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NTTドコモの調査によると、2021年時点の60代のスマホ普及率は80％、70代は62％とこの数年で大きく上昇しています。 しかし、「家族からすすめられてスマホを買ったのは良いものの、いろんな機能があって使いこなせていない」という人もいるかもしれません。 そこで、多摩大学は東京都多摩市にあるコミュニティ拠点で、高齢者を対象にした「みんなのメルカリ教室」を実施。学生が高齢者の「メルカリデビュー」をサポートしました。 高齢者の「メルカリデビュー」を支援 4月5日・19日に、多摩大学の経営情報学部のゼミ生が、多摩市内の豊ヶ丘商店街にあるコミュニティ拠点「健幸つながるひろば とよよん」で、地域の高齢者を対象に「みんなのメルカリ教室」を実施しました。 この教室は、大学生が高齢者にフリマアプリ「メルカリ」の使用方法を教えるというもの。フリーマーケットに出品するための手順や写真の撮影方法などをレクチャーしました。 教室に参加した高齢者の中には、自身の捨てがたい思い出の品を誰かにこれからも活用してほしいと考えている人も。そうした思いにゼミ生が寄り添い、丁寧に指導をしていきました。 また、この教室の目的のひとつに、高齢化が進む多摩ニュータウンの地域コミュニティの活性化や多世代交流をすることもあります。ゼミ生と高齢者との交流だけでなく、参加者同士で写真の撮り方を工夫したりと地域のつながりを深める時間となったそうです。 さらに、5月12日にはメルカリ社員やゼミ生らが参加して意見交換会を実施。参加者案件をもとに、今回の教室のふりかえりや今後の展望について意見を述べ合いました。 そこでは、メルカリの売上金を買い物に利用できるスマホ決済サービス「メルペイ」を活用することで、地域経済の活性化につながることや地域施設を拠点としたメルカリコミュニティを作ることなどが話し合われました。 アプリの活用法も知りたい！ 高齢者のデジタル格差をなくすために、全国でスマホ教室がおこなわれていますが、今回のように特定のサービスについての教室は珍しいのではないでしょうか。 また、スマホが高齢者に浸透しつつあるものの、サービスを使いこなせなかったり便利なサービスの存在自体を知らないケースが多いのも実情。そのため、今回のように実際にサービスを使いながらレクチャーしてもらえる教室があると助かりますね。

2022/06/16

「認知症検査」と聞いて、どんなものをイメージするでしょうか。 一般的な認知症検査は、筆記テストなどで認知機能を測定するものや、CTやMRIなどの機械によって脳の状態を撮影する検査など。その多くが医療機関で専門の医師によっておこなわれ、時間がかかったり料金が高額だったりと検査の負担が大きいのです。 そこで、慶應義塾大学はどこでも認知症の早期発見できる脳波計を開発。約30秒で計測ができるうえに、ヘッドバンド式なので測定中の負担が少ないのが特徴です。 30秒で認知症検査!? 慶應義塾大学が、簡単な脳波計をつかって軽度認知障害（MCI）の傾向を発見することに成功したことを明らかにしました。 軽度認知障害とは、認知症の前の段階のこと。物忘れなどが増えているものの、日常生活の支障は出ていない状態を指します。 この脳波計は、軽度認知障害の傾向を見つけることで認知症の早期発見をするもの。頭に巻くだけで約30秒程度で脳波を測定できます。 今回、研究グループはこの脳波計を使って120人を対象にした実験を実施。健常・MCI・認知症を判定するためにそれぞれの脳波の周波数の特徴を明らかにしたのです。 そうして、脳波の特徴を明確にしたことで、脳波計だけで認知症を簡易的に判定できるようになったそうです。 今後は、この脳波計を活用して自宅などで日常的に脳波を測り、軽度認知障害や認知症の可能性を計測できるようになることが期待できるとのことです。 毎日の脳波測定が当たり前に？ 現在の認知症検査は大掛かりなものが多く、費用や時間がかかるためになかなか検査を受けようと思わないのが実情ではないでしょうか。 特に認知症検査のハードルになるのが、心理的な部分。「認知症」と診断が出るのが怖かったり周囲の目を気にして検査を受けるのが遅くなってしまうケースもあるのです。 そこで、今回の慶應義塾大学が開発した脳波計が実用化されたら、血圧や体重のように自宅で気軽に脳波を測るのが当たり前になるかもしれません。 血圧を測って高血圧を予防するのと同じように、脳波を測って認知症を予防するような時代がすぐそこまでせまっているようですね。

2022/06/16

何万人もの人が糖尿病と共に暮らしているとされており、いわゆる「糖尿病予備軍」と呼ばれる血糖値が高めな人は何万人もいると推定されています。 こうしたことから血糖値への関心が高まっている近年ですが、個人で血糖値を測ることが一般的ではないのが実情。そのため、血糖値のコントロールを個人でするのは難しい状況でした。 そこで、SSST社は手首に巻くだけですぐに血糖値や血圧、脈拍が測れる「シュタインヘルスケア」を開発。健康や美容への意識が高い顧客の多い、美容院への販売を開始することを明らかにしました。 手軽にバイタル測定ができる美容院 信州大学発の企業SSST社は、腕時計型の測定器「シュタインヘルスケア」を開発。全国の美容院を血糖値や血圧、脈拍などのバイタルをチェックする拠点とするために、美容院へのリースを開始しました。 この測定器は、手首に腕時計のように装着するだけで血糖値、血圧、脈拍、ストレス値などを瞬時に計測できます。 特に血糖値に関しては、一般的な血糖値測定器が針を刺して採血をする必要があるのに対して、この測定器は腕に巻くだけで肌を傷つけずに測定が可能なのが特徴です。 なぜ、この測定器を美容院に提供することにしたかというと、美容院に通う顧客が健康志向の高い人ということがわかったから。事前に調査したところ、顧客のほとんどが自宅に体重・体脂肪・内臓脂肪・BMIを測定できる機械を持っており、日常的に健康に気をつかっていることが判明したそうです。 また、多くの高齢者にとって血圧や血糖値などのバイタルは気になるもの。そこで、地域の身近なお店である美容院でバイタル測定をできるようにすることで、地域の健康寿命の延伸に貢献することを目指すそうです。 健康志向の高まり これまでは、体重や血圧といったものは自宅でも気軽に測定できたものの、血糖値や脈拍などはなかなか気軽に測定できる情報ではありませんでした。 ただ、この10年ほどで平均寿命が5年近く伸びていることを背景に、いつまでも元気に活動したいという健康志向の高いシニアは増加。そこで、自分でも手軽に詳しいバイタルが測定できる機器が登場しています。 こうした機器の多くは、腕に巻くだけなど簡単な操作で測定できるのが特徴。なかには、スマホアプリで過去の測定値の確認もできるタイプもあるので、「しっかり健康管理をしたい」という人は活用してみるのも良いかもしれませんね。

2022/06/16

高齢化によって、2025年には65歳以上の高齢者が30％を超えることが予測されている日本。そこで、介護サービスを提供する介護事業者なども高齢者がいつまでも元気に生活できるような個性的なサービスを提供しています。 例えば、石川県の病院では足腰の不自由な高齢者を対象に、買い物支援とリハビリを組み合わせた「ショッピングリハビリ」を導入。歩行器とショッピングカートを合わせた「楽々カート」を使って、作業療法士が付き添って買い物をおこなうそうです。 「歩行器＋買い物カート」でリハビリ 石川県小松市にある小松ソフィア病院では、リハビリと買い物を兼ねた「ショッピングリハビリ」を今年の夏から導入する予定。それに先立って、今月9日まで無料モニターを募集していました。 このリハビリは、ショッピングリハビリカンパニー社が開発した「楽々カート」を使って買い物をするというもの。前腕をカートに乗せた状態で買い物ができるので、スーパーの中などの長距離の移動の負担を軽減しながら買い物ができます。 今月2日の試験運用は、イオンモール新小松内でおこなわれ、同病院の訪問リハビリを受けている女性が参加。自力で歩けるものの長時間の歩行が難しい状態でしたが、同行した作業療法士などとともに約40分ほどの買い物を楽しみました。 こうした買い物は歩行リハビリだけでなく、認知機能の改善にもつながるとのこと。お金の計算や店員と会話をすることが脳の刺激になるのだそうです。 介護予防を楽しんで 目前に迫る「2025年問題」。団塊の世代が75歳の後期高齢者となり、国民の4人に1人が後期高齢者となります。 それと同時に、介護サービスを利用する人が増えて介護保険の支出も増加していくことが予測されており、日本の大きな課題となっているのです。 そこで、注目されているのが介護予防。介護が不要だったり比較的軽度な要介護度の高齢者の身体状況を悪化させないための取り組みが各地でおこなわれているのです。 ただ、介護予防をするためだからといって、つまらないと感じながらも運動や脳トレをするだけでは継続ができず、効果が減少してしまいます。 そのため、高齢者向けのサービスを提供する事業者の中には、今回の病院のように楽しみながらできるリハビリや介護予防サービスを提供しているところもあります。 「介護状態にはなりたくないけど、介護予防教室はつまらないな」と感じている場合は、こうした「楽しい介護予防」に取り組んでいる事業者を探してみると良いかもしれませんよ。

2022/06/15

介護現場で聞かれる悩みのひとつに腰痛があります。 いすから車いすへの移乗や離床の介助など力仕事の多い介護の現場では、多くの介護職員が腰の痛みに悩んでいる現状があります。 この問題を解決するために、身体に装着するアシストスーツが登場しています。 そのなかのひとつに、アシストスーツ「楽衛門（らくえもん）」があります。このスーツは、モーターなどの動力を使わずにゴムの力を利用して力仕事をサポートするので、軽くて長時間使用していても疲れにくいそうです。 現場で使いやすいアシストスーツ ラクエモン社が、介護職員の腰の負担を軽減させるために開発したのは、アシストスーツ「楽衛門」。オーバーオールのような見た目で、男女関わらず使用できるデザインのスーツです。 このスーツの仕組みは、腰から背中にかけての独自の「超ハイパーゴム」の復元力によって力仕事をサポートします。 復元力とは、伸びたゴムが元に戻ろうとする力のこと。腰をかがめた姿勢で伸びたゴムが、身体を起こすのに合わせて縮むので、身体を引っ張り上げてくれるのです。 また、このスーツは「軽量」「低価格」「装着が簡単」なのが特徴です。 まず、軽さについて、このスーツの重さは800グラム。長時間着用するものなので、モーターなどを使わず、ゴムが伸び縮みする力を利用することで軽量化しています。 そして、価格は41,800円（税込）。数十万円することもあるアシストスーツのなかでは比較的安い価格で購入できるのが魅力です。 さらに、装着が簡単にできる点もポイント。つなぎを着るような感覚で10秒で着ることができるほど簡単に装着できるそうです。 「利用する目的」が大切 介助を手助けしてくれるアシストスーツですが、多様な種類が販売されていて何を選べばいいかわからなくなることもありますよね。 そういったときは、「どんな場面で利用したいか」に注目してみると良いかもしれません。 例えば、「楽衛門」は重い物を持ったり移乗介助などのときに力を発揮するもの。しかし、中腰の状態の作業が長時間にわたるときの腰のサポートには不向きです。 一方で、モーターなどの動力を使っているものの中には中腰を支えてくれるタイプも。ただ、動力を使っているスーツは重かったり高額なものが多いのがネックです。 施設にアシストスーツの導入を悩んでいる場合は、利用する目的に注目してみると失敗が少なくなるかもしれません。

2022/06/15

2025年には高齢者の5人に1人が認知症になると言われている日本において、認知症予防に関心のある人も多いでしょう。 しかし、巷には認知症予防に関する情報があふれかえっていて「結局、何をすれば良いの？」と迷ってしまうこともあるかもしれません。 そうした人の参考になる研究が、今月9日に発表されました。 それは、太陽生命保険による「『歩行・思考・会話』する長期の活動が、認知症リスクの低下につながる可能性がある」という研究です。 それによると、同社の「歩行・思考・会話」を日常的におこなっている70～80代の営業社員の認知症リスクが、同年代の人よりも低いことがわかったそうです。 認知症予防には「歩行・思考・会話」 太陽生命保険の子会社である太陽生命少子高齢社会研究所は、認知症予防のための早期認知機能検査を提供してるMCBIの共同研究を実施。その結果、「『歩行・思考・会話』する長期の活動が、認知症リスクの低下につながる可能性がある」ということがわかりました。 この研究は、太陽生命保険の70～80代の約1500人の営業社員を対象におこなったもの。社員の「MCIスクリーニング検査」を同時期に検査を受けた約9500人の他の受験者と比較しました。 MCIスクリーニング検査とは、認知症の手間の段階である軽度認知障害（MCI）を発見する検査。血液中のアルツハイマー型認知症の原因物質である「アミロイドβ」を調べることで、MCIのリスクを測ります。 今回の研究の結果、同社社員の免疫力が高く、認知症リスクが低い傾向があることが判明。営業社員は、「歩く」「頭を使う」「コミュニケーションをとる」という認知症予防に効果的とされていることを長年にわたって日常的におこなっているため、こうした結果になったと考えられるそうです。 楽しんでできることを始めてみる 認知症の約6割を占めるアルツハイマー型認知症の予防法として「運動」「知的活動」「社会的活動」などが一般的に有効とされています。 ただ、私たちが認知症予防のために営業活動をする訳にはいきませんよね。 そこで、私たちでもできる身近な予防法としては「介護予防教室に通う」「ボランティアに参加する」「趣味の合う人と集まる」などが挙げられます。 もちろん、「認知症予防のため」と無理をするのはNG。楽しんでできることが脳にも良い刺激となるので、無理をしない範囲で始めてみてはどうでしょうか

2022/06/15

新規感染者の急増で、介護施設や医療機関がひっ迫した新型コロナウイルスの第6波。医療機関が感染者を受け入れきれなくなったことで、介護施設での療養を強いられてそこから施設内クラスターに拡大したケースが少なくなかったことも問題になりました。 そこで、新型コロナ対策の専門家が政府の新型コロナ対策アドバイザリーボードに「“効果的かつ負担の少ない”医療・介護場面における感染対策」についての提言を提出。過剰な感染対策ではなく、職員の負担に考慮した対策について触れています。 過剰な感染対策は不要 今月8日、東邦大学の舘田教授などの専門家が、「“効果的かつ負担の少ない”医療・介護場面における感染対策」という提言を厚生労働省の新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボードに提出しました。 この提言は、新規感染者が急増した第6波の介護・医療現場の混乱をふまえて作成されたもの。ワクチンや治療薬の導入によって感染者の重症化する頻度が減少しているため、より現場職員にとって負担の少ない方法を紹介しています。 また、これらの対策は、標準的な感染対策を前提としたもの。「換気をする」「距離を離す」「短時間にする」「マスクを付ける」といった対策を基本として、感染者と対応する際の防具の扱いについて触れています。 具体的には、感染者と接触する際にはサージカルマスクを着用。そのうえで状況に応じて手袋、ガウン、フェイスシールドの使用を求めています。 特に、食事介助、体位交換、リハビリなどの場合は接触時間が長くなって濃厚接触のリスクが高いため、ガウン、フェイスシールドの使用を推奨。一方で、身体的な接触がない場合にはエプロンやガウンは使用しなくても良いそうです。 加えて、エレベーターのボタンの消毒など、過剰な設備への消毒は減らしても良いとしています。 現場の負担軽減に 第6波で新規感染者が増加したときには、介護施設でのクラスターが多発して大きな混乱が起きました。 その際に、感染した入居者の対応に職員の手が足りないケースも。ガウンやエプロンなどの防護具の扱いや、施設内の消毒など作業量が膨大になって業務を圧迫した施設も少なくないでしょう。 そこで、今回の提言を参考に感染者が発生したときの対応を見直してみるのも良いかもしれません。業務量が多いのは変わらないかもしれませんが、少しは負担の軽減になるのではないでしょうか。

2022/06/14

2025年には、高齢者の5人に1人が認知症になるという推計もある認知症。高齢化に伴って認知症の人は増えていくという予測が出ていることもあり、認知症や認知機能に関する研究が各地で進められています。 今回、神戸大学が発表したのは肥満や高血圧、低体力が「社会的認知機能」の低下と関連があるという研究結果です。 特に、肥満、持久力、手先の器用さが低いと社会的認知機能が低下している傾向があったそうです。 肥満・高血圧・低体力が認知機能に関係？ 神戸大学は、肥満・高血圧・低体力が、社会的認知機能の低下と関係があることを明らかにしました。 社会的認知機能とは、人がコミュニケーションを取るうえで重要な認知機能のひとつ。相手の行動や意図、性質を理解するための対人関係の基本となる機能です。 今回の研究は、アメリカの約1000人のデータを分析したもの。肥満度を表すBMI、血圧、持久力、手先の器用さ、筋力、認知機能検査、脳の血流量の検査などのデータを解析して、肥満度や血圧、体力と社会的認知機能の関係を調査しました。 その結果、BMIと血圧が高くて体力が低い人ほど、社会的認知機能に関連する脳の部位の活動が少ないことが判明。特に、BMI、持久力、手先の器用さとの関係が大きいこともわかったそうです。 この結果について研究グループは、「BMIと血圧が高くて体力が低い場合、脳の活動の低下によって社会的認知機能が低下していることを意味している」としています。 また、体重の減少や持久力・手先の器用さを向上させることで社会的認知機能の向上に効果がある可能性があるとのことです。 社会で生活するために重要な機能 社会的認知機能は、人が社会の中で生活していくうえで重要な機能です。 この機能が低下すると、相手の気持ちを推測できなくなったり社会のルールを守れなくなることもあります。 認知症というと物忘れや日付・曜日がわからなくなるなどの症状をイメージしがち。ですが、社会性がなくなってしまうと日常生活に支障が出るので、社会的認知機能は人と関わりながら生活する人間にとっていかに大切な能力かがわかりますね。

2022/06/14

新型コロナウイルスに感染すると重症化しやすいとされている糖尿病。今回、アメリカの大学で糖尿病の人は新型コロナ回復後の長期にわたる後遺症「ロングCOVID-19」が現れる可能性が高いことがわかりました。 この研究を発表したのは、エモリー大学の研究グループ。研究によると、糖尿病の人は新型コロナの長期の後遺症があらわれる可能性が、最大で4倍高いことが明らかになったそうです。 糖尿病だと後遺症が出やすい アメリカのエモリー大学は、糖尿病患者の長期的な新型コロナ後遺症についての研究結果を発表しました。 この研究は、糖尿病とそうでない人の感染後の状態を最低4週間にわたって調査したもの。あわせて、2020年1月～2022年1月までの感染者の状態に関するデータも調査しました。 その結果、新型コロナに感染した人の10～30%が新型コロナの症状が長引くことが判明。特に重症化した人の多くが症状が残ったそうです。 また、過去のデータの43%が糖尿病が新型コロナ後遺症の危険な要因と特定していることもわかりました。 過去の研究でも、糖尿病の人が血糖値のコントロールが上手くいっていないと新型コロナに感染したときに重症化しやすいことが報告されています。 ただ、ワクチンを接種することで入院が必要になるほどの重症になるリスクは低下。後遺症が出るリスクが50%下がるという研究も発表されています。 そのため研究グループは、「糖尿病の人は必ずワクチンを接種してください」と強調しています。 生活が一変してしまうことも 新型コロナ後遺症には、倦怠感、集中力の低下、息切れなどの症状が出ることが知られています。 なかには、外に出られないほどの倦怠感や日中に強い眠気があったり、脳にもやがかかったように思考がうまくできなくなる「ブレインフォグ」といった症状が出ることもあり、生活に支障をきたすケースも報告されています。 こうした後遺症はまだ解明されていない部分が多く、「新型コロナ後遺症」としての治療というよりは、個々の症状に対応しているのが現状。多くは数ヵ月で症状がなくなるものの、1年以上も症状が残るケースもあるそうです。 また、今回の研究によって重症化リスクの高い人が後遺症リスクも高いことが判明しています。糖尿病などの持病を持っている場合は、持病の治療が新型コロナ後遺症の予防につながりそうですね。

2022/06/14

2020年の特殊詐欺の被害件数は13550件、そのうち高齢者が被害にあったケースは11587件と全体の約85％を占めています。 アメリカでも高齢者の詐欺被害が問題となっており、詐欺被害に遭いやすい高齢者の特徴についての研究が進められています。 そこで、今回、南カリフォルニア大学は「孤独な高齢者が詐欺被害に遭いやすい」という研究結果を発表。高齢者の社会的つながりを強化するための取り組みの重要性を伝えています。 人間関係が良いと詐欺に遭いにくい？ 南カリフォルニア大学が、詐欺被害に遭いやすい高齢者の特徴についての研究結果を発表しました。 この研究は、平均年齢65歳の26人を対象におこなわれたもの。心身の健康状態や認知機能、過去の詐欺被害の経験を調べ、6ヵ月にわたって追跡調査をおこないました。 加えて、調査では対象者の人間関係についても評価。「会話や議論をする頻度」「拒絶されたり孤独を感じる頻度」「人間関係が良くなることを望む頻度」などを質問して、対象者の社会的つながりが機能しているのかについても調べています。 その結果、所属している集まりなどの中で問題が増えたり孤独感が高まっていると、詐欺に遭いやすい心理状態になることがわかりました。 さらに、それと同時に対人関係がうまくいっていない高齢者も詐欺被害に遭いやすいことも明らかになりました。 こうした結果を受けて研究グループは「詐欺被害に遭いやすい状況の高齢者は予測可能で、詐欺にあわないためには対人関係を良好に保つことが重要」としています。 そして、高齢者を支援する団体は高齢者の社会的つながりを強めるための機会を提供することの重要性を主張しています。 親の交流関係に注意する 親が遠方に住んでいると、「怪しい電話が来たりしていないかしら」と心配になることもあるかもしれません。 今回の研究によると、親が地域の人とつながりがあるのかを知っておくことが詐欺対策に重要なようです。 加えて、なにかあったときに親がすぐに相談できる人がいるかどうかも大切。詐欺の電話がかかってきたときに相談できる人がいると、慌ててお金を支払ってしまうなどの被害に遭うことも少なくなるかもしれませんね。

2022/06/13