コロナ対策

島根県の物産を販売している、日比谷しまね館で、平成医療福祉グループ(※1)が運営する介護施設と地方をつなぐオンライン企画「お茶旅」が開催されました！ 「お茶旅」とは 「お茶旅」とは、新型コロナウイルスの影響でただでさえ身体的・状況的に外出が難しいのに、前にも増して出かけられない施設利用者さんのために、旅や新しい出会いなどを施設に居ながら体感できる取り組みです。 この取り組みはまず、施設のおやつの時間に島根県の産品（お茶とお菓子）を利用者へ提供し、インターネットを使用して日比谷しまね館と施設をつなぎ、食材や地域のお話をすることで旅の疑似体験や新しいヒト・コト・モノとの出会いを演出します。 また（見る・聞く・触る・味わう・匂う）といった”5感”を刺激する楽しみと、距離を超えたリアルなコミュニケーションの提供を目指しています。 知られざる出雲の魅力を発信 知らない人ご存じない方も多いかもしれませんが、島根県松江市は『出雲茶』の産地。江戸時代、松江藩の藩主 松平不昧公が茶の湯を嗜んだことから、抹茶や和菓子づくりなどが当時から盛んにおこなわれています。 また石見神楽は古来からの伝統芸能で、絢爛豪華な衣装を身に纏い華麗に舞う姿は、国内のみにとどまらず、海外からも賞賛を集めています。 お茶旅では、日比谷しまね館のスタッフから島根県の紹介。実際に現地を訪れたような臨場感で音と映像を体験していただけます。 施設に居ながら島根県のお茶とお菓子をいただき、インターネットで観光地の風景も楽しめるのは新しい試みですね！全国の施設にも広がっていくと良いですね。 ※1平成医療福祉グループ 平成医療福祉グループは回復期・慢性期医療の分野を専門とする医療・福祉グループ。徳島を始め、東京や大阪へ病院・施設を展開しています。 ※2石見神楽 賑やかで哀愁漂うお囃子の中で、豪華絢爛な衣裳を身にまとい演舞される石見神楽は、古来より石見地方に伝わる伝統芸能で、日本国内はもちろん海外でも大きく評価をされています。2019年5月には日本遺産にも登録されました。

2022/10/07

高齢者施設で新型コロナウイルスの集団感染が相次いでいます。中には医療機関の病床のひっ迫により、施設の入所者が新型コロナに感染しても医療機関に入院するのが難しく、施設内での療養を余儀なくされるケースも増えています。 施設での療養には、感染症に関する専門的な知識が必要とされますが、そもそも高齢者施設は「生活の場」であり、病気の治療を想定した場所ではありません。医療機関などとの連携は不可欠であると言えるでしょう。 今回は、そんな高齢者施設での療養に対して地元医師会が手を差し伸べるという取り組みについて紹介します。 医療機関との連携が不十分な高齢者施設も 鹿児島県は各高齢者施設に対し、協力医療機関などと話し合い、医師や看護師の派遣を要請できる医療機関を確保するよう呼びかけていました。 しかし県内の高齢者施設のうち、2022年7月時点で5.6%にあたる73施設が派遣を受けられる医療機関を確保できていません。 高齢者施設へ地元医師会が医療チームを派遣 こうした状況に対して、9月26日、鹿児島県は次のように発表しました。 それは、高齢者施設の入所者が新型コロナウイルスに感染し、施設内で療養しなければならない場合、地元医師会が治療に当たる医師や看護師からなる医療チームを結成し、各施設に派遣するというものです。 具体的には、高齢者施設が医師・看護師を確保できなかったり、医療機関から支援が受けられなかったりした場合、保健所を通じて地元医師会に医療チームの派遣を要請します。それを受けた医師会は感染状況やニーズを把握し、それに応じて医師や看護師を派遣するシステムとなっています。 こうした体制は高齢者施設や療養者にとって心強いのではないでしょうか。 他の自治体でも同様の取り組みが求められている 同じような取り組みは鹿児島県以外でも始まっています。 愛媛県は「えひめクラスター対策班」を設置。これは高齢者施設などで集団感染が発生した際に、県内の医療機関の協力を得て感染症の専門医や看護師などを派遣し、保健所とともに集団感染の早期収束を図るためのチームです。 新型コロナウイルスの感染拡大はいまだに止まりません。高齢者施設での療養も増えている今、こうした取り組みがさらに広がっていくことが求められています。

2022/10/03

東京都は13日、新型コロナウイルス対策本部会議を実施。開き、全ての感染者の発生届を出していた全数把握について、対象を高齢者や重症化リスクがある患者らに限定することを決めました。全数把握が全国一律で簡略化されることに合わせて26日から実施されます。 発生届の対象外となる人には、都の「陽性者登録センター」への登録を呼び掛けており、自宅療養支援の体制を充実させていくとのことです。 医療機関が保健所に出す発生届の対象となるのは、65歳以上、入院が必要な人、重症化リスクがある人、妊婦です。 それ以外の人は、検査キットの使用や発熱外来の受診によって感染を把握した場合、インターネットで陽性者登録センターに自主的に届け出をおこないます。 東京都は、従来の発生届と発熱外来からの報告、センターの登録数によって、感染者の総数と年代を引き続き把握していく方針です。 発生届簡易化の成果は？ 仙台のとある耳鼻科の院長は、発生届の簡易化によって「発生届の入力作業がものすごく楽になった」と話しています。届けには連絡先やワクチンの接種歴や推定感染経路などの入力が必要なためで、国のシステムに入力するのに1件で5分ほどかかってしまい、1時間以上を費やす日もありました。見直しで年代別の人数を打ち込むだけになり、すぐに終わるようになったとのことです。 これまで医師などによる届出の入力に一定の時間がかかるため、感染者が急増した場合に入力に相当の時間を要して外来がひっ迫する一因となっていました。先行的に見直している地域では「発生届」が8割減った一方、届け出対象から外れた患者に説明する場面は増えたといいます。 今後は簡易化した発生届が広まっていくことで、入力時間が減少し、患者への対応をする時間を増加させることで受診ができない患者をなくすことが期待されています。 まとめ これまでさまざまなメディアで医療現場は大変な状況に置かれている事を目にしたことがあるでしょう。 そのような現状に対し、国から発生届の簡易化をおこなうことで医療現場の負担を軽減しようと取り組んでいます。ただ、簡略化によって発生届の対象外となった患者への対応に時間を取られる可能性もあるようです。 感染者の急増にも対応しなければいけないという使命と、現場の負担のバランスが今後も課題となりそうですね。

2022/09/22

コロナ禍の出口が見えない中で、感染力が強いとされるオミクロン株に対する不安も大きいのではないでしょうか。 今回、厚生労働省がオミクロン株に対応したワクチンを特例承認しました。従来のワクチンとどう違うのか、気になるところですよね。 改良型ワクチンってどんなもの？ 厚生労働省は今月12日、ファイザー社とモデルナ社が開発したオミクロン株に対応した改良型ワクチンを特例承認しました。 承認されたのは「メッセンジャーRNA」という遺伝物質をを使うもので、従来のワクチンに使われる武漢由来の株と、オミクロン株「BA.1」に対応した「2価ワクチン」です。 海外の臨床試験によると、BA.1に反応して感染を防ぐ中和抗体の量が、従来型と比べてファイザー製だと1.56倍、モデルナ製だと1.75倍に増えたとの結果が出ています。また、現在主流の派生型「BA.5」に対しても一定の効果があるとされています。 一方、接種後の副反応については、従来のワクチンと概ね同じだったとしています。 改良型ワクチンは、2回接種を完了した人の3回目以降の追加接種用で、ファイザー製は12歳以上、モデルナ製は18歳以上が対象です。 いつ頃から接種が受けられる？ 政府は今月19日以降に、改良型ワクチンの全国へ発送を開始します。 従来型と切り替えて、4回目の摂取となる60歳以上の高齢者や持病のある18歳以上の人、医療従事者から接種を始めるとしています。厚生労働省は優先接種の対象者を約1500万人と見込んでおり、10月中旬以降には、2回目までの接種を終えた12歳以上に対象を拡大する見通しです。 接種間隔は従来通り5ヵ月とされましたが、専門部会の委員から間隔を短くするよう求める意見が上がったため再検討中。結論は10月下旬までに出すとされており、今後の発表を待つことになります。 ワクチンの接種は、終わりの見えないコロナ禍で身を守るためにとても大切なことです。 その一方で、接種に不安を持っている人もまだまだ多いのではないでしょうか？こんな時だからこそ、家族でよく話し合い、ワクチン接種を受けるか受けないかの意思表示をしておくと良いかもしれませんね。

2022/09/20

今回は、新型コロナウイルスと糖尿病治療の関係を調査した研究についてお伝えします。 糖尿病は、放置するとがんや認知症といった合併症を引き起こす可能性もある怖い病気です。高齢者に多い病気で、日本では高齢者のおおむね5人に1人が糖尿病ではないかと疑われている現状があるので、関心のある方も多いのではないでしょうか。 この糖尿病治療のためには早期の発見や、定期的な受診が重要とされています。 しかし、福岡大学医学部衛生・公衆衛生学教室の前田俊樹氏らの研究から、新型コロナウイルスの流行によって、糖尿病の定期的な受診が困難であったり、敬遠されたりしている可能性があることがわかりました。 特に女性患者に、より大きな影響があったことが注目されています。 新型コロナ流行中に糖尿病患者の受診頻度が減少 前田氏らは都内の運輸業関連健康保険組合の2017年10月〜2020年9月の医療費請求情報を分析。2017年度中に血糖値を下げる薬が処方された1118人を研究対象としました。 そして受診・処方の間隔が3ヵ月以上空いた場合を「受診・処方の遅延」と定義して、その発生状況を調査。その結果、「受診・処方の遅延」発生率は緊急事態発令前が5.6％、緊急事態発令中は11.2％と明らかな差が見られました。 年齢、性別、被保険者／被扶養者、月収などの条件を調整した後でも、緊急事態発令中の期間は受診・処方の遅延が約3.7倍多く発生していたことが判明しています。 受診・処方の遅延は女性患者でより多く発生 次に、年齢、性別などでグループ分けして解析を実施を施行。その結果、女性患者で受診・処方の遅延がより多く発生していたことがわかりました。 その理由については、女性は被扶養者であることが多いため、産業医からの受診継続の働きかけが届きにくいことなどが考えられています。 重症化や合併症のリスクを減らすために定期的な治療を 今回の研究で、定期的に受診を継続していた糖尿病患者に、新型コロナの流行が受診・処方の遅れといった悪影響を及ぼしたこと事、そして女性患者でより大きな影響があった事がわかりました。 糖尿病患者の受診中断は、病状の悪化や合併症の発症につながります。継続的・定期的な治療が大切という点は忘れずにいたいですね。特に女性はそうした意識を強く持つことが必要ではないでしょうか。

2022/09/16

コロナによって介護サービスの利用に制限が出るなど、介護をする者の負担は大きく、心労は深刻です。 村山洋史研究副部長をはじめとする研究チームは、2020年8〜9月の期間で、15〜79歳の25482名のうち家族などの介護をしている人（以下、家族介護者）1920 名を対象としたインターネット調査のデータを用い、コロナ禍により介護負担が増加した人の割合と、介護負担増加と心労との関連を調べました。 介護者への調査結果 調査の結果、対象者の半数以上（56.7%）の家族介護者が、介護負担の増加が報告されました。コロナ禍で介護負担が増加した人は、そうでない人と比べて、心労による不調となる危険性が 1.9倍高いという結果になりました。 また、回答者の生活環境や立場によって異なるかどうかを検討したところ、「配偶者の有無」「治療疾患の有無」「被介護者の介護度」で違いが認められました。 例えば、被介護者の介護度では、「認定なし」「要支援1・2」「要介護度1・2」と介護度が上がるほどリスクが高くなっていましたが（要介護度1・2では3.8倍）、要介護度3～5では介護負担増加と心労の関連は見られないという結果になりました。 要介護度1・2の者の利用が多い通所サービスなどは、コロナ禍で様々な制限を受け、コロナ前と介護の状況が変化したことが予想されます。その介護状況の変化が、家族介護者の介護負担増加とメンタルヘルスの関連に悪影響を及ぼしたと考察しています。  まとめ この研究をおこなったチームは、障がいや疾患を持ちながら地域で暮らす人々の生活には、家族等による臨機応変な支援が不可欠であり、既存の制度や支援だけでは、コロナによる介護負担増加および家族介護者の心労による不調を防ぐには不十分であった可能性があるとしています。 また、この成果は、長引くコロナ禍において、家族介護者の介護負担軽減とメンタルヘルス不調者への対策を早急に講じる必要性を示しているとして警鐘を鳴らしています。

2022/09/08

新型コロナの脅威が収まらない中、もし感染してしまった際に不安なのが重症化してしまうことではないでしょうか。 この重症化リスクについて、スペインのバレンシア大学やナバーラ州立大学の研究によると、ウォーキングなど適度な運動をおこなっている人は、新型コロナに感染しても重症化しにくいことが明らかになりました。 適度な運動をする習慣は免疫を強くする 運動を習慣としておこなっている人は、新型コロナに感染し発症しても入院や死亡を含む重症化のリスクが低いという調査結果が発表されました。 ウォーキングなどの運動を週に合計150分間、あるいは筋トレなども取り入れた運動を75分間おこなうと、新型コロナから保護される効果が得られるそうです。 これまでの研究でも、適度な運動や身体活動は免疫を強くし、呼吸器への感染と重症化の両方のリスクを軽減できることが示されています。 運動をしている人は新型コロナの重症化リスクが44％低い 今回の調査を解析した結果、運動を習慣としておこなっている人は、新型コロナに感染するリスクが11％低いことがわかりました。 そのうえ、運動をしている人は運動不足の人に比べ、新型コロナに感染した場合の入院リスクは36％低く、重症化リスクも44％低いことが判明。さらに、新型コロナにより死亡するリスクは43％低下したとのことです。 運動をする習慣が新型コロナからの保護効果をもたらす背景には、生物学的な理由があるそう。研究者は「中程度や強度の運動をおこなうことで、体の抗炎症反応、心肺機能、筋力を高められます。これら全てが、新型コロナの重症化を防ぐ有益な効果をもたらしている可能性があります」「2型糖尿病や肥満などのある人は、新型コロナが重症化しやすいという報告がありますが、運動を習慣としておこなうことはそうした人でも新型コロナのリスクを減らし、さらに多くの健康への利益をもたらしてくれます」とコメントしています。 運動を習慣化することは簡単ではありませんよね。それでも自分の健康のため、まずは1日10分からでも運動を始めてみてはいかがでしょう。慣れてきたら時間を増やして、健康的な日常を送れる足がかりになるといいですね。

2022/09/07

新型コロナウイルスの感染者が全国で爆発的に増えています。いつ誰が感染するかもわからない状況の中、もし大切な家族が感染してしまったら…。 今のうちから、自分の住む自治体では陽性者へどのような支援や対応を取っているのか知っておくのも良いかもしれません。今回はその一部として、埼玉県で高齢者向けに設けられた宿泊施設の紹介をします。 高齢者向け宿泊療養施設とは 新型コロナウイルスの急増を受け、埼玉県は介護が必要な65歳以上の陽性者を受け入れる「高齢者支援型臨時設」を所沢市と伊奈町の2ヵ所に設けました。 　この施設はそれぞれ、搬送先が決まるまでの間に酸素投与をおこなう酸素ステーションを改修して使われています。 どんな人が利用できるの？ 主な対象者は身の回りのお世話が必要な「要介護度2」以下の高齢者で、ホテルなどの宿泊療養では段差があるために利用がむずかしい方です。例えば在宅介護を受ける独り暮らしの方や、症状が軽くなって退院した方などの受け入れを想定しているとのことです。 この施設は、申し込み制ではなく症状などを踏まえて県が入所の可否を決定。医師、看護師、介護士が24時間対応し、期間は最長で療養解除になるまで宿泊できます。 規模は所沢市が8床、伊奈町が14床。酸素ステーションとしての機能も維持していく方針で、状況によっては65歳未満の陽性者も受け入れるということです。 埼玉県内の病床使用率は、8月7日の時点で74.1％と依然として高い状態が続いています。埼玉県感染対策課の課長は「新型コロナで亡くなったり、重症化する人を少なくするよう施策を進めている。高齢者は重症化のリスクが高いので、この施設に入ってもらいたい。安心して療養してほしい。」と話していました。 新型コロナウイルスで苦しむ人を少しでも減らしたいという思いは、どの自治体の関係者も同じはずです。この機にもう一度、ご自分やご家族の住む自治体でどのような対策や支援にどのようなものがあるかを調べたうえで、感染の疑いがある場合や感染してしまった場合にどうするか、ご家族感で話し合ってみてはいかがでしょうか？

2022/08/29

長引くコロナ禍で、老人ホームでは家族の面会に制限を設けているところが多くあります。なかには新型コロナの拡大が始まって以来、ずっと面会を止めている施設や、感染状況に応じて面会時間や人数などの制限をして対応しているところもあります。 なかなか以前のように面会ができない状況ですが、一部の施設ではオンラインツールを使ったオンライン面会に対応しているところも。しかし、WEBツールが浸透しているとはいえない介護現場では、オンラインツールを使うのも一苦労なケースもあるようです。 そこで、Web会議ツールを提供しているRSUPPORT（アールサポート）株式会社は、専用リモコン・スピーカー・カメラを設置するだけで簡単にオンライン面会ができる「RemoteMeeting BOX」を老人ホームに提供しています。 これは、専用のパソコンがなくてもリモコンだけで操作ができるので、パソコンの操作に不慣れな人も手軽に操作できるそうです。 パソコンなしでオンライン面会を Web会議ツールを提供しているRSUPPORT社が、販売している「RemoteMeeting BOX」は、リモコン・スピーカー・カメラがセットになったオンライン会議ツールです。 一般的なオンライン会議ツールでは、パソコン内に専用ソフトをインストールする必要があったりと、パソコンの操作に慣れていない人にとってはハードルの高いものでした。そのため、パソコン操作が苦手な人の多い介護現場では、オンライン会議の拡大があまり進んでいないそうです。 対して、今回のオンライン会議ツールはパソコンは不要。カメラやスピーカーもついているので、テレビやモニターをつなぐだけでオンライン面会ができるようになっています。 変化が減った生活に刺激を 感染対策のためにしょうがないとは言え、面会ができなかったり施設内での催し物がなくなったりと、施設で暮らす入居者の刺激が少なくなってしまう傾向があります。 しかし、変化の少ない生活が続くと、脳への刺激も減って認知症になってしまうおそれもあるのです。 そこで、オンラインという形でも家族と顔を合わせられるのは、高齢者の健康のためにも良いのかもしれません。オンライン面会であれば、感染リスクはありませんし、遠方にいる家族とも気軽に面会ができます。 ただ、多くの施設ではオンライン面会に予約が必要。家族が入居している施設ではオンライン面会に予約が必要なのか、事前に確認してくださいね。

2022/08/18

7月に入ってから急速に感染の再拡大を始めた新型コロナウイルス。世界的にも感染は収まっておらず、各国でこの新しいウイルスについての研究が進められています。 そのようななか、イギリスの大学の研究チームが、新型コロナに関する新しい研究結果を報告しました。 それは、新型コロナに感染した人は回復後しばらく間、糖尿病と心血管疾患の発症するリスクが高くなる、というもの。回復後も特別な警戒が必要としています。 コロナ後3ヵ月は糖尿病・心臓病に注意!? イギリスのロンドン大学キングス・カレッジの研究グループが、新型コロナに感染したことがある人の糖尿病と心血管疾患の発症リスクについての実験結果を発表しました。 研究グループは、新型コロナに感染したことのある人と感染したことのない人の、感染した翌年の糖尿病・心血管疾患の発症リスクを比較しました。 それによると、感染した人は、感染後の4週間で糖尿病の診断が81％も増えることが判明。感染後12週間では27％も上昇していたそうです。 さらに、心血管疾患のリスクは、不整脈と肺塞栓症のリスクが6倍も上がっていました。 こうした結果になるのは、新型コロナに感染することで身体の炎症を引き起こす経路が作動してしまい、全身のさまざまな器官に影響を与えることが理由に考えられるそうです。 今回の結果を受けて研究グループは、「新型コロナに感染後、少なくても3ヵ月は特別な警戒が必要」と警告しています。 いつもよりも健康的な生活を 糖尿病や、不整脈や心筋梗塞といった心血管疾患は、発症リスクが普段の生活習慣に大きく左右されるため、生活習慣病とされています。 糖尿病も心血管疾患のどちらを予防するにも、食事や運動が重要。特に脂肪の多い食事は、血管壁に塊を作り、それが心臓の血管を詰まらせることが心血管疾患の原因になります。さらに、血液中の脂肪が多くなることで血糖値も下がりにくくなるため、糖尿病のリスクが高くなってしまうのです。 このように、日常的に食べるものなどが大きな影響を与える糖尿病と心血管疾患。新型コロナから回復した後は、バランスの良い食事や適度な運動など、これまでよりも健康的な習慣を心がける必要があるのかもしれませんね。

2022/08/18