フレイル予防

超高齢化社会を迎えた日本では、介護を必要とする高齢者が増えています。介護の原因となるサルコペニア（ 筋肉の量が減少していく老化現象。筋量が減少して筋力が低下したり、身体機能が低下した状態）と糖尿病予備群である前糖尿病との関係について、非常に有意義な調査・報告が行われました。 高齢男性では糖尿病予備群の段階からサルコペニアのリスクが増大　 順天堂大学大学院の研究グループが、東京都文京区在住の高齢者を対象とした調査を実施。その結果、糖尿病まで至らない前糖尿病の段階でも、男性においてはサルコペニアになるリスクが高いことが明らかになりました。 サルコペニアは、糖尿病患者において発症リスクが高いことが知られていた一方、前糖尿病との関連は明らかではありませんでした。しかし、今回の研究調査によって糖尿病になる前の段階から、サルコペニアに注意する必要があるということがわかったのです。 糖尿病予備群とサルコペニアの関連が調査される 糖尿病の高齢者は、糖尿病のない高齢者に比べてサルコペニアのリスクが2倍程度高く、より注意が必要なことが知られています。その一方で、前糖尿病状態がサルコペニアのリスクとなるかどうかはわかっていませんでした。そこで、都市部在住の高齢者を対象とした調査研究「文京ヘルススタディー」において、前糖尿病とサルコペニアの関連が調査されました。 調査内容と女性・男性の差異 今回の調査では、「文京ヘルススタディー」に参加した65～84歳の高齢者1629名を対象とし、筋力測定、身体機能検査、耐糖能（血糖値を正常に保つためのブドウ糖の処理能力）などのテストを実施しました。 調査では被験者を「正常」「前糖尿病」「糖尿病」の3グループに分類し、サルコペニアの有病率を比較しました。その結果、女性では糖尿病群でのみサルコペニアの有病率が増加している一方、男性では耐糖能が悪化するにしたがって、サルコペニアの有病率が上昇することが明らかとなりました 要介護のリスクを減らすためにも生活習慣の改善が望まれる 今回の研究の結果、運動や食事などの生活習慣の改善に早くから取り組むことが、糖尿病の予防のみならずサルコペニアの予防の観点からも重要であることが明らかになったと言えます。サルコペニアがきっかけで要介護状態になることもあるので、要介護リスクを下げるためにもより良い生活習慣を身につける意識を持ちたいですね。

2022/09/13

人間は短命か長寿か遺伝子レベルで決まっているという話がありますが、それだけですべてが決まるわけではないようです。今日はその一例をご紹介します。 ウォーキングやテニスなどの運動を余暇時間におこなっている高齢者は、あらゆる原因による死亡のリスク、さらには心血管疾患やがんにより死亡のリスクが低いことが米国国立衛生研究所の大規模な調査で明らかになりました。 同研究所でがん疫学や遺伝子学を研究するエレノア ワッツ氏は「余暇時間に行う運動や身体活動は、どんな種類のものでも、高齢者の死亡リスクの減少と関連していることが示されました。特に高齢者にとって、楽しみながら続けられる余暇活動をみつけることは重要です」と述べています。 運動でリスク軽減 研究グループは、7種類の運動（ウォーキング・ランニング・サイクリング・水泳・その他の有酸素運動・テニスなどのラケットスポーツ・ゴルフ)とレクリエーション活動の影響について調査を実施。これらの身体活動を組み合わせておこない、推奨されている活動量を達成した高齢者は活動をしていない高齢者に比べ、死亡リスクが13％減少することが分かりました。 また、規定の活動量を満たしておらず、軽めのレクレーションしかおこなわなかった場合でも何もしてない人に比べ、死亡リスクが5％減少した結果となり、運動の習慣はその強弱に関わらず長生きに良い影響があると分かりました。 「運動不足」と「座りすぎ」は危険？ カリフォルニア大学の研究では、米国の様々な疾患を持つ63歳以上の女性5446人に遺伝子検査を行った上で7日間、運動や座りっぱなしの時間などを測定する調査をおこないました。結果として、座ったままの時間を減らして運動や身体活動を行うことは、どのような遺伝的な体質の人でも長寿に繋がることが示されました。 今回の調査で、長寿の遺伝子を持っている人とそうでない人も運動によって同じ恩恵を得られること、運動不足で座っている時間が長いほど死亡リスクが高くなることが分かりますね。 運動がもたらす健康長寿 以前から運動の習慣化は健康に良いとされてきましたが、今回のように数字で見ることでより実感しますね。年齢を問わず自分のペースで運動を取り入れて健康長寿を目指したいですね。

2022/09/08

新型コロナウイルスの流行で外出する機会が減り、運動不足を感じている人もいるかもしれません。 しかし、めんどくさかったり忙しかったりで「運動しよう」と思ってもなかなか始められないのが本音。「何かきっかけがあれば…」と思っている人もいるのではないでしょうか。 そこで、南オーストラリア大学の研究は、歩数計などの運動量を測定する機械の健康増進効果を調査。その結果、活動量計で毎日の歩数を計ることが運動量を増やして体重を減少させることがわかりました。 活動量計を身に着けて1kg減量！ 南オーストラリア大学が、身体活動の量を測定できる歩数計などの活動量計の健康増進効果についての調査をおこない、その結果を発表しました。 今回の研究は、活動量計を使って身体活動を測定した約400件の調査データを分析したもの。研究対象者は世界中の16万4000人にものぼるそうです。 その結果、腕などに身につける活動量計を利用することで、毎日最大40分（約1800歩）多く歩くようになったそう。さらに、5ヵ月で平均1kgの体重減少をしたことがわかりました。 この結果について、研究グループはオーストラリア人の3分の2が肥満もしくは体重過多であることに触れ、「平均的な人は体重が1年に約0.5kg増加するので、体重が減少することは有意義なこと」としています。 さらに、活動量計は身体活動の増加や体重減少とは別に、糖尿病などの健康状態に不安を抱えるひとの血圧やコレステロールを下げるのに役立つという研究結果も出ているそう。活動量計によって身体活動が増えて、うつ病や不安感の改善にもつながることもわかっています。 まずは運動量を増やすことから 運動を始めるのはなかなか腰の重いことですが、高齢者の運動量が減るとフレイル状態となってそのまま介護が必要な状態に身体状態が悪化してしまうリスクがあります。 それを防ぐために、厚生労働省は「1日10分のストレッチ」「1日20分の散歩やウォーキング」「1週間に2回程度の下肢や体幹の筋トレ」などを推奨しています。 何から始めたら良いかわからない、という場合は、まずウォーキングから始めるのはどうでしょうか。万歩計を持ち歩けば歩数が増えるのが楽しくなるので、ウォーキングを続けやすそうですよね。

2022/08/04

新型コロナウイルスの感染拡大など、外出の自粛ムードのある昨今ですが、あまりにも外出を控えてしまうと身体機能が落ちるリスクがあることがわかっています。 特に高齢者は、身体機能の低下が日常生活に悪影響が出て要介護状態になってしまうこともあるので要注意。感染対策をしつつも、外出するなどして活動量を維持することが推奨されています。 そうした高齢者の活動量と外出の関係について、大阪公立大学などが詳細な調査を実施。それによると、活動量が多い高齢者は外出時間の長さよりも外出先の数が多いことがわかったそうです。 外出先が多いほど活動量が増える 大阪公立大学大学院と富山県立大学による研究グループが、高齢者の活動量と外出の関係についての調査結果を明らかにしました。 この調査は、平均年齢73.1歳の高齢者133人を対象におこなわれたもの。14日間にわたって位置情報や身体活動量を機械で測定し、外出行動パターンと身体活動量の関係を分析しました。 その結果、参加者の1日の平均外出時間は3.5時間、滞在地点数は2.5ヵ所だったそう。外出時間と滞在地点数のいずれも多いほど多い、という相関関係があることがわかりました。 しかし、歩数や身体活動レベルといった身体活動量には滞在地点数のみが関係しており、外出時間は明確な関連がなかったとのこと。具体的には、滞在地点が1ヵ所増えるごとに歩数が1324歩も増えていました。 今回の研究結果から研究グループは、高齢者の健康づくりには外出の呼びかけだけではなく、外出の目的地を増やすことが重要、と述べています。 移動手段の確保も 高齢者の健康づくりの一環として、「介護予防教室」「高齢者サロン」などのイベントが地域で開催されています。こうしたものも有効かもしれませんが、今回の実験結果を考慮するとまちづくりの一貫として高齢者の外出支援をするのもひとつの方法かもしれません。 というのも、今回の調査で日常生活で自動車を運転する人の割合は9割以上であることがわかりました。つまり、運転免許を返納した高齢者は移動手段がなくなり、外出する機会が極端に減ってしまうおそれがあるのです。 そのため、高齢者の移動手段の確保も大きな問題。高齢者向けイベントをおこなうだけでなく、自動車でなくても外出しやすいまちづくりも高齢者の健康づくりには重要なのではないでしょうか。

2022/07/29

新型コロナウイルスの感染拡大は、人々の生活にさまざまな影響を及ぼしています。 その影響を受けたもののひとつに、医療費があります。全国の健保組合は新型コロナの影響で2020年度の医療費が大幅に減少したと公表しました。 これは、健保組合の連合組織である「健康保険組合連合会」が今年6月に公表した「令和2年度健保組合医療費の動向に関する調査」から明らかになりました。 それによると、2020年度は新型コロナ感染拡大による患者の受診控えなどの影響を受け、医療費総額が2235億円減少。前年度と比べて4.8%も減っています。 これは、我が国の医療費全体の減少幅3.2％減と比べて「減少度合が大きい」のだそう。つまり、若い世代が多く加入する健保組合の医療費の大幅な減少は、全世代の中でも若い世代が特に医療機関の受診を控えていたということが分かります。 若者はマスク着用と手洗いで医療費が大幅減 若い世代が多く加入する全国の健保組合は、2020年度の医療費が大幅に減少したことを明らかにしました。 そのなかでも「一般の風邪やインフルエンザなどの呼吸器系疾患による医療機関受診」が大きく減少しているそうです。 その原因として、マスク着用や手洗いの徹底などによる一般の呼吸器疾患（いわゆる風邪やインフルエンザなど）の発症が抑えられたことなどが背景にあると考えられています。 コロナ禍でも高齢者の健康維持を ​​新型コロナウイルスの影響は、家に閉じこもることによる健康への悪影響も懸念されています。 特に高齢者は、外に出る機会が減って運動量が落ちることによる不活発な状態が長期化すると、フレイル（虚弱）状態になる心配があります。 こうした状況を踏まえ、厚生労働省は新型コロナウイルス感染症に気をつけながら高齢者が健康を維持するための情報を紹介するWEBサイト「地域がいきいき集まろう！通いの場」を公開。自宅で取り組めるご当地体操動画や感染予防、健康維持のための情報などを紹介しています。 また、全国の各自治体ではコロナ禍でも感染対策に配慮して少人数にしたり、オンラインを活用したりしながら、介護予防教室などの活動を続けています。 ​​新型コロナウイルスの新規感染者数は再び増加傾向にあります。コロナ禍であっても感染症対策に配慮した形で、高齢者の健康維持につながるような活動や取り組みが続いていくと良いですね。

2022/07/22

高齢者が外出しなくなる「閉じこもり」がニュースなどで取り上げられることが多くなりました。 例えば、高齢者が「外出する目的がない」「行きたいところも、会いたい人もいない」と閉じこもりの生活を長く続けると、身体機能の低下や認知症を引き起こし、結果として、要介護状態になってしまう可能性があります。 そうならないために、高齢者が外出したくなるように地域や地域住民との接点を増やしていくことも大切だと言われています。 そういったなか、株式会社インターネットイニシアティブ(IIJ)は、既存の「IIJ電子＠連絡帳サービス」に、医療・介護・福祉にかかわる地域資源の情報を公開して地域住民との接点を増やす「地域資源連携オプション」を追加すると発表しました。 地域住民の健康増進や介護予防に向けた活動を支援 株式会社インターネットイニシアティブは今月11日、既存の「IIJ電子＠連絡帳サービス」に、地域住民との接点を増やす「地域資源連携オプション」を追加すると発表しました。 これは、「IIJ電子＠連絡帳サービス」という、地域の医師や看護師、介護士など在宅医療に関わる専門職をつなぐ多職種連携プラットフォーム（基盤となる装置）に、新しく医療、看護、介護に関する情報を地域住民に案内していく機能を追加。特に、高齢者を中心とする地域住民の健康増進や介護予防に向けた活動を支援する取り組みにつながるそうです。 具体的には、地域で開催されるサロンやカフェ、フレイル予防体操等の活動の開催場所や内容、申込先を登録すると、専用画面で地図を表示。インターネット上で自由に検索を行う機能や担当する専門職が自分に合った活動の案内をしてくれる「案内・マッチング」機能もあるそうです。専門職が紹介してくれるものであれば、興味を持って出かけられそうですね。 ちなみに、高齢者やスマートフォンなどが使えない人向けに、詳細資料の印刷もできるようです。 「外出するきっかけ」をサポート 高齢者の「閉じこもり」には3つの要因があると言われます。 1つは、体力低下や骨折、病気の後遺症など「身体的要因」。もう1つが転倒や失禁、親しい人を亡くしたことなどによる「心理的要因」。3つ目が近所付き合いがない、家の周りに坂が多いなど外出を消極的にさせる「社会・環境要因」。これら3つの要因が、相互に関連して閉じこもりにつながると言われています。 このことから、身体機能の低下や、住んでいる環境が「外出したくない要因」であるなら、「外出するきっかけ」をサポートできれば閉じこもりがちな生活を改善できそうですよね。 今回のサービスが、外出を控えていた高齢者にとって外に出る機会が増えるものとなるよう期待したいですね。

2022/07/21

気温が高くなってくると、どうしても食欲が落ちてしまいがちですよね。しかも、暑くて食事の支度をするのも億劫になり、簡単なもので済ませてしまう人もいるかもしれません。 しかし、そうした食事が体力を低下させて、要介護状態の1歩手前である「フレイル」状態に近づけている可能性もあります。 加えて、要介護状態になると活動量が減ってさらに食欲がなくなってしまうことも。そうした身体状況の悪化を防止し、食欲がなくなったときでも手軽に栄養を摂取できるようにネスレ日本が発売したのが「アイソカルゼリー」シリーズです。 今回、これまで販売していた商品に加えてビタミンやミネラルを1カップで摂取できる新たなラインナップも新発売しました。 栄養ゼリーの新商品が発売 栄養を通じて健康的な生活をサポートしているネスレ日本が、高齢者などの栄養の摂取が難しくなっている人向けに「アイソカルゼリー」シリーズの新ラインナップを発売することを明らかにしました。 今回、追加されたのは「アイソカルゼリー　ビタミンプラス」「アイソカルゼリー　ミネラルプラス」という新登場の2つの商品と、以前から販売している「アイソカルゼリー　ハイカロリー」の新しい2種類のフレーバーです。 このゼリーは、栄養不足の高齢者の増加を受けて販売されたシリーズです。 というのも、厚生労働省によると目標とするBMIを下回る高齢者は、70代の男性では約2割、女性では約4割にものぼるそう。年を重ねるにつれて食事量が減ることで、十分な栄養素を摂取できていないとされています。 そこで同社の「アイソカルゼリー」では、約70gのカップゼリー1つで簡単に栄養補給ができるように設計しました。 今回、新発売の「アイソカルゼリー　ビタミンプラス」「アイソカルゼリー　ミネラルプラス」では、ビタミンCやビタミンDなど9種類のビタミンや、カルシウムや鉄など4種類のミネラルを配合。通常の食事だけでは補給しにくいビタミンやミネラルをデザート感覚で補えるようになっているそうです。 少しでも食べやすい食事を 加齢とともに食欲が落ちてくることで、十分な栄養が摂れない高齢者が増える傾向があります。 そうしたときに、今回のカップゼリーのような手軽に栄養摂取できる食品があると助かりますよね。 特に、「アイソカルゼリー」は味のラインナップが多彩なのが特徴。全部で14種類の味があるので、毎日食べる場合でも飽きないでしょう。 食欲の落ちた高齢者にとって、食事の食べやすさはとても重要です。デザートとして1品足すだけで栄養が摂れるのは、食べる本人も食事の支度する人にとってもうれしいことではないでしょうか。

2022/07/20

高齢化によって、日本は2025年には65歳以上の高齢者が30％を超えると予測されています。 バスや電車といった公共交通に対するニーズは高まる一方で、地方では人口の減少により公共交通の維持が困難となり、高齢者が日常生活に必要な移動手段を確保できない「交通弱者」が増えている実情があります。 そのような問題を解決するため、各自治体ではさまざまな取り組みが行われています。 例えば、長崎県東彼川棚町では、町東部に居住する65歳以上の高齢者の介護予防と買い物支援を組み合わせた事業をスタート。中心部の福祉施設に通う送迎バスを「移動手段」として活用し、高齢者が施設で運動した後に、近隣で買い物もできるという取り組みを始めました。 施設で介護予防体操とスーパーで買い物ができる 過疎と高齢化が進む長崎県東彼川棚町では、町と町社会福祉協議会が連携し、町東部に居住する65歳以上の高齢者の介護予防と買い物支援を組み合わせた事業「みんなでかわろーで」をスタートしました。 これは、中心部の福祉施設に通う送迎バスを「移動手段」として活用。施設で運動と近隣で買い物もできるという取り組みです。 具体的には、高齢者が毎週金曜日に東部地区を巡回する「いきがいセンター」行きの送迎バスを利用し、介護予防教室に参加。社協職員の指導で体を動かした後は、近くのスーパーで買い物をして送迎バスで帰宅するという内容です。 参加者の91歳の女性は「楽しかったの一言に尽きる。たくさん笑って寿命が延びた。人生やめられんごとなった」と喜んでいました。 移動手段がなくなると心身機能が低下する可能性も 人口減少や少子高齢化の進む日本では、高齢者が日常生活に必要な移動手段を確保できない「交通弱者問題」が深刻化しています。 高齢者の移動手段がなくなると、外出しなくなることに加えて人と会う機会もなくなってしまいます。さらに家にばかりいることで体力や筋力の低下や、刺激がないため認知症を発症する可能性もあるのです。 そういった問題が起こらないためにも、高齢者の移動手段を支援して外出の機会を増やすことは、結果として高齢者が心身ともに健康でいるために必要な取り組みではないでしょうか。高齢者の移動を支える取り組みが広がっていくと良いですね。

2022/07/15

健康のためにウォーキングを続けたいけど、継続するのは難しいという人も多いのではないでしょうか。 ウォーキングの習慣化は、高齢期になっても筋力や体力などの身体状態を維持し続けられるため、フレイル予防に効果的だといわれています。 そうしたなか、埼玉県ふじみ野市では「ふじみ野市デジタルトランスフォーメーション（※DX）推進方針」の一環として、シニア向けの「スマホ教室入門」と、ウォーキングアプリ「うごくま」の実証実験が開催されます。 ※DX：デジタル技術を用いて業務効率化や新たなビジネスモデルの創出を実現すること 「うごくま」が応援してくれる 埼玉県ふじみ野市では同市のデジタルトランスフォーメーション（DX）と介護予防を推し進めることを目的とした「スマホ教室入門」と、ウォーキングアプリ「うごくま」の実証実験を開催するそうです。 この実証実験では、まず高齢者が「スマホ教室入門」で基本操作を学び、ウォーキングの習慣化に繋がるアプリ「うごくま」をインストール。3ヵ月間使用してもらい、その結果から「うごくま」でのフレイル予防の効果を確認するそうです。 ちなみに「うごくま」では、実際に歩いた歩数や歩行距離、消費カロリーがスマートフォンの画面に表示されるそう。クマのキャラクター「うごくま」からは、毎日歩きたくなるような応援メッセージが届きます。 さらに、設定した目標歩数を達成するとカレンダーにマークが付くため、ウォーキングの達成感も味わえるそうです。 ウォーキングを習慣化できるような効果的な機能がたくさんあるので、3ヵ月後の結果が楽しみですね。 アプリを上手に活用して楽しくウォーキングを続けよう ウォーキングの習慣化は身体も心も元気になり、健康寿命が延びると言われてます。 とはいえ、ただ歩くだけでは退屈でつまらないため、すぐに飽きてしまって続かなくなりますよね。 そんな時に、かわいいクマのキャラクター「うごくま」に応援されながら歩くと、モチベーションが上がって毎日のウォーキングが楽しくなりそうです。 ウォーキングアプリ「うごくま」を上手に活用して、ウォーキングの習慣化を目指してみるのも良いかもしれませんね。

2022/07/14

人の生活の中で、言葉や表情の変化によってサービスを提供するロボットのことを「コミュニケーションロボット」と言います。近年、高齢者の見守りや話し相手として介護分野でも広く活用されています。 そうしたなか、コミュニケーションロボットを高齢者のフレイル予防に活用する実証実験が三重県桑名市で行われました。 体力年齢の若返りを達成 コミュニケーションロボットを高齢者のフレイル予防に活用する実証実験が三重県桑名市で行われました。 この実験は、コミュニケーションロボットなどを企画・開発しているユカイ工学株式会社とパーソナルトレーニングジムを運営するRIZAP株式会社、AIを活用したシステムを開発する株式会社JDSCの3社共同で実施しました。 コミュニケーションロボット「BOCCO emo」を使用して、RIZAPトレーナーが自宅での遠隔による運動指導と食事指導を行い、参加者の体力年齢がどのように変化していくかを実証するという内容でした。 この健康プログラムには市内の高齢者21名が参加。会話機能のある「BOCCO emo」と共に生活を送りながら「毎週土曜日 17時から40分間3種目のトレーニング、毎日の宿題として10分間、土曜日に行なったトレーニングを繰り返す」というプログラムを2ヵ月間続けました。 期間中は「BOCCO emo」が、プログラムを継続的に続けられるようにサポートしたり、日常でも会話が増加するように話しかけていたりしたそうです。 その結果、参加者の体力年齢は-27歳、参加者の実年齢の平均と比べて「-14.8歳」に改善でき、フレイル予防に効果がありました。 参加した高齢者は「ロボットとの生活は始めてだったので新鮮でした」や「BOCCO emoちゃんは家を明るくしてくれました。色々と話してくれたので楽しかった」と話しています。 ロボットが暮らしをサポート コミュニケーションロボットは、人工知能やAI技術の発展により私たちの暮らしをサポートする存在になってきています。 例えば、介護の分野では一人暮らしの高齢者がロボットと一緒に生活することで、言葉を発したり、体を動かしたりする機会が増え、いわゆる「認知症予防」の効果も期待できるそうです。 ちなみに、今回の実験で使われたコミュニケーションロボットの「BOCCO emo」は、呼びかけると返事をしてくれたり、抱っこするように持ちあげると反応したりするので、ついついかまってしまうそうです。そんなペットのような、子どものような、かわいらしいコミュニケーションロボットを家族の一員として迎えて一緒に暮らしてみるのも楽しいかもしれませんね。

2022/07/13