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新型コロナウイルスの流行で外出する機会が減り、運動不足を感じている人もいるかもしれません。 しかし、めんどくさかったり忙しかったりで「運動しよう」と思ってもなかなか始められないのが本音。「何かきっかけがあれば…」と思っている人もいるのではないでしょうか。 そこで、南オーストラリア大学の研究は、歩数計などの運動量を測定する機械の健康増進効果を調査。その結果、活動量計で毎日の歩数を計ることが運動量を増やして体重を減少させることがわかりました。 活動量計を身に着けて1kg減量！ 南オーストラリア大学が、身体活動の量を測定できる歩数計などの活動量計の健康増進効果についての調査をおこない、その結果を発表しました。 今回の研究は、活動量計を使って身体活動を測定した約400件の調査データを分析したもの。研究対象者は世界中の16万4000人にものぼるそうです。 その結果、腕などに身につける活動量計を利用することで、毎日最大40分（約1800歩）多く歩くようになったそう。さらに、5ヵ月で平均1kgの体重減少をしたことがわかりました。 この結果について、研究グループはオーストラリア人の3分の2が肥満もしくは体重過多であることに触れ、「平均的な人は体重が1年に約0.5kg増加するので、体重が減少することは有意義なこと」としています。 さらに、活動量計は身体活動の増加や体重減少とは別に、糖尿病などの健康状態に不安を抱えるひとの血圧やコレステロールを下げるのに役立つという研究結果も出ているそう。活動量計によって身体活動が増えて、うつ病や不安感の改善にもつながることもわかっています。 まずは運動量を増やすことから 運動を始めるのはなかなか腰の重いことですが、高齢者の運動量が減るとフレイル状態となってそのまま介護が必要な状態に身体状態が悪化してしまうリスクがあります。 それを防ぐために、厚生労働省は「1日10分のストレッチ」「1日20分の散歩やウォーキング」「1週間に2回程度の下肢や体幹の筋トレ」などを推奨しています。 何から始めたら良いかわからない、という場合は、まずウォーキングから始めるのはどうでしょうか。万歩計を持ち歩けば歩数が増えるのが楽しくなるので、ウォーキングを続けやすそうですよね。

2022/08/04

次回の介護保険法の改正が2024年に控えています。 そのようななか、2024年度の介護保険制度改正に向けた協議を行う審議会（社会保障審議会・介護保険部会）が、「人材の確保、介護現場の生産性向上」をテーマに開催されました。 「人材の確保、介護現場の生産性向上」をテーマに開催 先月26日、2024年度の介護保険制度改正に向けた協議を行う審議会が開かれました。 今回のテーマは「人材の確保、介護現場の生産性向上」。メインのフリーディスカッションでは、センサーやICTといった新たなテクノロジーのフル活用や介護助手の配置、これらに伴うオペレーションの見直しなど、業務の効率化や職員の負担軽減を図る施策に引き続き注力していく方針が確認されました。 そのなかで、現場の関係者たちからは、テクノロジーの活用や介護助手の配置によって業務の効率化が直ちに人員配置基準の緩和に結びつけることへの慎重論が相次いだそうです。 例えば、日本看護協会の齋藤訓子副会長は、「テクノロジーを使って利用者のケアの手間が省けるかというと、決してそうでもない。人員配置基準の緩和は極めて慎重に検討しなければいけない」と指摘。日本医師会の江澤和彦常任理事は、「効率化の名のもと生活を作業化してはならない。これは介護の根幹に関わること」と話しました。 業務効率化で人員配置基準は緩和できる？ 人手不足が深刻化する介護業界。センサーなどテクノロジーのフル活用や介護助手の配置によって業務を効率化すれば、サービスの質を落とさずに人員配置基準を現在の3:1から4:1へ緩和できるのではないかという考えがあります。 しかし、介護現場の生産性が上がったとしても、介護は高齢者の生活を支える仕事。夜勤などの変則的な勤務や、肉体的、精神的に負担の多い仕事内容は変わらないでしょう。 そのため、人員配置基準の緩和によって現場の介護職員の数が少なくなってしまったら、これまで以上に介護職員が疲弊してしまう可能性が考えられます。 介護現場の生産性の向上や人員配置基準など、今後も2024年度の法改正に向けた議論に注視していく必要がありそうです。

2022/08/03

高齢者など自分で美容院や理容院へ出向くことが難しくなった人のために、自宅や介護施設に出向いてヘアカットなどを行う「訪問理美容」というサービスがあることをご存知でしょうか？ 例えば、小田急電鉄株式会社が運営する「小田急くらしサポート」では、先月26日から「訪問美容」のサービス提供を開始しました。 さらに、 茨城県常陸太田市では訪問理美容を利用する高齢者などに対して、利用料金を助成する制度を設けているそうです。 介護の資格を持つスタッフが美容サービスを提供 先月26日、小田急電鉄株式会社が運営する「小田急くらしサポート」では、新たに「訪問美容」のサービスを追加しました。 このサービスでは、介護職員初任者研修の修了者もしくは、介護福祉士の資格を持つスタッフが自宅や介護施設を訪問してカットやカラー、パーマなどの美容サービスを提供。出張費用は無料で、疾病、怪我、高齢、妊娠中などで外出が困難な方や、ご家族の介護や乳幼児の育児のため、美容室に行くことが困難な人を利用対象としています。 また、 茨城県常陸太田市の「高齢者等訪問理美容サービス助成事業」では、市内の高齢者などが訪問理美容を利用する場合、1回あたり2000円、利用者1人につき年度内4回までの助成を受けられるそうです。 気持ちを前向きにしてくれる訪問理美容サービス 「いくつになってもきれいでいたい」、「身だしなみを整えたい」という気持ちは大切にしたいもの。なかなか外出がままならない人にとって、ヘアカットやヘアカラーは大きな気分転換になりますよね。 そんな時に自宅などに訪問してくれる訪問理美容のサービスは、高齢者にとって気持ちを前向きにしてくれるなどメリットの大きいものになるでしょう。 ただし、訪問理美容のサービス費用は介護保険が適用されないことに加えて、利用時にはヘアカット代と出張費がかかるため、利用する高齢者にとって大きな出費となっていることは事実です。 そういった人のために、常陸太田市のような訪問理美容の助成制度は助かりますよね。しかし、自治体によって制度の有無や内容はさまざまなようです。 理美容室へ行くことのできない高齢者が手軽に訪問理美容を利用できるように支援する取り組みが広がっていくといいですね。

2022/08/03

全身の健康状態に影響していることがわかっている腸内環境。「腸活」や「菌活」など、腸内環境を良くするための方法がテレビなどでよく取り上げられているので、腸内環境に気を使っている人もいるかもしれません。 そのように注目されている腸内環境について、米国化学学会が発表したのは「ビールを飲むと腸内環境が良くなる」という研究結果。それによると、ビールやノンアルコールビールを飲んだ人は腸内細菌の種類が増えたそうです。 ビールで「腸活」？ ポルトガルのNOVA大学リスボンの研究グループは、ビールが腸内細菌にどのような影響を与えるかについての実験結果を公表しました。 この研究では、19人の男性を2つのグループにわけて実施。1つのグループにはアルコール入りのビール、もうひとつのグループはノンアルコールビールを4週間にわたって飲んでもらいました。 その結果、どちらのグループとも参加者の体重や肥満度、代謝などの検査結果は変わらなかったものの、腸内細菌の種類が増えていたそうです。 今回の結果について研究グループは、ビールにはポリフェノールなどの健康に良い成分や発酵による微生物が含まれており、それが腸内の細菌に影響を与えている可能性を指摘しています。 また、腸内の細菌が多様化することで、心臓病や糖尿病などの生活習慣病を発症するリスクが下がる傾向があるそう。そのため、ビールを飲むことで腸内細菌が多様化し、健康に良い影響を与えるとしています。 さらに、ノンアルコールビールでも効果があったことから、「アルコールの摂りすぎに配慮してノンアルコールビールの方がより健康的である」とも述べています。 免疫力アップにもつながる 腸内環境を良くするのに発酵食品を食べる方法は有名ですよね。もしかしたら、発酵して作っているという点では、ビールも腸に良い影響を与える発酵食品ということなのかもしれませんね。 また、腸内環境を良くすることは、全身の健康に影響することもわかっています。特に、免疫力に関係することが過去の研究でわかっており、免疫力が低下しやすい高齢者にとっては腸内環境を整えることが重要なのです。 そこで、ビールを食事に取り入れてみるのはどうでしょうか。アルコールが苦手な人やお酒の飲み過ぎが気になる場合は、ノンアルコールビールで晩酌するのも良さそうですね。

2022/08/03

高齢者施設で提供される給食は、その施設内で調理しているイメージが多いのではないでしょうか。しかし、実際は給食を業者に委託する施設が増えています。 その背景には調理担当の人材が確保できないことや、毎日の献立や材料の仕入れ、仕込みに時間がかかること、調理場への設備投資に費用がかかることなどがあげられます。 そういったなか、株式会社アルスでは、新しい給食提供サービスとして直営工場で製造した完全調理済みの食事を冷凍加工して介護施設に届けるサービスを行っています。 このサービスを利用することで、施設に調理員がいなくても食事の提供が可能となるそうです。 解凍してお皿に盛り付けるだけでいい 株式会社アルスは、献立と同社の直営工場で製造した完全調理済みの食事を冷凍加工して施設へ届けるという給食提供サービスを行っています。 これは、同社の開発した完全調理済みの食事を冷凍保蔵した「キッチンヘルパー ポットパット」という商品。「湯煎」か「流水解凍」ですぐに食べられる状態となっており、お皿に盛り付けるだけで食事を提供できるため、施設で調理する必要がありません。 さらに、フレイル予防を考慮した栄養価を満たした食事内容と、入居者の体調や能力に応じた食べやすい食事となるよう食事形態を工夫。完食してもらうことを目指して調理しているそうです。 調理員不足もまた高齢者施設の悩み 高齢者施設では、調理を担当する人材が不足していることも大きな悩みとなっています。 施設で調理員を確保できなければ、入居者に安定して給食を提供することが難しくなってしまいます。 今回のような完全調理済みの冷凍加工された食事を施設へ届けるという新しい給食提供サービスは、調理員を雇用する必要がなくなるため、人材確保に悩む施設にとって安定して給食を提供できるというメリットがあります。 このように、高齢者施設が調理員の人手不足を解決し、安定して施設給食を提供していくためには、これまでのような施設内の調理場で作った食事を提供するのではなく、外部で調理されたものが施設へ運ばれてくるという新しい給食提供サービスへと変わっていく必要があるのかもしれません。

2022/08/02

高齢者が被害者の大半を占める「特殊詐欺」。そのなかでも医療費や保険料の払い戻しがあるなどと持ち掛ける「還付金詐欺」の件数が急増しています。 例えば、今月26日には、「介護保険の払い戻しがある」と電話を受けた新潟市の60歳代の女性が、約100万円を騙しとられる事件が発生しました。 他人名義の口座に送金させられていた 26日12時ころ、女性の自宅に新潟市役所職員を名乗る男から「介護保険料の払い戻しがある」、「手続きには銀行口座が必要」、「コールセンターから電話させる」などの電話がありました。 その後、コールセンターを名乗る男から、「手続きの準備ができた」、「一時手続金を振込んでもらうが、後からそれも含めて返金する」などと言われ、自宅近くのショッピングセンターATMに行くよう指示されました。 女性はATMへ行き、コールセンターに電話して相手の指示に従いながら自身のキャッシュカードをATMに挿入。画面のボタンを操作していたところ、他人名義の預金口座に約100万円を送金させられたことに気付いたそうです。 「還付金詐欺」の被害が最も多い 警視庁のまとめによると、2021年の特殊詐欺の認知件数（暫定値）が前年比911件（6.7％）増の1万4461件となり、4年ぶりに増加したことが分かりました。同庁は依然として被害が高齢者を中心に高い水準で特殊詐欺が発生しており、深刻な状況が続いていると注意を促しています。 ちなみに、特殊詐欺の認知件数を主な手口別にみると、医療費や保険料の払い戻しがあるなどとして金をだまし取ろうとする「還付金詐欺」が4001件と最も多く、前年の1804件から2倍以上に急増しているそうです。次に、家族になりすます「オレオレ詐欺」の3077件、偽カードとすり替える「カード詐欺盗」の2587件が続くそうです。 高齢者が特殊詐欺にあわないためには、日ごろから家族でコミュニケーションを密にしておくことも対策のひとつに。定期的に家族で連絡を取り合って、いつでも相談できる関係を築いておきましょう。

2022/08/02

8月になった途端、気温が急に上がった日本列島。最高気温が35度を超える猛暑日になった地域も多くあります。 そこで心配になることといえば熱中症ですが、実はそれだけではなく糖尿病の人は糖尿病の症状悪化にも注意が必要であることがわかりました。 これは、東京医科歯科大学が明らかにしたもの。それによると気温が30度の場合、糖尿病の症状悪化による入院のリスクが約1.6倍になるそうです。 気温が血糖値にも影響する!? 東京医科歯科大学は、気温と糖尿病の合併症による入院リスクの関係を調査しました。 これまでの研究で、糖尿病の人が高い気温にさらされることで死亡や入院のリスクが上昇することはわかっていました。しかし、具体的な症状の発症のリスクについては明らかになっていませんでした。 そこで今回の研究では、糖尿病の急性合併症である「高血糖緊急症」や、「低血糖」の症状に注目して調査をおこなったそうです。 その結果、全国の平均気温22.6度のときと比較して、気温が26.7度の場合は高血糖緊急症による入院リスクは1.27倍に上昇、低血糖では1.33倍に増加したそう。さらに、29.9度では高血糖緊急症の入院リスクは1.64倍、低血糖では1.65倍にまで増えたことがわかりました。 この結果を受けて研究チームは、気温に注意して高血糖や低血糖の予防をおこなうことを提案。特に、血糖値のコントロールが上手くいっていない糖尿病患者や、インスリンを使用している人の場合、薬を調整するなどの治療を積極的におこなうことで、入院を予防する可能性がある、と述べています。 熱中症と血糖値に要注意 気温が高くなると「熱中症に気をつけなきゃ」と考えることは多いですが、血糖値にも気温が影響するなんて驚き。糖尿病の人は、夏場は血糖値のコントロールにもさらに注意する必要がありそうです。 特に、高齢者は加齢から温度の変化に鈍感になる傾向があります。そのため、「暑くない」と思っていても、天気予報で気温が高くなることがわかったら冷房を利用するなどの対策をするのが良いのかもしれませんね。

2022/08/02

今月22日から新型コロナウイルスワクチンの4回目の接種の対象が、医療従事者や介護職員などに拡大されました。 それを受けて、福島県福島市では27日から高齢者施設で働く人たちへの4回目の集団接種が始まっています。 1800人分の予約枠を確保 今月22日、厚生労働省は新型コロナウイルスワクチンの4回目の接種について、60歳以上などに限定していた対象者を医療従事者や介護職員などにも拡大することを決めました。 それを受けて福島市では、7日から高齢者施設で働く人たちへの4回目の集団接種を開始。会場の「NCVふくしまアリーナ」では3回目の接種から5ヵ月が過ぎた人たちが接種を受けています。 福島市では今月、高齢者施設で5件のクラスターが発生。1日でも早く接種を進めるため、予約時に勤務する事業所名や職種を申告すれば手元に接種券が届いていなくても会場で接種券を準備して受けられるようにしたということです。市は、来月25日まででおよそ1800人分の予約枠を確保しています。 4回目の接種を受けた50代の女性は「接種できて安心しました。実際に感染した職員や、利用者の方もいますのでもう少し早く接種できたらよかったです」と話していました。 新たな対象者はおよそ800万人 4回目の接種の対象者はこれまで、60歳以上の人と18歳以上の基礎疾患のある人か、医師が「重症化リスクが高い」と判断した人に限定されていました。 しかし、「第7波」の感染急拡大を受け、厚生労働省は医療機関や高齢者施設で集団感染が発生するのを防ぐために4回目接種の対象者を拡大することにしました。新たな対象者は、医療従事者と介護職員だけで合わせておよそ800万人に上る見込みだということです。 ちなみに、新たに4回目接種の対象になる「医療従事者」には、医師や看護師のほか、患者を搬送する救急隊員や薬局の薬剤師、助産所の職員、それに患者と接する機会が多い自治体の職員などが含まれるそうです。 また、「介護職員」には特別養護老人ホームやデイサービスなどの高齢者施設で働く人のほか、訪問介護のヘルパーや障害者施設などで働く職員なども含まれるとしています。 感染が再び拡大する中、重症化リスクの高い人のすぐ近くでケアをする医療従事者や介護職員が速やかに4回目のワクチン接種を完了できると良いですね。

2022/08/01

つらい出来事がトラウマとなってさまざまな症状を発症する「心的外傷後ストレス障害（PTSD）」。特徴的な症状には、過去を追体験する（フラッシュバック）や悪夢を見る、重度の不安に悩まされるなどがあります。 そんなPTSDの重い症状を女性が長期にわたって経験すると、中年における認知機能低下を悪化させる可能性があることが、最新の研究で明らかになりました。 アメリカを拠点とする研究チームは、PTSDが中年女性の認知機能を低下させるリスク因子なのかどうかを確認するために大規模な研究を実施。その結果を発表しました。この研究には、50歳から71歳の女性1万2270人が参加。そのうち67%の人にPTSDの症状があったそうです。 およそ2倍の速さで認知機能が低下 研究では、参加者の学習記憶、作業記憶、注意力、精神運動速度を3年にわたって評価。その結果、PTSDの症状が重かった女性は、症状がまったくなかった女性に比べて、学習記憶と作業記憶の認知機能がおよそ2倍の速さで低下していたことがわかりました。 ちなみに、認知機能の低下は混乱や記憶障害の頻発を招き、運動機能に支障をきたすこともあるそう。例えばアルツハイマー病や、他のタイプの認知症、入院率の上昇、フレイル（加齢により心身が衰えた状態）につながったり、死期が早まったりすることがあるとも言われます。そして、PTSDと認知症はともに女性が発症する場合が多いそうです。 認知症の進行を早期に食い止めることができる？ 研究チームは「女性のPTSDと認知症の生涯有病率が高いことを踏まえると、PTSDをリスク因子と特定することは、PTSDそれ自身が問題であるだけでなく、認知機能の健全性にも関連している可能性がある。このような知見は、PTSD患者を対象にした認知機能検査を早期に実施することがいかに重要かを裏づけている」と述べています。PTSDによって女性の認知機能低下が加速することを知っていれば認知症の早期発見につながり、早めの対策ができるかもしれません。

2022/08/01

長引く介護業界の人手不足。採用を促進して人材を増やそうとしたり、問題解決のためにさまざまな取り組みがおこなわれています。 そうした取り組みのひとつとして、介護業界にもICT化の波がやってきています。福祉・介護機器の研究開発をしているZIPCARE社が開発したのは、次世代型見守りロボット「まもる～のSHIP」。この見守りロボットが、入居者の脈拍や呼吸、離床などをリアルタイムで捉えて、介護スタッフに通知します。 それによって、介護スタッフの業務負担が減るだけでなく、データを使ってより良いケアを提供できるようになるそうです。 見守りロボットで常時見守りを 福祉・介護機器の研究開発を手掛けるZIPCARE社が、新商品である次世代型見守りロボット「まもる～のSHIP」を無料モニターを募集することを明らかにしました。 このロボットは、センサーをベッドのマットレスの下に設置することで、入居者の睡眠・離床状態を把握可能。さらに、脈拍や呼吸といったバイタルや居室内の温度や気圧なども検知して、介護スタッフはリアルタイムで情報を確認できます。 介護スタッフは、パソコンなどで情報を把握。アプリを使ってスマートフォンでも確認できるので、他の業務の合間でもすぐに状況を把握できます。 さらに今回、オプションで「チャット機能」「インカム機能」「カメラ機能」にも対応。「チャット機能」「インカム機能」はスタッフ同士の情報共有に使え、「カメラ機能」は居室内の異常を検知したときに、離れた場所からも状況が確認できるそうです。 データを活用してケア向上に 忙しい介護スタッフにとって、巡回業務は負担のひとつ。そのうえ、夜間の人手の少ない時間帯は、排泄介助に追われて入居者の異常に気が付きにくいこともあります。 そうしたときに見守りロボットを活用できると、業務負担が大幅に減らせるのではないでしょうか。 さらに、見守りロボットで手に入れたデータを利用することで、ケア内容の改善も可能。睡眠状態を改善したことで日中の活動量が増える、といったこともできるかもしれませんね。

2022/08/01