#調査結果

株式会社Magic Shieldsは以前より発売していた、転倒による骨折や怪我のリスクを低減するマット「ころやわ」のラインナップを増やし、個人宅向けの月額定額サービスの開始を発表しました。 自宅向けのサービスではマットをレンタルし、不要になった際には返品ができます。また、マットの素材、サイズ、色や素材も自由に選べるそうです。 普段は歩きやすく、転んだときだけ柔らかくなるマット 「ころやわ」は、特殊な技術を用いた素材でできており、普段は固く快適に歩けますが転んだときには床面が凹み、骨折などの怪我を減らしてくれます。 ころやわは、今まで医療現場や介護施設で利用されていましたが、今回発表されたサービスでは自宅で利用が可能。初期費用や工事の必要なしで気軽に使い始められます。また、不要になった際には返品できるそうです。 高齢者の緊急搬送の理由は「転ぶ」事故が多い!? 東京消防庁が発表した調査では、救急搬送された人数の半数以上が高齢者であることがわかっています。この調査は交通事故を除いた日常生活における事故で緊急搬送された人の数で、約8割が「転ぶ」事故による緊急搬送です。 東京消防庁が呼びかけている、転ぶ事故を防ぐための注意ポイントは以下です。 立ち上がるときは近くのものにしっかりと捕まる 着替えるときには、無理して片足立ちせず椅子などに腰かける 敷居につまずかないようにつま先を上げて歩く（すり足をしない） 乗り物に乗り降りする際は足元の段差に気を付ける 自転車で段差を乗り越えるときは、急がずあわてず慎重に乗り越える エスカレーターに乗るときはしっかりと手すりを掴む 高齢になると、怪我が治りにくかったり、軽く転んだものが骨折などの大きな怪我に繋がることも。怪我をしないために体力を付けることも大切ですが、自分の周りの環境を整えることから始めるのも良いですね。 参考:「救急搬送データからみる高齢者の事故」（東京消防庁）

2024/03/13

株式会社パーソル総合研究所がおこなった調査で、「71歳以降も働きたい」と考える60～64歳の就業者は回答者全体の約20％、65～69歳の就業者は約40％であることがわかりました。 今回の調査により、高齢になっても働きたいと考える高齢者が多いことが明らかになったのです。 71歳以上になっても働き続けたい高齢者が多数 今回の調査は、現在働いている55歳以上のシニア世代、1万人に対しておこないました。調査の対象者を55～59歳、60～64歳、65～69歳、の3グループに分けてアンケートを実施。すると、最年長である65～69歳のグループは約40%の人が「71歳以上まで働きたい」と答えたことがわかったのです。 また、この調査は2017年より毎年おこなっており、65～69歳のグループはどの年も約40%の人が「71歳以上まで働きたい」と答えています。 働き続けたい理由には前向きな回答も 今回の調査で「就業終了希望年齢まで働き続けたい理由」を聞いたところ、一番多い理由は「働くことで健康を維持したいから」が半数以上の57.8%でした。 「就業終了希望年齢まで働き続けたい理由」の質問に対する回答の結果は以下です。 働くことで健康を維持したいから（57.8%） 生活を維持するために収入が必要だから（47.6%） 働かないと時間を持て余してしまうから（39.9%） 将来の年金生活が不安だから（39.7%） 仕事を通してやりがいを得たいから（35.8%） 別の調査では「働くことに生きがいを感じている」という高齢者が約7割もいることがわかっています。働くことで頭や身体を自然と動かしますし、人とコミュニケーションも取れます。 仕事が収入を得るだけでなく、健康を維持したりやりがいを感じるのはとても良いことですね。 参考:「働く1万人の成長実態調査　シニア就業者の意識・行動の変化と活躍促進のヒント」（株式会社パーソル総合研究所）

2024/02/28

全国保険医団体連合会は、2023年10月1日以降に起きた「マイナ保険証」のトラブルを調査。この調査には8672医療機関が参加し、そのうちの半数以上である、59.8％の医療機関にて「マイナ保険証またはオンライン資格確認に関するトラブルがあった」と回答したことがわかりました。 ▼マイナンバーカードと健康保険証の一体化についての記事はこちら。 まだまだ続くマイナ保険証のトラブル 全国保険医団体連合会がおこなった今回の調査では、医科診療所、歯科診療所、病院など全部で8672医療機関が参加。「2023年10月1日以降にマイナ保険証またはオンライン資格確認に関するトラブルが起きたか」の質問には半数以上の59.8％の医療機関が「トラブルがあった」と回答しました。 マイナ保険証またはオンライン資格確認に関するトラブルの内容は以下です。 名前や住所で●が表記される（67%） 資格情報の無効がある（49%） カードリーダーでエラーが出る（40%） 該当の被保険者番号がない（25%） 名前や住所の間違い（21％） 主に、オンラインで保険の資格が確認できない、名前・住所が違うなどのトラブルが多く発生しています。マイナ保険証またはオンライン資格確認に関するトラブルの発生割合は、2023年6月におこなった調査の結果とほとんど変わらず、トラブルの解消は見られませんでした。 2024年秋の健康保険証廃止に反対派が多数 健康保険証は2024年秋に廃止が予定されており、廃止後はマイナ保健証に統一する予定だと発表されています。 今回の調査で「2024年秋に実施される健康保険証の廃止について」の質問では、「保険証は残すべき」と回答した医療機関は79.4%もあることが判明。マイナ保険証またはオンライン資格確認に関するトラブルが発生した際に、その日に持ち合わせていた健康保険証で資格を確認し対応する場合が多いため、健康保険証がないことに不安を感じる医療機関が多いのだと考えられます。 課題が山積みになっているマイナ保険証。まずはスムーズに問題がなく使えるようになる体制を整えていってほしいですね。

2024/02/27

滋賀県警察本部は、2023年度に高齢ドライバーに対して一時的に車を運転しない生活を体験してもらう取り組みを実施。この取り組みに参加した人を対象にしたアンケート調査では、3割近くの人が「自主返納する」と答えていることがわかりました。 「お試し自主返納」で免許返納後の生活を体験 この取り組みは、高齢ドライバーに運転免許証の自主返納を促すのが目的で「お試し自主返納」と名付けられました。 お試し自主返納とは、65歳以上のドライバーが1ヵ月間、車を運転しない代わりに公共交通機関の割り引きなどを受けられるという内容。これまでに300人が参加しています。 滋賀県警察本部が2024年1月末までに体験を終えた人におこなったアンケート調査では、アンケートに回答した217人のうち3割近くにあたる65人が、免許証を「自主返納する」と答えました。 滋賀県警察本部は「公共交通機関を利用する際の補助制度など、マイカーに代わる交通手段の充実にむけて県や市、町とも連携していく」としており、新年度も取り組みを続ける方針です。 自主返納をすると地域によってさまざまな支援が 高齢ドライバーが運転免許証の自主返納をためらう理由に「車がないと生活が不便」という意見が多くあります。 警察庁では、車がないことによる不便さを解消させようと、運転免許証を自主返納した人を対象にさまざまな支援がおこなわれています。 今回、お試し自主返納を実施した滋賀県では、例えば以下の支援があります。 バス交通会社：バスの運賃100円割引き タクシー会社：タクシーの運賃10%割引き 自転車ショップ：自転車修理代・自転車用品10%割引き 介護用品店・バイク販売店：電動カート10%割引き ドラッグストア：全品5%割引き 眼鏡販売店：眼鏡10%割引き、補聴器5%割引きなど 鍼灸院：施術料金10%割引き 飲食店：飲食代5%割引き、メニュー一律500円、ドリンク無料など 運転免許証を自主返納した人に対しての支援の内容は地域によって異なります。警視庁では支援に協力する事業者を常に募集しているので、自主返納が広まれば特典を受けられるお店やサービスが増えるかもしれませんね。 参考:「運転免許証の自主返納をお考えの方へ 〜各種特典のご案内〜」（高齢運転者支援サイト）

2024/02/22

新たな研究で、「年齢を重ねることに前向きな人」はそうでない人に比べて、糖尿病、心臓病、脳卒中、がんなどの慢性疾患、認知症などのリスクが低いことがわかりました。 この研究は、50歳以上の約1万4000人を対象にアメリカでおこなわれました。 年齢を重ねることに前向きは人は死亡リスクが低い 今回の研究ではアメリカに住む50歳以上の約1万4000人を対象に4年間の全死亡リスクを調査。すると、歳を取ることに対して満足度の高い人は、そうでない人に比べて、糖尿病、心臓病、脳卒中、がんなどの慢性疾患、認知症など、さまざまな原因による死亡リスクが43％も低いことがわかりました。 年齢を重ねることに前向きな考えを持っている人は、普段の生活も前向きに捉えており、以下のような傾向が見られました。 運動する習慣がある 身体をよく動かす 睡眠の質が良好 孤独を感じたり落ち込んだりすることが少ない 生活に対して楽観的である 人生に対して目的がある アメリカの健康研究所がおこなった別の研究では、「高血圧や糖尿病などの慢性疾患があることが、健康的に年齢を重ねることの妨げにはならない」と結論を出しています。健康に長生きするために大切なのは身体的な健康だけではなく、ストレスを管理したり、社会的なつながりを持つなど、精神面で前向きになることが重要なのです。 心の健康が身体の健康につながる 今回の研究をおこなった研究者は「健康に年齢を重ねるために大切なこと」として以下を勧めています。 老化に対する否定的な考え方を取り払う 自分なりの人生の目的意識を持ち続ける 社会的なつながりを維持する 年齢を重ねても新しいことに挑戦する 人生を前向きに…と考えると難しく感じる人もいるかもしれません。毎日の生活の中で散歩を日課にしたり、バランスの取れた食事をするように心がけたり、できることから始めるのが良いですね。

2024/02/15

福井県警察本部の調査で、去年1年間に福井県内で発生した交通事故で亡くなったのは20人と判明。交通事故で亡くなった20人のうち、14人は65歳以上の高齢者ということがわかりました。 シートベルトや反射材の着用が死亡事故の防止になる 福井県警察本部の調査によると、去年1年間に福井県内で発生した交通事故は2万1582件と、2022年と比べて1216件増加しました。 また、交通事故で亡くなった高齢者14人のうち、11人が自動車の運転者、もしくは同乗者。そのうち、8人はシートベルトを着用していませんでした。 そして、交通事故で亡くなった高齢者14人のうち3人は、いずれも夜間に交通事故に遭った歩行者で、反射材を身に付けていませんでした。 警察は高齢者が関係する交通事故が相次いでいることを受けて、「高齢者を中心に交通マナーを守るよう周知するとともに、車のすべての座席でシートベルトを着用し、夜間に外出する際は反射材の着用を徹底するように」と呼びかけています。 いつもの道、いつもの運転でも要注意 警視庁のホームページでは、実際の死亡事故例を踏まえて、いくつかの視点から交通事故防止のアドバイスを掲載しています。 高齢者の交通事故防止のチェックポイントは以下です。 車の運転中に信号無視をしたことはありませんか？ 歩行中に横断禁止場所を横断したことはありませんか？ 自転車乗用中でも一時停止標識を守っていますか？ 「信号を守っているから…」と周囲の歩行者や車両の確認を怠っていませんか？ 「いつも通っている道だから大丈夫」と思っていませんか？ 車の運転中はもちろん、歩行中にも交通事故の危険はあります。警視庁によると、高齢者の死亡事故の多くは自宅から500ｍ以内の場所で発生しているそうです。少しの外出でも反射材を身に付けるのがおすすめです。 交通事故は少しの気の緩みから起きることが多いです。普段から交通ルールを守る習慣を付けることで交通事故を防げると良いですね。 参考:「防ごう！高齢者の交通事故！」（警視庁）

2024/02/14

新たな研究で、一人暮らしでペットを飼っている人はそうでない人に比べて、認知機能の低下を抑えられる可能性が高いことがわかりました。 この研究は50歳以上の7945人を対象におこなわれ、結果は米国医師会雑誌にて掲載されています。 ペットを飼っていると認知機能の低下が穏やか 今回の研究では、50歳以上のシニア世代7945人を対象に「一人暮らしでペットを飼っている人」「一人暮らしの人」「同居人がいる人」に分け、言語認知機能、言語記憶、言語流暢性などの認知機能の状態を比較しました。 研究結果では、一人暮らしでペットを飼っているグループは、ほかのグループと比べて認知機能の低下が一番緩やかであることがわかりました。また、ほかのグループと比べて認知機能の低下が早かったのは一人暮らしのグループでした。 この研究をおこなった中国の中山大学の李氏は「犬や猫などを飼うことは孤独感の軽減と関連する。孤独感は認知症や認知機能低下の重要なリスク因子だ」と分析しています。 ペットを飼うのが難しい高齢者もいる 動物と触れ合うと、ストレスの緩和、精神的な落ち着きなどの癒しの効果や活動性の向上を促すと言われています。しかし、もともとペットを飼っていない人が高齢になってからペットを飼い始めるのは、毎日のお世話やしつけ、寿命などが気になり、難しく感じる人もいるでしょう。 高齢者がペットを飼えるように支援する団体もありますが、ペットを飼う以外にも動物と触れ合う方法があります。 ペットと触れ合える機会は、例えば以下です。 犬のお散歩ボランティア 馴化ボランティア ミルクボランティア 譲渡会 ペットに関するボランティアは、お散歩など時間が短いものから、人に馴れさせるための馴化ボランティア、親のいない犬や猫などの赤ちゃんを育てるミルクボランティアなど一時的に家に迎えて預かるものもあります。 昨今では「ペットがほしいけど最後まで飼えるか不安」というシニア層に、保護されている犬や猫などの「受け皿」になってもらおうという動きが広がっているのです。 高齢の一人暮らしになると周囲との交流が減ってしまいがち。ペットとの交流やボランティアに参加することで生きがいが見つかるのは良いですね。 参考:「共に生きる　高齢ペットとシルバー世代」（環境省）

2024/02/09

大分県では、県内で起きた特殊詐欺の被害が去年の1年間で7件発生。被害総額は約7200万円にものぼっていることがわかりました。 特殊詐欺の被害の内容はすべて「老人ホームの入居権利をめぐるトラブル」を名目としたもので、現金を宅急便やレターパックで送るように指示されたそうです。 老人ホームの契約に関するトラブルで不安を煽る 大分県警によると県内で起きた特殊詐欺の一般的なケースは、はじめに自宅の固定電話に「老人ホームに入居を希望している人に名義を貸せないか」といった内容の電話がかかってくると言います。 その後、老人ホームの担当者を名乗る犯人から「あなたが名義を貸した人が入居費用を支払った。あなたの名義で契約しているので法律違反になる」などと、入居契約のキャンセル料や名義変更の手続きの費用といった名目で、現金を送るように指示する電話がかかってくるのだそうです。 電話がかかってきた被害者が「警察に相談する」と言うと、「権利を他人に渡すのは犯罪だ。警察に相談すると逮捕される」などと不安を煽られ、金銭を要求されるのだそうです。 現金を送る手段は宅急便やレターパックが多い 昨年、大分県内で起きた特殊詐欺で使われた現金を送る手段は、宅配便が6件、レターパックが1件だそう。配送先は東京都や千葉県内のアパートなどが指定される場合が多いです。 現金を送るのによく利用される方法は主に以下です。 ゆうパックなどの小包、宅配便 レターパック 一般郵便（速達） 簡易書留（速達） 一般書留（速達） 現金を包む際、「封筒を二重にする」「ティッシュの空き箱に現金を詰めさせ、隙間に新聞紙をまるめて入れる」などと指示をされる場合もあります。 宅急便やレターパックで現金を送ることは郵便法で禁止されています。「宅配便やレターパックでお金を送って」と指示された場合、どんな理由を言われても現金を送らないようにしましょう。 不審な電話がかかってきたと思っても、「家族に迷惑がかかるかも」という思いから現金を送ってしまう人も少なくありません。不審な電話がきた場合には一人で悩まず、周りの人や家族に相談しましょう。警察署の「詐欺相談専門ダイヤル」や「警察相談専用電話」なら、警察署に直接出向かずに相談できるので、固定電話の近くに電話番号を控えておくのも良いですね。 参考:「警察に対する相談は警察相談専用電話 「＃9110」番へ」（政府広報オンライン）

2024/02/08

ロッテは東京大学高齢社会総合研究機構と共に、ガムと身体機能の関係性についての研究を実施。すると、「ガムを噛む習慣のある高齢者は、口腔機能・身体機能・認知機能が高い」ことが明らかになったのです。 この研究結果は国際科学誌に掲載されています。 ガムを噛む習慣がある高齢者は口腔機能が高い 今回の研究では、自立している65歳以上の高齢者1474人のうち、「1週間に30分以上ガムを噛む習慣があるグループ」「ガムを噛む習慣がないグループ」とに分け、さまざまな健康状態を比較しました。 研究結果では、ガムを噛む習慣があるグループは、ガムを噛む習慣がないグループに比べて、「握力」「開眼片足立ち」「認知機能」のすべてにおいて機能が高いことがわかりました。 さらに、ガムを噛む習慣があるグループは、口腔機能の衰えであるオーラルフレイルの有症率が約42％（約0.58倍）低いことがわかったのです。 ガムを噛むだけでなく、口腔体操も効果あり そもそも、オーラルフレイルとは、噛む、飲み込む、話す、などの口腔機能が衰えること。噛む力や舌の動きが悪くなると食生活に支障を及ぼしたり、滑舌が悪くなることで周囲の人や社会との関わりを控えてしまい、孤立してしまう可能性もあります。 ガムを噛むと自然とオーラルフレイル予防ができますが、入れ歯など口内環境によってはガムを噛めない人や、ガム自体が苦手な人もいるでしょう。 ガムを噛めない人は口の体操をするのがおすすめです。日本歯科医師会が推奨する口の体操は5つの項目に分かれており、それぞれ以下の目的があります。 口や舌の動きをスムーズにする 飲み込む力を鍛える 噛む力を鍛える 滑舌を良くする 舌の力を鍛える 口の機能の低下が身体的な衰えに限らず、精神的・社会的な面にも影響が出るのは困りますね。口の体操は体を動かさずに思いついたときにできるので、少しずつ日常生活に取り入れましょう。 参考:「オーラルフレイル対策のための口腔体操」（日本歯科医師会）

2024/02/06

NTTドコモのモバイル社会研究所は、「シニアのニュース取得方法について」の調査を実施。すると、2018年に比べて2023年では「webサイト」でニュースを見ているシニアが大幅に増えたことが明らかになったのです。 60歳以上のシニア世代がニュースを見る手段を調査 今回の調査は、全国の60～79歳の男女を対象に「シニアのニュース取得方法」に関する意識調査を実施。調査では1350人のシニアから回答を得ました。 報道情報などのニュースの取得方法について、60代前半、60代後半、70代前半、70代後半と分けて尋ねたところ、最も多かったのは「テレビ」で全年代で90％以上。2位は「新聞」で、70代後半では80％を超えました。一方で「Webサイト」は60代で約半数となり、年代が上がるほど低くなる傾向でした。 Webサイトでニュースを見るシニアが大幅に増加 2018年に調査したシニアのニュース取得方法についての結果と比べてみると、「Webサイト」と答えた人が、2018年では7％だったのに対し、2023年では43％に増えています。また、「ソーシャルメディアでニュースを見ている」と回答したシニアも、2018年では6％だったのが、2023年では27％へ増加。2018年から2023年の5年間でインターネットを利用するシニア世代が大幅に増加したことがわかりました。 昨今ではシニア世代にもスマートフォンが普及したため、気軽にインターネットやSNSを見られるようになったことが関係していると考えられます。 シニア世代にはスマートフォンやパソコンなどのIT機器に苦手意識を持っている人も少なくありません。しかし、最近ではスマートフォンを使いこなしている人が増えてきているようです。スマートフォンでなら気軽に好きなときにニュースを見られるので、うまく付き合っていきたいですね。

2024/02/02