されています。 少人数に制限する理由は、心穏やかに安定して過ごしやすい環境を整えるため。環境変化が少なく、同じグループメンバーで協力して共同生活することは、認知症の進行を防ぐことに繋がります。 認知症の方にとって新しく出会う人、新しく覚えることが難しいので、入居者やスタッフの入れ替わりが頻繁にある施設では認知症の高齢者は心が落ち着かず、ストレスを感じ生活しづらくなってしまいます。その結果、認知症症状を悪化させるだけでなく、共同生活を送る上でトラブルを起こすきっかけとなります。 慣れ親しんだ場所を離れて新しい生活をするのは認知症の方には特に心配が尽きないもの。その心配を軽減するため、より家庭にできるだけ近づけ、安心して暮らせるようにしています。 グループホームの入居条件 グループホームに入居できるのは医師から「認知症」と診断を受けている方で、一定の条件にあてはまる方に限ります。 原則65歳以上でかつ要支援2以上の認定を受けている方 医師から認知症の診断を受けている方 心身とも集団生活を送ることに支障のない方 グループホームと同一の市町村に住民票がある方 「心身とも集団生活を送ることに支障のない」という判断基準は施設によって異なります。入居を希望している施設がある場合には、施設のスタッフに相談しましょう。 また、生活保護を受けていてもグループホームに入ることは基本的には可能です。しかし、「生活保護法の指定を受けている施設に限られる」などの条件があるので、実際の入居に関しては、行政の生活支援担当窓口やケースワーカーに相談してみましょう。 グループホームから退去を迫られることもある!? グループホームを追い出される、つまり「強制退去」となることは可能性としてゼロではありません。一般的に、施設側は入居者がグループホームでの生活を続けられるように最大限の努力をします。それでも難しい場合は、本人やその家族へ退去を勧告します。「暴言や暴力などの迷惑行為が著しい場合」「継続的に医療が必要になった場合」「自傷行為が頻発する場合」etc。共同生活が難しくなった場合には追い出されてしまうこともあるのです グループホームで受けられるサービス グループホームで受けられるサービスは主に以下です。 生活支援 認知症ケア 医療体制 看取り それぞれ詳しく見てみましょう。 生活支援 グループホームでは以下の生活面でのサービスを受けられます。 食事提供 :◎ 生活相談 :◎ 食事介助 :◎ 排泄介助 :◎ 入浴介助 :◎ 掃除・洗濯:◯ リハビリ :△ レクリエーション:◎ 認知症を発症すると何もできなくなってしまうわけではなく、日常生活を送るだけなら問題がないことも多いです。 グループホームには認知症ケア専門スタッフが常駐しています。認知症進行を遅らせる目的で、入居者が専門スタッフの支援を受けながら入居者の能力(残存能力)に合った家事を役割分担して自分たち自身でおこないます。 食事の準備として買い出しから調理、配膳、後片付けまで、そして洗濯をして干すといった作業や掃除も、スタッフの介助を受けながら日常生活を送ります。 グループホームでは、入居者の能力(残存能力)に合った家事を役割分担して自分たち自身でおこなうことになります。 例えば、食事の準備として買い出しから調理、配膳、後片付けまで。また、そして洗濯をして、干すまで…など。そのために必要な支援を、認知症ケアに長けた専門スタッフから受けられるのが、グループホームの大きな特徴です。 グループホームは日中の時間帯は要介護入居者3人に対して1人以上のスタッフを配置する「3:1」基準が設けられています。施設規模によっては、付き添いやリハビリなどの個別対応が難しいので、入居を検討する際は施設に確認しましょう。 認知症ケア 施設内レクリエーションやリハビリのほかに、地域の方との交流を図るための活動の一環として地域のお祭りに参加や協力をしたり、地域の人と一緒に公園掃除などの活動を行う施設も増えてきました。 グループホームとして積み上げてきた認知症ケアの経験という強みを活かし、地域に向けた情報発信などのさまざまな活動が広がっています。 地域の方と交流する「認知症サロン」などを開催して施設外に居場所を作ったり、啓発活動として認知症サポーター養成講座を開いたりするなど、地域の人々との交流に重きを置くところが増えています。 顔の見える関係づくりをすることで地域の人に認知症について理解を深めてもらったり、在宅介護の認知症高齢者への相談支援につなげたり。 こうした活動は認知症ケアの拠点であるグループホームの社会的な価値の向上や、人とのつながりを通じて入所者の暮らしを豊かにする効果が期待できます。 医療体制 グループホームの入居条件として「身体症状が安定し集団生活を送ることに支障のない方」と定義しているように、施設に認知症高齢者専門スタッフは常駐していますが、看護師が常駐していたり、医療体制が整っているところはまだまだ少ないです。 しかし近年、高齢化が進む社会の中で、グループホームの入居者の状況も変わってきています。 現在は看護師の配置が義務付けられていないので、医療ケアが必要な人は入居が厳しい可能性があります。訪問看護ステーションと密に連携したり、提携した医療機関が施設が増えたりもしているので、医療体制について気になることがあれば、施設に直接問い合わせてみましょう。 看取り 超高齢社会でグループホームの入所者も高齢化が進み、「看取りサービス」の需要が増えてきました。 すべてのグループホームで看取りサービス対応しているわけではないので、体制が整っていないグループホームの多くは、医療ケアが必要な場合、提携医療施設や介護施設へ移ってもらう方針を採っています。 介護・医療体制の充実度は施設によってさまざまです。介護保険法の改正が2009年に行われ、看取りサービスに対応できるグループホームには「看取り介護加算」として介護サービスの追加料金を受け取れるようになりました。 看取りサービスに対応しているグループホームは昨今の状況を受け増加傾向にあります。パンフレットに「看取り介護加算」の金額が表記されているかがひとつの手がかりになります。 グループホームの設備 グループホームは一見、普通の民家のようで、家庭に近い雰囲気が特徴ですが、立地にも施設基準が設けられています。 施設内設備としては、ユニットごとに食堂、キッチン、共同リビング、トイレ、洗面設備、浴室、スプリンクラーなどの消防設備など入居者に必要な設備があり、異なるユニットとの共有は認められていません。 入居者の方がリラックスして生活できるように、一居室あたりの最低面積基準も設けられています。このようにグループホーム設立にあたっては一定の基準をクリアする必要があります。 立地 病院や入居型施設の敷地外に位置している利用者の家族や地域住民と交流ができる場所にある 定員 定員は5人以上9人以下1つの事業所に2つの共同生活住居を設けることもできる(ユニットは2つまで) 居室 1居室の定員は原則1人面積は収納設備等を除いて7.43㎡(約4.5帖)以上 共有設備 居室に近接して相互交流ができるリビングや食堂などの設備を設けること台所、トイレ、洗面、浴室は9名を上限とする生活単位(ユニット)毎に区分して配置 グループホームの費用 グループホーム入居を検討する際に必要なのが初期費用と月額費用です。 ここからは、グループホームの入居に必要な費用と、「初期費用」「月額費用」それぞれの内容について詳しく解説していきます。 ...

2021/11/15

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【動画でわかる】有料老人ホームとは?費用やサービス内容、特養との違いは

介護施設を探している中で「老人ホームにはいろいろな種類があるんだ。何が違うんだろう?」と疑問を感じることがあるかもしれません。 そこで今回は、名前に「老人ホーム」とつく施設の中でも、「有料老人ホーム」を中心に紹介。よく似ている「特別養護老人ホーム」との違いも見ていきます。 「老人ホームの種類が多すぎて訳がわからない」と思ったら、ぜひ参考にしてみてくださいね。 https://youtu.be/eMgjSeJPT8c 有料老人ホームの種類 有料老人ホームには、以下の3種類があります。 介護付き有料老人ホーム 住宅型有料老人ホーム 健康型有料老人ホーム この3種類の違いを以下にまとめています。 種類 介護付き有料老人ホーム ...

2021/10/28

介護の基礎知識

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